35歳の友人が昇進して部長になりました。年収は教えてくれなかったのですが、部長だと「1000万円超え」も珍しくないのでしょうか？

企業には、係長や課長・部長などさまざまな役職があります。一般的には役職が高くなるにつれ、報酬額も高くなるものです。
 
今回は昇進して部長になった友人の年収についての質問ですが、1000万円を超えているかどうか一概にはいえません。企業によって、同じ部長職でも報酬額が異なるからです。
 
そこで本記事では、一般的な日本企業における部長職の年収についてご紹介します。

日本の部長職の年収は約763万円

総務省統計局が公表した「厚生労働省 令和5 年賃金構造基本統計調査」によると、年齢が35～39歳の部長職に就いている男女の給与額は表1の通りです。
 
表1

企業規模	きまって支給する現金給与額 （月額）	年間賞与その他特別給与額	合計
10～99人	49万5600円 （年594万7200円）	119万5500円	714万2700円
100～999人	59万800円 （年708万9600円）	168万8400円	877万8000円
1000人以上	62万6400円 （年751万6800円）	171万2400円	922万9200円
10人以上	54万7000円 （年656万4000円）	143万3200円	799万7200円

出典：総務省統計局「厚生労働省 賃金構造基本統計調査」を基に筆者作成
 
企業規模が10人以上のケースを見ると、平均年収は約800万円です。部長職に就いているからといって、平均的には1000万円には遠く及ばないことが分かります。
 

諸条件によって部長職の給与は大きく変わる

約800万円はあくまで平均値であり、実際の給与に影響する要素はさまざまです。例えば前述の調査によると、企業規模が大きいほど、月の給与や年間賞与は高い傾向にあります。
 
また平均額は「きまって支給する現金給与額」と「年間賞与などの特別給与」のみを計算しています。仮に残業代を請求できる場合は、プラスアルファの給与が発生して1000万円に近づくかもしれません。
 
さらに学歴や性別も年収に大きく関係するようです。同じ30代後半で学歴が異なる部長職の場合、平均年収は以下の通りです。

●高校卒業（男女）：676万9800円
●大学卒業（男女）：876万3500円

高卒と大卒の平均収入（企業規模計（10人以上））を比べると約199万円もの差があることが分かりました。同じ部長職でも、状況によって年収には大きな開きがあることが分かります。そのため人によっては30代後半の部長職で1000万円を超える可能性もあるでしょう。
 

40代後半、50代になると年収1000万円を超える可能性も

35歳時点では年収1000万円を超えていない可能性が高いですが、40代、50代になるに連れて部長の年収も上がっていきます。
 
同調査によると企業規模10人以上の会社における部長職の年齢別収入は表2の通りです。
 
表2

年齢	きまって支給する現金給与額 （月額）	年間賞与その他特別給与額	合計
40～44歳	56万4400円 （年677万2800円）	173万9500円	851万2300円
45～49歳	61万3600円 （年736万3200円）	218万3000円	954万6200円
50～54歳	61万2600円 （年735万1200円）	238万1500円	973万2700円
55～59歳	64万100円 （年768万1200円）	239万200円	1007万1400円

出典：総務省統計局「厚生労働省 賃金構造基本統計調査」を基に筆者作成
 
45歳～49歳で年収950万円を超え、55～59歳で1000万円を超える結果となりました。そのため、平均よりも年収が高い会社で働いている場合などは、40代後半で年収1000万円に到達するケースもあり得ます。
 

30代後半の部長職で1000万円超えは多数派ではない

上記の調査結果を見る限り、30代後半で部長職に就いている人が年収1000万円を超えるケースは、あまりメジャーではないといえます。
 
しかし企業規模や学歴や労働スタイルなどの要素によっては、1000万円を超える部長も出てくる可能性があります。
 
また、年齢とともに年収が高くなる傾向にあるため、40代、50代と年を重ねるにつれて1000万円を超えていてもおかしくはないといえるでしょう。
 

出典

総務省統計局 e－Stat　厚生労働省 賃金構造基本統計調査 令和5年賃金構造基本統計調査 一般労働者 役職
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー