更新日: 2024.06.23 年収
40代、地方のメーカー勤務で「年収350万円」です。今からでも東京の会社に就職すれば、年収「100万円」ほどは上がるでしょうか？
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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地方と都市部の年収の比較
まずは、年収が上がらないのは本当に勤務地による影響なのか厚生労働省 「令和5年賃金構造基本統計調査」（各都府県すべて産業計・企業規模10人以上）より見ていきましょう。
図表1は、地方在住の40代の平均年収（所定内給与額×12で試算）をまとめたものです。
図表1
| 都道府県 | 40歳～44歳の男性 | 40歳～44歳の女性 | 45歳～49歳の男性 | 45歳～49歳の女性 |
|---|---|---|---|---|
| 北海道 | 438万3600円 | 316万2000円 | 468万円 | 332万5200円 |
| 長野県 | 451万3200円 | 323万4000円 | 469万9200円 | 306万6000円 |
| 石川県 | 446万8800円 | 332万7600円 | 467万4000円 | 329万5200円 |
| 和歌山県 | 438万9600円 | 317万1600円 | 464万6400円 | 346万2000円 |
| 鳥取県 | 382万800円 | 287万7600円 | 403万8000円 | 297万2400円 |
| 佐賀県 | 420万7200円 | 298万2000円 | 453万2400円 | 311万2800円 |
厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査
地方によっては、概ね男性は400万円台、女性は300万円台が平均年収であることがわかります。
次に、図表2で東京の平均年収を見ていきましょう。
図表2
| 都道府県 | 40歳～44歳の男性 | 40歳～44歳の女性 | 45歳～49歳の男性 | 45歳～49歳の女性 |
|---|---|---|---|---|
| 東京都 | 517万5600円 | 417万8400円 | 592万2000円 | 436万3200円 |
厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査
どの性別・年齢層についても地方より年収が高いことがわかりました。条件によっては東京と地方で100万円以上も年収が変わります。例えば、45歳～49歳の男性の場合、東京都と鳥取県では、約191万円も違います。
この結果からも年収を上げたければ、東京に移住するのが手っ取り早いといえるでしょう。しかし、現実的に考えると、地方から東京への転職活動が上手くいかない可能性があります。また、東京のほうが地方よりも物価が高い傾向があるので、転職をして年収を上げてもそれ以上に支出が増える恐れもあります。
地方で年収を上げるのは不可能？
ここからは、東京の会社へ引っ越すのではなく、地方にいながら年収を上げることができるか解説します。
まず真っ先に思いつく方法は、今いる会社で出世を目指すことです。管理職への昇進や与えられた目標を達成できれば昇給する可能性はあります。しかし、ご自身が頑張っても昇給するとは限らないのに加えて、昇給制度が整っていない会社もあるため、簡単ではないかもしれません。
続いて提案できる方法は、自社よりも高い年収を提示してくれる会社に転職することです。
20代や30代と比較すると求人の数は減少しますが、これまでの経験を活かして同業他社への転職あるいは、異業種で専門知識やスキルを活かすこともできます。特に大きなプロジェクトを任されたり、多くの部下をまとめた経験を持っている場合は、良い条件での転職もできる可能性があります。
また、現在の自身の状況で転職が成功する見込みがあるかわからない場合は、転職エージェントに相談しても良いかもしれません。
最後に提案したい方法は、副業を始めることです。近年は、従業員の副業を認可する制度を導入している企業が増えています。
加えて、エンジニア、ライター、デザイナーなど、インターネットでできる副業もあるので、東京に在住している人よりも不利になるとは限りません。初期投資を抑えて始められる副業であれば、上手くいかなくても大きな損失を被る可能性は低いでしょう。
1ヶ月約8万3000円の収入を得られるようになれば、年収を100万円上げることができます。最初は上手くいかなくても継続することで徐々に年収アップを実現できる可能性はあるでしょう。
まとめ
地方によっては、東京と年収が100万円以上違うのは事実です。東京の会社に転職できれば100万円以上の年収アップを実現できる可能性はあるでしょう。しかし、東京への転職が成功するか、物価の上昇を補えるほどの年収アップを実現できるかはわかりません。
地方でも年収を上げるためには、転職をするか副業をする方法があります。簡単ではありませんが、まずは自身の今の環境でできそうなことから始めてはいかがでしょうか。
出典
厚生労働省 令和5年賃金構造基本統計調査
※2024/6/24 記事を一部修正いたしました。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
