7割の親が、教育資金の準備に不安。みんなはどんな方法で準備してる？

親は子どもによい人生を送ってほしいと願うもの。そのためには、多くの親が子どもにいい大学、いい職業についてほしいと思っています。
 
しかし、大学の学費は、国公立大学に自宅から通う場合でも4年間で約250万円かかります。自宅から通えない場合は仕送りなども含めると、もっとかかってしまいます。計画的に教育資金を貯めておかねばなりません。
 
ソニー生命保険株式会社（代表取締役社長　萩本 友男）は、大学生以下の子どもがいる20歳以上の男女に対し、子どもの教育資金に関する調査」を実施しました(※)。それでは結果を見ていきましょう。
 

子どもの学力や学歴は教育費に比例すると考える親が6割以上

“子どもの学力や学歴は教育費にいくらかけるかによって決まると感じるか？”と聞くと、65.5%が「あてはまる」と回答。老後の備えより子どもの教育費にお金を回したいと答えた人は63.8%となりました。多くの親が、老後の備えより子どもの教育費を優先したいと考えていることがわかりました。
 
また、“教育資金について、どの程度不安を感じるか？”と聞いたところ、「不安を感じる」は70.6%となりました。その理由を聞いたところ、「教育資金がどのくらい必要となるかわからない」(56.8%)が最も高く、次いで、「収入の維持や増加に自信がない」(37.4%)、「収入が不安定」(23.1%)となりました。

教育資金は「1000万円～1400万円位」必要と考えている

子どもが小学校に入学してから社会人になるまで、教育資金はどのくらい必要と思っているのでしょうか。
 
未就学児の親に、“子どもが小学生から社会人になるまでに、教育資金はいくらくらい必要だと思うか？”と聞いたところ、「1000万円～1400万円位」(29.4%)と答えた人が多く、平均予想金額は1381万円となり、2014年の調査開始以来、最高額となりました。　
 
次に、高校生以下の子どもの親、予備校生・浪人生の親に対し、子どもの進学費用のための備えとして、一人あたり月々いくらくらい支出をしているか聞いたところ、最も多かったのが「0円」(28.5%)でした。
 
何もしていない人が3割近くであることがわかりました。他に「1万円～1万4999円」(20.2%)、「2万円～2万9999円」(16.4%)と続き、平均支出金額は1万5776円/月となりました。
 
高校まで全て公立でも、大学の場合は国公立大学でも4年間で250万円ほどの入学金や授業料を用意しなければなりません。大学進学を見据えると教育資金の準備は早くからしておいた方がいいでしょう。

銀行預金と学資保険で教育資金を準備していることが多い

高校生以下の子どもの親に、“大学等への進学のための教育資金を、どのような方法で準備しているか？”と聞いたところ、「銀行預金」(58.3%)と「学資保険」(42.5%)が最も多く、「財形貯蓄」(11.8%)、「（学資保険以外の）生命保険」(9.2%)、「金融投資（株式投資や先物取引など）」(6.6%)が続きました。
 
子どもの大学等への進学に関する意識について聞いたところ、「多少費用がかさんでも進学させたい」が81.2%となりました。
 
また、子どもの大学等の入学金・授業料等の費用についても、「費用にこだわらず子どもの希望を優先させたい」が73.8%となり、子どもの進学先については、入学金・授業料等の費用よりも子どもの希望を最優先させる親が多いようです。　

自宅から通学してほしい、アルバイトをしてほしいと考える親が半数以上

子どもの学校への通学については、「自宅から遠ければ下宿や寮生活をさせてもよい」が44.3%、「自宅から通える学校を選択させたい」が55.7%となりました。
 
例えば地方から東京の私大に通わせる場合、学費以外に住宅費、生活費を仕送りしなくてはいけないでしょう。多くの親が、できれば自宅から通える学校に通ってほしいと考えていると思われます。
 
子どもの学生時代のアルバイトについては、「アルバイトはせず学業に専念してほしい」が43.6%、「アルバイトをして学生生活の費用に充ててほしい」が56.4%となりました。半数以上の親が、大学生になったらアルバイトをしてほしいと思っているようです。
 
海外留学や海外研修については、「多少費用がかさんでも経験させたい」が54.3%となりました。これについては、費用は度外視して、語学力やグローバルな視野を身につけてほしいと考えている親が多いことがわかりました。
 
以上の結果から、多くの親が子どもの希望はできるだけかなえたいと思っているものの、教育資金に不安を感じていることがわかりました。やはり、教育資金は積み立てなどで早くから準備しておいた方がよいでしょう。
 
出典　※ソニー生命保険株式会社「子どもの教育資金に関する調査2020」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部