世帯年収600万円、貯金300万円のアラサー夫婦です。これから子どもを生むなら、貯金のために結婚式は我慢すべきでしょうか？
配信日: 2024.05.02
そこで本記事では、結婚式にかかる費用と妊娠・出産・育児にかかる費用を考慮し、貯金と将来設計のバランスについて解説します。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジェを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。
結婚式にかかる費用は？
「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額の平均額は首都圏で、356万3000円です。結納式や新婚旅行などを計画している場合には、さらに費用がかかります。
ただし、親・親族からの援助やご祝儀の金額によっては、結婚式にかかる負担を減らせる可能性があります。親・親族の経済状況や友人を招く人数にもよるため、事前に試算しておくとよいでしょう。
今回の例の「世帯年収600万円、貯金300万円」の場合、結婚式を挙げることは難しくないと考えられます。
出産にかかる費用は？
厚生労働省の「出産費用の実態把握に関する調査研究（令和３年度）の結果等について」によると、出産にかかる費用の平均は、公的病院で45万2000円、全施設で46万7000円となっています。施設によって出産費用に差がありますが、都道府県によっても金額に差があるため注意が必要です。
また、分娩方法によってもかかる費用が異なります。出産費用は、年間平均1％前後で増加しており、今後も費用が増加することが懸念されます。さらに、出産自体の費用に加えて、出産後の定期検診やマタニティ・ベビー用品なども必要です。
出産後、母親が仕事に復帰する予定がある場合には、保育施設に関わる費用についても考慮しておく必要があり、より綿密な将来設計が重要になります。
妊娠・出産に関する公的支援制度
妊娠・出産をするうえで、できる限りかかる費用を抑えるためには、公的支援制度について把握しておくことが重要です。妊娠・出産に関する代表的な5つの公的制度は、以下のとおりです。
●出産育児一時金：出産後一児につき最大50万円の支給
●出産手当金：休業1日につき、直近12ヵ月間の標準報酬月額平均額÷30×3分の2相当額
●妊婦健康検診補助券：14回分の補助券支給
●医療費控除：一定の金額を所得から控除
どの公的支援制度も費用を抑えるために役立ちますが、それぞれ受給するための条件があるため、事前に確認しておきましょう。妊娠期間中や出産後に手続きを行う必要があることを考慮すると、夫婦でしっかりと役割分担をしておくことで、妊娠中や出産後の負担軽減にもなります。
将来的にかかる子どもの学費
文部科学省による「令和3年度子供の学習費調査」によると、以下のとおりです。
| 幼稚園（公立） | 16万5126円 |
| 幼稚園（私立） | 30万8909円 |
| 小学校（公立） | 35万2566円 |
| 小学校（私立） | 166万6949円 |
| 中学校（公立） | 53万8799円 |
| 中学校（私立） | 143万6353円 |
| 高等学校（公立・全日制） | 51万2971円 |
| 高等学校（私立・全日制） | 105万4444円 |
文部科学省「令和3年度子供の学習費調査の結果を公表します」を参考に筆者が作成
このように子どもを持つ場合には、妊娠・出産だけでなく、将来的にかかる学費についても考慮しておく必要があります。特に結婚式を行うためにブライダルローンを利用した場合は、育児中の生活の負担になる恐れがあるため、注意が必要です。
将来を見据えたライフプラン
妊娠・出産と結婚式のどちらを優先するべきか、あるいは結婚式を諦めるべきかなど、将来設計に悩みを抱えている方もいるでしょう。
今回の例の「世帯年収600万円、貯金300万円」の場合、結婚式を挙げることは難しくないと考えられますが、今回解説した費用だけでなく、出産と結婚式それぞれに関するトラブルによって、さらに費用が発生するケースもあるので、余裕を持った計画が重要です。出産と結婚式どちらも夫婦にとって重要なイベントなため、二人でしっかりと話し合い、よりよいライフプランを計画しましょう。
出典
株式会社リクルート ゼクシィ結婚トレンド調査2023
厚生労働省 出産費用の実態把握に関する調査研究（令和3年度）の結果等について
文部科学省 令和3年度子供の学習費調査の結果を公表します
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
