更新日: 2024.10.07 その他家計

出来ている人は実施している?スマートな家計管理のコツ

出来ている人は実施している?スマートな家計管理のコツ
2019年10月の消費税増税(執筆時点では予定)と共にキャッシュレス化が推進されています。キャッシュレスになることで、家計管理も簡単、便利に行えるようになります。今回はその方法を3つご紹介します。
 

下田幸彦

執筆者:下田幸彦(しもだゆきひこ)

ファイナンシャルプランナー(AFP)

ファイナンシャルプランナー・住宅ローンアドバイザー・証券外務員二種・FP事務所・青い森マネードクターズ 代表
 
青森県出身。大学卒業後IT企業に入社。金融系システム構築をきっかけにFP資格を取得。
 
保険ショップ店長、東証一部上場ハウスメーカー金融担当者を経て2016年独立。
 
10年にわたる保険業界と住宅業界の経験をもとに、保険などの金融商品を販売しない独立系ファイナンシャルプランナーとして顧客利益を重視した中立な立場のアドバイスを行っています。
 
個別相談を中心に企業や学校へのマネーセミナー、各メディアへのコラム執筆も担当。
 
FP事務所・青い森マネードクターズ公式運営サイト
「青森くらしのお金相談室」
http://aoimori-fp.com/
 
無料メールマガジン「お金の知恵・マネーチェ」
http://aoimori-fp.com/mlmglp
 

家計簿アプリを使う

家計簿アプリとは、スマホなどの端末で収支管理が行えるアプリのことです。「家計簿アプリ」で検索するとたくさん見つかりますが、家計管理のしやすさで選ぶ時に最低限押さえておきたいポイントは次の3つです。
 
レシート読み込み機能
レシート読み込み機能とは、スマホのカメラでレシートを撮影するだけで内容を読み取ってくれる機能のことです。手入力による間違いを防ぐことができますし、入力時間の短縮になりますので、家計簿をつけるストレスが少なくなります。
 
金融機関の連携数の多さ
家計管理には現金の出入りの他、銀行の口座残高や取引記録も外せません。家計簿アプリの中には、金融機関のインターネットバンキングサービスと連携することで、残高照会や入出金記録をアプリ上で確認できる機能があります。
 
この機能があればATMで記帳をする手間がなくなります。日々の時間の節約や、うっかり残高不足も回避できます。
 
最近では、残高照会の他、航空会社のマイルや、楽天・アマゾンなどの企業発行のポイント残高も家計簿アプリで確認が可能です。家計簿アプリで家計全体のお金の流れをつかむことができるようになります。
 
マルチデバイス対応
タブレットやパソコンでも同じように操作ができる「マルチデバイス対応」していると、さらに便利です。これは、家計簿アプリに慣れてきて、時には大きな画面で過去の支出を確認したい時や、スマホよりパソコンで文字入力したい時などに便利です。
 

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ネット銀行や金融機関のインターネットバンキングサービスの利用

家計簿アプリの金融機関連携をする際に必要になってくるのが、インターネットバンキングサービスです。自宅のパソコンやスマホなどの携帯端末から、残高照会や振り込みなどの手続きが可能です。
 
サービス利用時に発行されるIDとパスワードを家計簿アプリに登録することで、残高照会や取引記録の確認がアプリ上で可能になります。インターネットバンキングサービスを利用することのメリットは、以下の2点です。
 
(1)窓口やATMでの振り込みより手数料が安い(金融機関によって異なる)
(2)24時間操作が可能(メンテナンス時間帯がある場合は除く)

 
ただし、注意点もあります。パスワード管理などの情報セキュリティー意識を高く持つことが必要です。便利さを享受するために最低限必要な事ですので、おろそかにしないようにしましょう。
 

クレジットカード、電子マネーの活用

日々の買い物は現金主義という方もまだまだ多いかもしれませんが、クレジットカードや電子マネーでの支払いに慣れておくと家計管理はとても楽になります。その理由は、次の3つです。
 
(1)利用履歴が残る(「いつ」、「どこで」、「いくら」が分かるようになる)
(2)カード会社やポイント運営会社独自のポイントが貯まる(実質の割引)
(3)家計簿アプリと連携させることで支出記録が(集計も)不要になる

 
これまでの家計管理で負担の大きい作業は「入力」と「集計」です。この2つがクレジットカードや電子マネーなどのキャッシュレス払いにすることで記録が残るようになり、家計簿アプリでその記録を確認できるようになりますので、これまでの家計管理の負担は大幅に減ることになります。
 
さらに、マイルやポイント還元などの実質割引はクレジットカードで一般的に0.5%~1.0%程度、ポイント制度は0.5%~1.0%程度の場合、消費増税分に近い金額となります。
 

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まとめ

メリットが多い家計のキャッシュレス化ですが、財布のひもが緩まないように、買い物をするときは本当に必要な物かどうか吟味してから購入するように心がけましょう。
 
執筆者:下田幸彦
ファイナンシャルプランナー(AFP)
 

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