更新日: 2024.04.18 貯金

年収「300万円」の30代ですが、節約を頑張り「600万円」貯めました!このペースなら老後資金は十分に貯まりますよね?

年収「300万円」の30代ですが、節約を頑張り「600万円」貯めました!このペースなら老後資金は十分に貯まりますよね?
テレビやネット上で「老後2000万円問題」が話題となりました。老後は年金のみの収入では生活費が足りず、2000万円が不足すると推計されるといった問題です。そんな老後に備えて、すでに貯蓄を始めている若い世代も多いでしょう。
 
今回は、年収300万円の30代の人が、すでに600万円貯めているケースをもとに、このペースなら老後資金は十分に貯まるのかについて考察してみます。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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30代の平均貯蓄額

30代で貯蓄600万円は、一般的な30代と比較して多いのか少ないのかを、まずはみていきましょう。金融広報中央委員会の「令和4年 家計の金融行動に関する世論調査」によると、30代の単身世帯の平均貯蓄額は494万円でした。貯蓄600万円は、平均と比べて100万円ほども多いことになります。
 
ちなみに、国税庁の「令和4年分 民間給与実態統計調査」によると、30〜34歳の平均年収は425万円、35〜39歳は462万円となっています。30代で年収300万円は平均よりも100万円以上少ない額です。
 
にもかかわらず、すでに同年代の平均貯蓄額よりも100万円ほども多い貯蓄600万円は、とてもよいペースでお金を貯められていることになるでしょう。
 

老後資金は本当に2000万円で足りる?

総務省統計局による「令和4年 家計調査」によると、65歳以上の単身無職世帯の実収入は約13万5000円、可処分所得は約12万3000円でした。対して、消費支出額は約14万3000円です。いずれも月あたりの平均の額ですが、一般的な世帯では毎月2万円ほどが不足していることになります。
 
消費支出のうち住居にかかる費用は約1万3000円となっていますが、これは持ち家の世帯が多いためです。家賃を支払っている世帯では、消費支出額が月あたりで20万円前後となるケースもあるでしょう。その場合、毎月の不足分も7〜8万円ほどとなってしまいます。
 
65歳で定年退職すると仮定した場合、毎月の不足分が7万円であれば、90歳までの25年間で不足分の合計は2100万円まで積み上がります。毎月の不足分が8万円の場合は、25年間で2400万円です。住環境や生活スタイルによっては、老後生活に必要な資金は2000万円では足りません。
 
ただ、年収300万円の30代で貯蓄600万円を貯められる人であれば、老後の生活費も平均より大幅に低くできる可能性があります。年金のみで黒字とするのも不可能ではなく、賃貸住宅に住み赤字となったとしても、毎月の不足分は数万円程度で抑えられるでしょう。
 
仮に毎月の不足分が2万円とした場合、90歳までの25年間では合計で600万円です。現在の貯蓄でもなんとかまかなえます。不足分が3万円なら25年間で900万円となり、あと300万円で老後資金が貯められる計算です。
 

ペースを保(たも)てれば十分な老後資金は貯まる?

大卒で就職し、10年間で600万円を貯めたとすると、年間に60万円ずつ貯め続けたことになります。定年退職まであと30年あると仮定し、このままのペースで貯め続けられれば、さらに1800万円を積み上げられる計算です。
 
つまり、貯蓄合計額は2400万円となります。計算上は、老後の毎月の不足分が8万円程度になったとしても、90歳までは年金と貯蓄でまかなうことが可能です。
 
収入はもちろん、独身の場合は結婚や子育てなどのイベントで、今後の支出にも変化が起こりかねません。上記は、あくまでもこのままのペースで貯め続けた場合の概算です。
 
それでも、老後資金として十分な額を貯められる公算は高いといえます。むしろ、節約生活を続けている現役時代よりも、老後の方がぜいたくができる可能性が出てくるでしょう。
 

年収300万円で貯蓄600万円の30代なら老後生活はほぼ安泰

同年代の平均よりも低い年収で、同年代の平均貯蓄額よりも100万円ほど多い600万円を貯めるのは簡単ではありません。老後生活で毎月の不足分が2万円程度なら、90歳までの25年間は年金と貯蓄600万円でまかなえるでしょう。
 
仮に老後生活に2000万円必要だとしても、このままのペースで貯蓄できれば、2000万円以上貯められる可能性は高いといえます。よほどのトラブルがなければ、老後の生活は安泰である可能性があります。
 

出典

金融広報中央委員会 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査]
総務省統計局 家計調査報告 家計収支編 2022年(令和4年)平均結果の概要
国税庁 令和4年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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