年収1200万円の友人がいるのですがやっぱり「勝ち組」なんでしょうか？手取りはどれくらいなのかも気になります。

年収1200万円と聞くと、高収入で「勝ち組」というイメージがあります。年収が高ければ高いほど引かれる税金なども多いといわれていますが、実際の手取り額はどれくらいなのでしょうか。
 
この記事では、年収1200万円の手取り額やその割合、独身、夫婦2人暮らし、子どもがいる場合の生活レベルについて解説します。

年収1200万円の手取りはいくら？

年収1200万円の手取り額は850万円ほどと想定されます。差額の350万円は、所得税や住民税、健康保険、厚生年金、雇用保険、介護保険として差し引かれます。所得税は累進課税（課税額が上がるほど税率が高くなる仕組み）、住民税は所得の10％なので、年収が上がれば上がるほど差し引かれる金額が高くなります。
 
具体的には、年収1200万円の所得税は独身の場合は年間で約117万円です。住民税は、課税所得（※）×住民税率10％で計算され、独身の場合、年間約80万円です。
 
一般的には、配偶者がいると配偶者控除が適用されますが、年収が1000万円を超えると適用外です。その他、子どもや配偶者以外の親族と生計を一にしている場合などに控除が適用されます。
 
（※）課税所得とは、1年間の所得から社会保険料や医療費控除、生命保険控除などの所得控除を引いた額です。
 

年収1200万円は平均年収よりどれくらい多い？

国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、令和5年の日本人の平均年収は460万円です。つまり、年収1200万円は日本人の平均年収に比べ700万円以上も高いことになります。
 
一方で、国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査」と厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査の概況」を基に算出した年収の中央値は407万円です。
 
年収の中央値とは、日本人全体を年収の順に並べた時に、ちょうど真ん中に位置する人の年収のことです。平均値の場合、極端に年収の高い人が平均値を上げてしまうことが考えられるため、中央値の方がより実態に近い数字になります。この中央値と比較した場合、年収1200万円は約800万円高いことになります。
 

年収1200万円の生活レベル

年収1200万円から税金を引いた手取り850万円を単純に12ヶ月で割ると、1ヶ月あたり70万円なので、十分余裕のある生活ができそうです。では、実際に年収1200万円あると、どのような生活ができるのでしょうか。
 

独身一人暮らしの場合

独身一人暮らしの場合から見ていきましょう。住居が賃貸物件の場合、家賃は月給の3割までが一般的です。年収1200万円の手取り月収は約70万円なので、3割だと21万円になります。これだけの家賃が払えれば、都心部でも駅近物件を借りられるかもしれません。
 
月収70万円から家賃の21万円を引くと残りは49万円なので、かなり余裕のある暮らしができます。外食や旅行、趣味や交際費も十分にあり、将来に備えて貯金をしたり、投資にお金を回したりする余裕もあるでしょう。
 

夫婦二人暮らしの場合

年収1200万円で夫婦二人暮らしの場合、配偶者が仕事をしなくても十分に生活できるレベルです。ただし、将来子どもがほしい場合や老後資金のために投資をする場合には、出費をある程度引き締めることを意識しなければならないでしょう。
 
年収1200万円で夫婦二人暮らしの生活をしている場合、家を買うためのローンも検討できるでしょう。無理なく払える住宅ローンの目安は世帯年収の5～7倍といわれているため、8400万円までであれば余裕を持って返済していけるでしょう。
 

子どもがいる場合

既婚で子どもがいる年収1200万円の家庭の生活レベルは、住む家の価格や立地、子どもの人数や年齢、教育費にかける額によって大きく変わります。いずれにしても手取り額の大半が毎月の家賃や住宅ローン、生活費に充てられることになるため、貯金や投資に回せる額は少なめです。
 
子どもが2人以上いる場合は、学費や塾代といった教育費が高額になると、生活が苦しくなる可能性があります。余裕のある暮らしがずっと続けられるかというと、簡単にはうなずけません。
 

年収1200万円でも余裕があるとは限らない

年収1200万円と聞けば、「勝ち組」と感じるかもしれませんが、その分税金や社会保険料の負担は大きくなったり、配偶者控除が適用されなかったりします。
 
年収1200万円あれば安泰というわけではなく、家族構成や支出内容によっては余裕があるとは限らないのが実情でしょう。
 

出典

国税庁 令和5年分民間給与実態統計調査
厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査の概況
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー