中小企業勤務で年収「350万円」ですが、大手勤務の同い年の友人は「800万円」もらっているそうです。やはり「大手企業」のほうが将来安泰だったのでしょうか？ 年収の差はどれくらいですか？

表立って聞けないけれど、気になるのが周りの人たちの年収ではないでしょうか？ 自分は中小企業に勤めていて年収350万円だが、同世代の友人が大手企業で800万円ももらっていると聞いた際、大手企業と中小企業の年収差にがくぜんとする人もいるかもしれません。
 
本記事では、大手企業と中小企業とではどのくらい年収に差があるのかを「男女別」「学歴別」「業種別」で比較してみましょう。

大手企業・中小企業の人数別の年収差は？

まず、大手企業・中小企業の人数別平均年収を比較します。中小企業の定義は中小企業基本法という法律で明記されていますが、業種ごとに社員数や資本金などの規定が異なります。
 
今回は厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」の結果をもとに、「従業員数1000人以上」「100～999人以下」「10～99人以下」の3つのパターンで、男女別に年収を比べたものが図表1です。
 
図表1

	1000人以上	100～999人以下	10～99人以下
男性	約662万円	約554万円	約479万円
女性	約430万円	約400万円	約363万円
全体	約577万円	約496万円	約383万円

厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査より筆者作成
 
男女ともに「1000人以上」いる大手企業の年収が最も高くなっています。より詳細に見ていくと、「1000人以上の企業」と「10～99人以下の企業」では男性の場合は約183万円、女性の場合は約67万円の差があり、年収に大きな差があるといえるでしょう。
 

大手企業・中小企業の学歴別の年収差は？

次に、同調査をもとに大手企業・中小企業の学歴別の平均年収を見ていきましょう。「中学卒」「高校卒」「大学卒」の3パターンで比べ、まとめたものが図表2です。
 
図表2

	1000人以上	100～999人以下	10～99人以下
中学校卒	約458万円	約400万円	約414万円
高校卒	約508万円	約438万円	約406万円
大学卒	約676万円	約571万円	約508万円

厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査より筆者作成
 
一番年収が高いのは「従業員数1000人以上」の「大学卒」で、一番年収が低いのは「従業員数100～999人以下」の「中学校卒」です。その年収の差は約276万円で、年収差が大きくなっています。また、いずれの学歴においても「従業員数1000人以上」の企業が一番高くなっていることも確認すべきポイントでしょう。
 

大手企業・中小企業の業種別の年収差は？

最後に、大手企業・中小企業の業種別の年収差を比較していきます。今回は「建設業」「製造業」「金融業・保険業」「宿泊業・飲食サービス業」の4業種で比べるものとし、平均年収をまとめたものが図表3になります。
 
図表3

	1000人以上	100～999人以下	10～99人以下
建設業	約817万円	約599万円	約480万円
製造業	約620万円	約495万円	約413万円
金融業・保険業	約670万円	約619万円	約668万円
宿泊業・サービス業	約406万円	約374万円	約342万円

厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査より筆者作成
 
4業種の中で、業種内で一番年収差があるのは「建設業」で、「従業員数1000人以上」と「10～99人以下」の平均年収を比較すると約337万円もの差が開いています。
 
業種内で一番年収差が小さい「金融業・保険業」は「従業員数1000人以上」と「100～999人以下」が約51万円の差となっており、業種によってもかなり年収差に幅があることがわかるでしょう。またこの比較でも、どの業種においても「1000人以上」の企業の年収が一番高くなっており、やはり大手企業の年収は中小企業と比較して多いといえるでしょう。
 

大手企業と中小企業では学歴や業種によっても年収差がある！

今回は「男女別」「学歴別」「業種別」の3つの区分で大企業と中小企業の年収差がどれほどあるのかについて解説しました。どの区分においてもやはり大手企業の年収が高い傾向にあり、業種や学歴によっても年収差が変わっています。
 
今よりも年収を上げて、将来のお金の不安をなくしたいという人は、スキルや知識を高めたうえで、大手企業への転職を検討してみるのも1つの方法だといえるでしょう。
 

出典

厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー