更新日: 2024.02.28 その他家計

【お財布に配慮】加湿器代わりに「ぬれタオル」を干しています。「加湿効果」と「1ヶ月あたりの節約効果」はどれだけあるでしょうか?

【お財布に配慮】加湿器代わりに「ぬれタオル」を干しています。「加湿効果」と「1ヶ月あたりの節約効果」はどれだけあるでしょうか?
部屋の乾燥対策として「ぬれタオル」を利用している人は少なくありません。ぬれタオルには、「加湿効果」とともに「節約効果」が期待できるのが、その要因でしょう。ただ、問題は、ぬれタオルにどれくらいの「加湿効果」と「節約効果」を期待してよいのかです。
 
本記事では、ぬれタオルの加湿効果と、加湿器と比較した場合の「1ヶ月あたりの節約効果」を検証します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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ぬれタオルの加湿効果はどれくらい?

水でぬらしたタオルを室内に干すことで、空気中の水分量を増やせます。問題は、どれくらいの加湿効果があるかですが、残念ながら大きな効果は期待できません。絞ったタオルに含まれる水分は限られますし、暖房で乾燥している室内に干していれば、短時間で乾いてしまうでしょう。また、加湿できる範囲も限られます。
 
ただし、お金がかからないのは、ぬれタオルの大きなメリットです。では、加湿器を1ヶ月使った場合、どれくらいの電気代がかかるのでしょうか。
 

加湿器の1ヶ月あたりの電気代

加湿器とは、タンクの水を広範囲に放出させて部屋の乾燥を防ぐ電化製品のことです。加湿器には、ある程度の量の水分をコンスタントに放出させる能力があります。そのため、ぬれタオルよりも加湿効果は大きいと考えられますが、問題は消費電力です。
 
そこで、加湿器を1日8時間稼働させて、1ヶ月(30日)使った場合の電気代を計算してみます。取り上げるのは、大手メーカーが販売する、超音波式、気化式、ハイブリッド式(加熱気化式)、スチーム式(加熱式)という4種類の加湿器です。
 
なお、1時間あたりの電気代は、「(消費電力(W)÷1000)×目安単価(大手電力10社の平均単価)31円」という計算式で算出できます。
 
・超音波式
超音波で発生させた霧状の水を放出する方式です。大手メーカーが販売する超音波式加湿器の平均消費電力は20〜25W程度のため、1時間あたりの電気代は約0.6〜0.8円になります。そのため、1日の電気代は約5〜6円、1ヶ月あたり約150〜180円です。
 
・気化式
水を含んだフィルターにファンで風を当てて水蒸気を放出する方式です。大手メーカーが販売する8畳タイプの気化式加湿器の消費電力は5W程度のため、1時間あたりの電気代は約0.16円になります。そのため、1日の電気代は約1.3円、1ヶ月あたり約40円です。
 
・ハイブリッド式(加熱気化式)
水を含ませたフィルターにヒーターとファンで作った温風を当てて、気化した水分を放出させる方式です。大手メーカーが販売する8畳タイプのハイブリッド式(加熱気化式)加湿器の消費電力は100〜150W程度のため、1時間あたりの電気代は約3〜4.7円になります。そのため、1日の電気代は約24〜38円、1ヶ月あたり約720〜1140円です。
 
・スチーム式(加熱式)
ヒーターで水を蒸発させ、ファンを使って水蒸気を放出させる方式です。大手メーカーが販売する8畳タイプのスチーム式(加熱式)加湿器の消費電力は300W程度のため、1時間あたりの電気代は約9円になります。そのため、1日の電気代は約72円、1ヶ月あたり約2160円です。
 

ぬれタオルの1ヶ月あたりの節約効果はどれくらい?

ぬれタオルを使って部屋を加湿する場合の1ヶ月あたりのコストは、ほぼ0円と考えてよいでしょう。一方、加湿器を1日8時間、1ヶ月(30日)使った場合の電気代は、最も安い場合で約40円、最も高い場合では約2160円です。そのため、ぬれタオルで部屋を加湿した場合の節約効果は、1ヶ月あたり40〜2160円程度と考えてもよいでしょう。
 

「節約効果」よりも「加湿効果」を重視しよう

加湿器の代わりにぬれタオルを使った場合、約40〜2160円の節約効果が期待できることが分かりました。ただし、ぬれタオルには加湿器ほどの効果が期待できないだけでなく、タオルを何度も交換する手間がかかるというデメリットもあります。
 
また、空気が乾燥しているとウイルス性の病気にかかりやすくなりますし、乾燥肌にもなりやすいため注意が必要です。このようなことを考え合わせると、節約効果よりも加湿効果を重視したほうがよいでしょう。この機会に加湿器の導入を検討してみてはどうでしょうか。
 

出典

日本電機工業会 加湿器ってなに?
全国家庭電気製品公正取引協議会 よくある質問 Q&A
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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