更新日: 2019.09.01 その他保険

「終身保険」ってどんなもの?その特徴と活用方法とは

執筆者 : 重定賢治

「終身保険」ってどんなもの?その特徴と活用方法とは
前回に続き、死亡保険についてお伝えしていきます。
 
今回は、死亡保険のうち「終身保険」の特徴や活用方法について見ていきたいと思います。
 
重定賢治

執筆者:重定賢治(しげさだ けんじ)

ファイナンシャル・プランナー(CFP)

明治大学法学部法律学科を卒業後、金融機関にて資産運用業務に従事。
ファイナンシャル・プランナー(FP)の上級資格である「CFP®資格」を取得後、2007年に開業。

子育て世帯や退職準備世帯を中心に「暮らしとお金」の相談業務を行う。
また、全国商工会連合会の「エキスパートバンク」にCFP®資格保持者として登録。
法人向け福利厚生制度「ワーク・ライフ・バランス相談室」を提案し、企業にお勤めの役員・従業員が抱えている「暮らしとお金」についてのお悩み相談も行う。

2017年、独立行政法人日本学生支援機構の「スカラシップ・アドバイザー」に認定され、高等学校やPTA向けに奨学金のセミナー・相談会を通じ、国の事業として教育の格差など社会問題の解決にも取り組む。
https://fpofficekaientai.wixsite.com/fp-office-kaientai

終身死亡保険とは?

終身保険

終身保険は、保障図で示すと、このようなイメージになります。
 

 
一般的に、保障が一生涯続く死亡保険を「終身保険」といいます。厳密にいうと、終身死亡保険です。
 
前回、取り上げた定期保険(定期死亡保険)は、保険期間があらかじめ定められている死亡保険でした。両者の違いは、保障の期間に満期があるか、ないかですが、「定期」と「終身」という言葉にはそのような違いがあります。
 
保障内容は、基本的に定期保険と似たようなものになっています。被保険者が死亡・高度障害になった場合に、受取人に死亡・高度障害保険金が支払われます。
 

終身死亡保険に入る目的とは?

それでは、終身保険は何のために入るものでしょうか。例えば、人によっては、お葬式代やお墓代の準備だったり、遺族の生活資金を確保するためだったり、財産の移転対策だったり、いろいろと考えられるでしょう。
 
ここでは、葬儀費用の準備を目的に、どのような保障図になるかをイメージで捉えてみます。
 

 
例えば、自分に万一のことがあった場合に備えて、家族に迷惑をかけたくないので、お葬式代を死亡保険で準備しようといったケースです。この場合、一般的には、死亡保険金を200万円、300万円ぐらいで設定する方が多いかもしれません。
 
ここで気を付けておきたいのは、終身保険自体、必要かどうかです。当たり前ですが、人によっては必要と思うでしょうし、そう考えない人もいるでしょう。
 
それぞれ間違いではありませんが、ライフステージによって答えが異なったり、家族構成によって答えが違ってきたりします。
 
例えば、独身期のライフステージの場合、親御さんがご健在の方では、親に迷惑をかけたくないから終身保険に入っておこうと考えるかもしれませんし、逆に、親御さんがお葬式をしてくれるから必要ないと思う方もいるでしょう。
 
また、子育て期のご家庭の場合、死亡保険金が200万円だけでは、そもそも、夫に万一のことがあった場合の遺族の生活保障としては不十分なことから、他の死亡保険(収入保障保険など)に加入するケースが多く、終身保険に加入していないというご家庭もあります。
 
さらに、子育てが終わり、自分に万一のことが起こった場合、子どもたちに迷惑をかけたくないということから、このタイミングで終身保険を検討する方もいます。
 
一方で、会社を定年退職し、退職金やそれまでの貯蓄がある程度あるため、子どもたちにはそこから葬儀費用を賄ってもらえばいいと考えているので、終身保険には入っていないというご家庭もあります。
 
他にも、退職後、あえて終身保険に入り、子どもたちへの財産の移転などに備えて、資金的な手当てをしておこうと考える方もいます。このケースでは、葬儀費用や墓石費用の準備というよりも、空き家対策や相続対策のための終身保険の活用です。
 
このように見ていくと、以前にもお伝えしましたが、保険は、ライフステージや加入の目的によって、使い方が異なるため、検討する際はよく考えて組み立てる必要があることがわかります。
 
終身保険は、保険商品の中では基本中の基本ですが、そんな終身保険でさえ、使い方がこんなにも違います。
 
今回は、終身保険の特徴や活用方法をお伝えしました。次回は、養老保険について見ていきたいと思います。
 
執筆者:重定賢治
ファイナンシャル・プランナー(CFP)
 


 

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