息子に月「4万円」を仕送りしていますが、「毎日カップ麺生活」をしているそうです。仕送り額を増やさずに健康的な食生活を送ってもらうにはどうすればよいでしょうか?

配信日: 2025.05.30

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息子に月「4万円」を仕送りしていますが、「毎日カップ麺生活」をしているそうです。仕送り額を増やさずに健康的な食生活を送ってもらうにはどうすればよいでしょうか?
「毎月の仕送りが4万円では、毎日カップ麺しか買えない」と子どもに言われ、食生活が心配になっている保護者の方もいるのではないでしょうか。
 
そこで今回は、子どもへの仕送りの平均額を紹介しつつ、仕送り金額を増やさずに食生活をサポートするための工夫について解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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子どもへの仕送り「4万円」は少ない?

まずは、一般的にどのくらいの金額を仕送りしている家庭が多いのか、平均的な仕送り金額を確認しましょう。
 
厚生労働省の「令和4年国民生活基礎調査」によると、子どもへの仕送り金額は表1のような割合になります。
 
表1

仕送り金額 割合
2万円未満 2.4%
2万〜4万円未満 11.8%
4万〜6万円未満 17.6%
6万〜8万円未満 9.6%
8万〜10万円未満 8.0%
10万円以上 41.3%

※e-Stat 政府統計の総合窓口 厚生労働省 令和4年国民生活基礎調査/世帯「仕送りの状況」を基に筆者作成
 
表1は、厚生労働省の「令和4年国民生活基礎調査」の「子への仕送りのみ世帯(1641件)」のデータを基に、それぞれの金額を割合で表したものです。
 
最も多かったのは「10万円以上」で、全体の約4割を占めています。次いで「4万〜6万円未満」が約18%となっており、ある程度まとまった金額を送っている家庭が一定数存在していることが分かります。
 
この調査による仕送りの平均値は「9.2万円」となっており、数値だけを見ると、毎月「4万円」の仕送りは、やや少なめの金額といえるかもしれません。
 

仕送りを増やせない場合は、食材を送るのもひとつの手

前述のとおり、毎月の仕送り額が平均と比べて少なめであっても、家庭によって事情はさまざまです。「仕送り金額を増やすのは難しいけれど、できる範囲で子どもの食生活を支えたい」と考える保護者の方も多いのではないでしょうか。
 
そのような場合は、保存性が高く手軽に食べられる食材を定期的に送るという方法もあります。お米やシリアル、餅、乾物などは、常温保存が可能で長持ちするため、ひとり暮らしの子どもにも使いやすい食材です。
 
さらに、冷凍野菜やレトルトのおかず、缶詰、インスタントみそ汁なども便利です。電子レンジで温めるだけで食べられる商品や、調理の手間が少ない食材を組み合わせれば、栄養の偏りを防ぎながら、負担なく食事をとることができるでしょう。
 
もちろん、送料や手間の負担を考えると、毎回送るのは難しいという家庭もあるでしょう。
 
そんなときは、「余裕があるときだけ」「帰省の際にまとめて渡す」など、無理のない範囲でサポートする形でも十分です。カップ麺のような便利な食品に、栄養価のある食材を少しプラスするだけでも、子どもの食生活は少しずつ変わっていくかもしれません。
 

仕送り金額を増やさずに食生活を改善する方法

仕送り金額を増やさずに食生活を改善する方法として、生活費を見直すことが考えられます。生活費には、食費だけではなく、住居費や光熱費、通信費(携帯電話やインターネット回線など)、保健医療費なども含まれます。
 
「食費が足りない」と感じたときは、まずそれ以外の支出に無駄がないかを見直してみるとよいでしょう。たとえば、通信費のプランを見直す、光熱費を少しでも節約するなど、日常の支出を整理することで、食費に回せる金額を確保できる可能性もあります。
 
ただし、節約を意識するあまり、食費や保健医療費など、日々の健康や暮らしの質に関わる部分を極端に削ってしまうのは避けたいところです。健康に生活するためにも、限られた予算をどこに費やすのかをよく検討することから始めましょう。
 

仕送り4万円でも、できる範囲で健康的な食生活をサポートしよう

厚生労働省の調査によると、仕送り4万円は、平均と比べると少なめに見えるかもしれませんが、家庭によって状況はさまざまです。
 
もし仕送りの増額が難しい場合でも、栄養バランスを意識した食材をときどき送るなど、無理のない範囲で健康的な食生活を後押しする工夫ができます。お米や缶詰、レトルトの総菜、冷凍野菜などは、保存も利きやすく負担も少ない選択肢でしょう。
 
食事が心も体も支える大切な要素であることを伝えつつ、無理のない範囲で子どもの生活をサポートする方法を見つけてみましょう。
 

出典

e-Stat 政府統計の総合窓口 厚生労働省 令和4年国民生活基礎調査/世帯「仕送りの状況」
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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