40代で出世できなかった場合、今後の「年収」ってもう伸びないもの？40代で「役職」に就いた場合の年収も解説

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2025.06.15

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40代で出世できなかった場合、今後の「年収」ってもう伸びないもの？40代で「役職」に就いた場合の年収も解説

高度成長期の日本では、社会人として役職に就くことを目標にしている人が多かったため、数多くの役職が用意されていました。しかし、近年、働き方改革の推進や事業規模の縮小などにより、管理職のポストが減少しています。

このような状況の中、40代で出世が期待できるのか、年収面も気になるところです。この記事では、役職に就いた場合の収入や、40代から年収を上げる方法について解説します。

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1 管理職に就く年齢・収入
2 40代から収入を上げる方法
3 40代から役職に就く以外でも収入は伸ばせる

管理職に就く年齢・収入

表1は、厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」から、役職者の平均年齢と収入をまとめたものです。

表1

	男女計		男性		女性
	賃金（月給）	年齢	賃金（月給）	年齢	賃金（月給）	年齢
部長級	62万7200円	53.0歳	63万6400円	53.0歳	54万9900円	52.7歳
課長級	51万2000円	49.3歳	52万2400円	49.3歳	45万8100円	49.3歳
係長級	38万5900円	45.6歳	39万6300円	45.4歳	35万4000円	46.0歳

出典：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」より筆者作成

一般的な役職者は40代半ばから後半であることが分かります。そのため、40代でも役職に就く機会は十分にあるといえるでしょう。

次に、役職別の収入をみてみましょう。責任の重さや仕事内容も変わるので、役職が上がるにつれて収入も増加します。ただし、同じ役職でも、企業の規模や業界によって金額は変わります。

例えば総務省統計局が公表している上記調査の詳細を見ると、1000人規模の企業において部長級の平均年収は1317万4900円で、100人未満の企業では740万1400円で500万円以上の差があることが分かります。

40代で役職に就いた場合の年収

では、40代で役職に就いた場合、年収はどれくらい変わるのでしょうか。表2は、同調査結果から部長級、課長級、係長級、非役職ごとに示したものです。

表2

	部長級	課長級	係長級	非役職
40～44歳	918万6500円	839万6000円	664万2500円	522万3900円
45～49歳	993万4200円	840万5100円	667万400円	534万800円

出典：総務省統計局「厚生労働省令和6年賃金構造基本統計調査」より筆者作成

役職に就いた場合と役職に就いていない場合では、40～44歳で最大約396万2600円、45～49歳で最大約459万3400円の差が生じています。

40代から収入を上げる方法

ここまでは、やはり役職に就けば収入が上がるということをお伝えしてきました。しかし近年では、働き方改革や雇用形態の変化、年功序列制度の見直しによって、40代は役職に就きにくくなっているといわれています。

このような状況の中で収入を上げるためには、まず、自分の持つスキルや実績などの棚卸しを行い、現状を正しく把握することが重要です。

現状把握ができたら以下の方法を取り入れてみてください。

●スキルアップ
●転職
●副業・起業

3点についてそれぞれ解説します。

スキルアップ

現職や業務に関するスキルアップをおすすめします。資格取得など成果や実績につながることから、コミュニケーション力、リーダーシップ力など上司として必要な学びを取り入れましょう。

スキルを高めて業務に積極的に関わり、業績を上げて昇給や昇格のチャンスをものにできれば、収入アップが期待できます。また、こうしたスキルは、転職や副業にも生かすことができます。

転職

同業他社へ転職するのであれば、今までのキャリアや実績を生かせるため、収入アップにつながるでしょう。また、業界は違っても成長企業や大企業への転職も、活躍が期待されていれば収入アップが期待できます。

転職によって収入を減らさないように、専門知識を持ったキャリアコンサルタントや転職エージェントなどを利用して情報を集め、業界のニーズを知り、アピールできる強みなどを準備しましょう。

副業・起業

簡単に仕事を変えることが難しい場合もあります。そのようなときは、現職を続けたまま副業を始めることをおすすめします。もし副業が軌道に乗ったら、起業を考えて準備を始めてもいいでしょう。いずれにせよ、収入源を増やすことは、全体の収入アップにつながります。

短時間のアルバイトや現職の経験を生かせるような副業であれば、取り組みやすく、収入の目処も立てやすいでしょう。政府も副業を推進している今は、すぐにできそうなことや、やってみたかった仕事を始めるチャンスでもあるのです。