このように自分の年収は高いのか低いのか気になることも多いかもしれません。特に転職や結婚など、環境が大きく変わるときは「自分の市場価値」はどのくらいなのか、このままで本当にいいのか気になりますよね。
本記事では、30代の平均年収はどのくらいなのか、400万円は低いのか、解説します。
年会費永年無料!最短7分(申込5分、審査2分)でお手続き完了※
【PR】PayPayカード
おすすめポイント
・年会費永年無料!・最短7分(申込5分、審査2分)でお手続き完了!※
・安心の番号レス券面
年会費 (税抜) | 発行期間 | ポイント還元率 |
---|---|---|
無料 | 最短7分(申込5分、審査2分)でお手続き完了※ | 最大1.5% |
ETC (税抜) | 移行可能マイル | 電子マネー |
1枚あたり550円 | - |
Visaのタッチ決済 Mastercard®コンタクトレス JCBのタッチ決済 |
※2 ご利用金額200円(税込)ごとに最大1.5%のPayPayポイントがもらえます。
※2 PayPayカードをPayPayアプリに登録およびPayPayステップの条件達成が必要。
※2 出金・譲渡不可。PayPay/PayPayカード公式ストアでも利用可能。なお、所定の手続き後にPayPay加盟店にて使用できます。手続きはこちら(https://paypay.ne.jp/help/c0021/)からご確認ください。
※2 ポイント付与の対象外となる場合があります。
例)「PayPay決済」「PayPay(残高)チャージ」「nanacoクレジットチャージ」「ソフトバンク通信料(ワイモバイル、LINEMOを含む)」
「ソフトバンク・ワイモバイルまとめて支払いを介してのPayPay残高チャージのご利用分」
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジェを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。
給与所得者の平均年収は約443万円
国税庁が発表している「令和3年分民間給与実態統計調査」によると給与所得者の平均給与は443万円となっています。男女別では男性が545万円、女性が302万円です。
給与所得者の給与階級別分布では、男性は「400万円超500万円以下」が全体の17.5%、女性は「100万円超200万円以下」が22.5%、男女合計では「300万円超400万円以下」の割合が17.4%と最も多くなっています。
これらはあくまで平均なので中央値を調べるとさらに金額は低くなると考えられます。そのため、国税庁のデータを見ると「35歳で年収400万円」は特別低い数字ではないことが分かります。
『30代』の平均年収はどのくらい?
年齢階級別の平均給与はどうなっているのでしょうか?
先ほどの、国税庁の「令和3年分民間給与実態統計調査」では、いずれも男女合計の平均は30歳から34歳は322万円、35歳から39歳は321万円となっています。最も数字が大きいのは、35歳から39歳の男性で533万円です。
上記のデータから「35歳で年収400万円」は男性の場合は平均よりわずかに低めですが、これもあくまで平均なので、中央値のことを考えると低すぎるとはいえません。
30代の平均貯蓄と手取り収入からの割合
35歳で年収400万円ある状況が一般的な平均年収と比較すると、特別低いとはいえませんが、実際に大きな差となるのは「貯蓄」の部分かもしれません。
●どのくらい平均で貯金があるのか
●手取り収入からどのくらい貯金に回せているのか
金融広報中央委員会が公表している「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査]令和4年調査結果」をもとに調べてみましょう。
金融資産を保有していない世帯を含む金融資産保有高は、30代の場合は平均494万円(中央値は75万円)となっています。金融資産の平均値のうち預貯金は218万円です。年間の手取り収入から貯蓄に回す割合では、30代の場合「10%から15%未満」と回答する人が18.3%と最も多く、貯蓄しなかった人も23.3%となっています。
以上から、平均値と中央値の違いもあるので実際は変動することもありますが、30代の平均的な貯金額は100万円から200万円前後、5人に1人が貯金できていない現状がはっきり分かります。
まとめ
今回は、35歳で年収400万円は低いのか、同世代の平均年収や貯金はどのくらいなのか、解説しました。
「35歳から39歳の男性の平均年収は533万円(男女合計では321万円)」、「30代の預貯金資産は平均218万円」、「収入から貯金に回す割合は10%前後」、「5人に1人は貯金できていない」が分かりましたが、データ上は特別低いわけではないものの、物価の変動等で支出が増えることもあり「このままでは生活が苦しい」と考える人も多いかもしれません。
出典
国税庁 令和3年分 民間給与実態統計調査(概要)
国税庁 令和3年分 民間給与実態統計調査(調査結果報告)
金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](平成19年以降) 各種分類別データ(令和4年)
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部