更新日: 2024.02.19 年収
結婚を考えており、彼女は「専業主婦」を希望しています。手取りが月々「30万円」で都内住みは厳しいですか?
本記事では、手取り30万円で都内2人暮らしをする際の生活費を紹介します。また、日々の生活費を節約する方法もあわせて解説しますので、将来、結婚・出産・育児などをお考えの方は、ぜひ参考にしてください。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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目次
手取り30万で専業主婦と2人暮らしの場合の生活費
手取り30万円で専業主婦と都内2人暮らしをする場合、生活費がどのくらいかかるのか気になる人も多いでしょう。今回は家賃を13万円に設定して、生活費がどのくらいかかるか見ていきます。家賃以外の生活費はe-Statの「家計調査 /家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表3-1」を参考にしています。
表1
家賃 | 13万円 |
食費 | 6万7573円 |
水道光熱費 | 2万2037円 |
通信費 | 1万492円 |
交通費 | 3549円 |
雑費(日用品・消耗品) | 2万4267円 |
交際費 | 2万771円 |
※e‐Stat政府統計の総合窓口「家計調査/家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表3-1」を基に筆者作成
家賃から交際費までの項目で支出が27万8689円でした。そのため、余剰金は2万1311円です。
都内でも生活は可能だが子どもを持つのは難しい可能性がある
上記の結果から、手取りが30万円ある場合、専業主婦との2人暮らしも可能だとわかりました。しかし、貯金に回せる金額が2万円ほどのため、子どもを持つ場合は教育費に充てる資金をさらにねん出する必要があります。
家賃を10万円に抑えると教育資金のねん出が可能
上記の条件で、将来子どもを持ちたいと考えているなら、貯金に回せるお金をプラスで作る必要があります。生活費の中で出費の大きな割合を占めているのが家賃です。そのため、家賃を安くできれば、教育資金の貯蓄がしやすくなるでしょう。
例えば、家賃13万円から10万円の賃貸に引っ越せば3万円をプラスで貯蓄できます。毎月5万円ほど貯蓄が可能になるため、固定費を大きく変えたい場合は家賃から考えてみることをおすすめします。
都内2人暮らしで生活費を節約する方法
ここでは、将来のために余裕を持って資金を貯めていけるよう、都内2人暮らしで生活費を節約する方法を紹介します。
光熱費の節約術
光熱費を節約するためには、冷暖房の効率を上げることが大切です。外気や日差しの影響を受けやすい窓は、冬場になると熱が逃げやすくなります。そのため、熱を逃がさない厚手のカーテンで断熱を行いましょう。
また、夏場は外からの日差しで室内の気温が高くなりやすいため、遮光カーテンを取り付けたり、すだれをかけたりして直射日光を防ぐ工夫が必要です。
エアコンはフィルターやファンが汚れたままだと冷暖房の効果が下がってしまいます。定期的に掃除を行うと冷暖房の効率が良くなり、電気代の節約になるでしょう。また、サーキュレーターを利用して室内の空気を循環させるのも効果的です。
食費の節約術
食費を抑える場合は、定番ですが自炊を心がけましょう。外食やデリバリーは1食の値段が高くなりがちです。また、食材を購入する際は値段を意識しましょう。近年、物価上昇が著しいため、値段を気にせず買い物をしていたら、思っていたより高くついてしまうことにもなりかねません。
例えば、安くなっている旬の食材を選んだり、期間限定の特価品を選んだりと選択を工夫すればより食費の節約が可能です。また、まとめ買いして冷凍・冷蔵しておけば家事の負担も減るので、意識的に行うことをおすすめします。朝食や夕食はもちろん、昼食もお弁当を作ればさらに節約ができるでしょう。
家計簿を利用した節約術
家計簿をつけるとお互いが何にお金を使っているかが分かります。共通で利用する項目の費用を共有し、お互いに減らせるところがないか話し合いながら管理していくことで、より大きな節約効果が望めます。
家計簿はどちらか一方が管理するのではなく、お互い把握することがポイントです。2人でお金について話し合う機会を持つと金銭感覚を知るきっかけになったり、将来のための話し合いがスムーズに行えたりします。
家計簿による管理を行い、2人で目標を設定して取り組めばモチベーションを維持しながら、節約や貯金が進められるでしょう。
都内で2人暮らしをするなら家賃の見直しをしよう
手取り30万円・家賃13万円で専業主婦と2人暮らしは可能ですが、将来子どもを持つことを考えるとプラスで貯蓄をできたほうがいいでしょう。そのためには、まず出費の大きな割合を占めている家賃の見直しが必要です。また、日々の生活費を節約するためのポイントを押さえて、教育資金に充てられる余剰金を増やしていきましょう。
出典
e-Stat 政府統計の総合窓口 家計調査 / 家計収支編 二人以上の世帯 詳細結果表3-1
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー