家から「冷凍食品だけ」を詰めた弁当を持参しています。「毎日4種類・日替わり」で入れているのですが、コンビニ弁当よりも節約になっていますよね？
配信日: 2025.06.15
今回は、「冷凍食品だけを詰めたお弁当」が、コンビニ弁当と比較して本当に節約になるのか、具体的なコストを計算しながら考えてみましょう。
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冷凍食品弁当、1食あたりの気になるコストは？
まず、冷凍食品を使ったお弁当の1食あたりの費用を計算してみましょう。今回は、スーパーで手軽に購入できる一般的な価格帯の商品を想定します。
なお、使用する冷凍食品やお米の銘柄、購入するお店によって金額は前後しますので、以下はあくまで一例としてご覧ください。お弁当用の冷凍食品は、1袋に6個入りで300円前後となります。1個あたりの単価は約50円です。
おかずA（唐揚げなど）：2個（約100円）
おかずB（ほうれん草のソテーなど）：1個（約50円）
おかずC（きんぴらごぼうなど）：1個（約50円）
おかずD（春巻きなど）：1個（約50円）
ご飯：1膳（約150g）
おかずの合計は約250円です。続いて、ご飯のコストを確認していきましょう。総務省統計局の小売物価統計調査（2025年5月・東京都区部）によると、お米5kg（単一原料米,「コシヒカリ」以外）の平均価格は4769円でした。
1kgあたり約954円です。お米1合（約150g）を炊くと、約330gのご飯になります。1膳分を150gとすると、生米換算で約68g、コストは約65円となります。おかずとご飯を合わせると、1食あたりのコストは約315円となりました。
コンビニ弁当との差額は年間でいくらになる？
次に、コンビニ弁当の価格を見てみましょう。最近では物価高の影響もあり、500円～700円台の価格帯が主流となっています。ここでは平均的な価格として600円と設定します。
・冷凍食品弁当： 約315円
・コンビニ弁当： 約600円
1食あたりの差額は 285円 です。この差額が積み重なると、どれくらいの節約になるのでしょうか。1ヶ月に20日勤務すると仮定して計算してみましょう。
1ヶ月の節約額： 285円 × 20日 = 5700円
1年間の節約額：5700円 × 12ヶ月 = 68400円
年間で約6万8000円もの節約になる計算です。これは、家族で少し豪華な食事に出掛けたり、欲しかった家電を購入したりできる金額かもしれません。結論として、「冷凍食品だけのお弁当」は、コンビニ弁当と比較して大幅な節約になるといえるでしょう。
見過ごせない「調理コスト」と節約効果を最大化するコツ
お弁当作りには、食材費以外にも電気代などのコストがかかります。冷凍食品の調理で使う電子レンジと、ご飯を炊く炊飯器の電気代はどのくらいでしょうか。公益社団法人 全国家庭電気製品 公正取引協議会の目安単価である「31円/kWh（税込み）」を参考に計算します。
・電子レンジ：約0.93円
お弁当用のおかずを温める時間を1分30秒と想定し、一般的な電子レンジの消費電力（1200W）で計算しました。
電子レンジに表示される「600W」といった数値は食品を温める力（出力）のことで、実際の消費電力はそれより大きくなります。
・炊飯器：約4.9円
近年の省エネタイプの炊飯器で1回炊飯した場合の平均的な電気代です。（資源エネルギー庁「省エネ性能カタログ2024年版」参考）
ご飯は一度に炊いて冷凍保存し、おかずと一緒に電子レンジで温めれば、さらに電気代を抑えられます。これらの調理コストを合わせても、1食あたり数円程度であり、節約効果が揺らぐことはないでしょう。さらに節約効果を高めるためには、以下の工夫も有効です。
・プライベートブランド（PB）商品の活用
・大容量パックの冷凍食品
・スーパーの特売日や閉店間際の値引きを狙う
また、冷凍食品の最大のメリットの一つは「時短」です。忙しい朝に、火や油を使わずに数分でお弁当が完成する手軽さは、お金には換えがたい価値があるといえるでしょう。
コンビニ弁当との差額は1食あたり285円
「冷凍食品だけを詰めたお弁当」は、コンビニ弁当に比べて6万円以上の節約効果があることが分かりました。調理にかかる電気代もわずかであり、工夫次第でさらにコストを抑えることも可能です。
なお、節約を意識するあまり、栄養バランスが偏ってしまうことのないよう注意も必要です。冷凍食品をうまく活用しつつ、生野菜や手作りのおかずを取り入れるなど、健康や食生活の多様性にも配慮できるとより安心しょう。
物価高が続くいま、日々のランチを見直すことは、家計にとって大きなプラスとなります。おいしく、手軽で、バリエーションも豊富な冷凍食品を賢く活用して、無理なく楽しいお弁当生活を始めてみてはいかがでしょうか。
出典
経済産業省 省エネ性能カタログ2024年版
総務省統計局 小売物価統計調査（動向編）調査結果 毎月の結果
公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会 よくある質問 Q&A
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
