更新日: 2024.02.28 貯金

【40代夫婦】手取り収入が全国平均の「560万円」くらいなのですが、毎月どれくらい貯蓄に回せるでしょうか?

【40代夫婦】手取り収入が全国平均の「560万円」くらいなのですが、毎月どれくらい貯蓄に回せるでしょうか?
計画的に貯蓄したいけれど、思うようにお金をためられないと、お悩みの方もいらっしゃるでしょう。確実にお金をためるには、毎月決まった額を貯蓄することが大切です。
 
そこで今回は、年代別の平均手取り収入と消費支出をご紹介します。さらに、生活費を除いて毎月いくら貯蓄できるのかをまとめました。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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【世代別】平均手取り収入(年間)

まずは、二人以上世帯における各世代の手取り収入を見てみましょう。
 
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯](令和4年)」を基に、各世代における年間手取り収入(税引後)の平均値を表1にまとめました。
 
表1

世帯主の年齢 年間手取り収入平均値
20代 403万円
30代 550万円
40代 565万円
50代 660万円
60代 526万円
70代 431万円

※金融広報調査委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯](令和4年)」を基に筆者作成
 
表1より、50代が最も年収が高い世代であることが分かります。会社によっても収入は変わってきますが、おおよその目安にして、自分の年収と比較してみましょう。
 

【世代別】平均消費支出

次は、生活に必要な支出を見てみましょう。
 
総務省統計局の「家計調査(家計収支編)二人以上の世帯(2022年)」によると、平均消費支出は表2の通りです。なお、上記資料を基に、1年間あたりの消費支出も算出しています。
 
表2

世帯主の年齢 平均消費支出額 年間消費支出
~20代 24万4248円 約293万976円
30代 27万2059円 約326万4708円
40代 32万1269円 約385万5228円
50代 35万9963円 約431万9556円
60代 29万9362円 約359万2344円
70代~ 23万7203円 約284万6436円

※総務省統計局「家計調査(家計収支編)二人以上の世帯(2022年)」を基に筆者作成
 
ライフスタイルによっても支出は異なりますが、年代によって約23~36万円と、幅が見られます。毎月の収入から、表2の支出を差し引いた額から貯蓄できることになります。実際に毎月いくら貯蓄できるのかを、次に見てみましょう。
 

貯蓄に回せるお金はいくらか?

平均的な手取り収入と消費支出が分かりました。ここで、どれくらいの金額を貯蓄に回せるかを計算してみましょう。年代別の貯蓄可能額について、表3にまとめました。
 
表3

年代 年間手取り収入 年間消費支出 差額 1ヶ月の貯蓄可能額
20代 403万円 約294万円 約109万円 約9万円
30代 550万円 約326万円 約224万円 約19万円
40代 565万円 約386万円 約179万円 約15万円
50代 660万円 約432万円 約432万円 約19万円
60代 526万円 約359万円 約167万円 約14万円
70代 431万円 約285万円 約146万円 約12万円

※筆者作成
 
20代では月に9万円ほどですが、それ以外の年代では12万〜19万円ほどの貯蓄が可能です。
 
ただし年代によって、迎えるライフイベントが異なります。結婚費用や教育費など、大きなお金が必要な時期には、思うように貯蓄ができない可能性もあります。
 
また、ひと月あたりに換算すると、ボーナス分も入っているために、貯蓄額が大きく感じられるかもしれません。実際には、ボーナス分を支給月にまとめて貯蓄に回す方も多いでしょう。あくまでも平均値から算出した貯蓄可能額ですので、目安として参考にしてください。
 

消費支出の見直しが大切

今回は、年間手取り額の平均値から貯蓄可能額を算出したため、実際の月収から貯蓄できる額とは差があるかもしれません。計画的にお金をためるには、自分たちの月の収支を把握して、無理のない額を毎月貯蓄することが大切です。
 
今回の貯蓄可能額を参考にして、貯蓄ができていない方は、まず支出を見直してみましょう。
 

出典

金融広報中央委員会 知るぽると家計の金融行動に関する世論調査[二人世帯調査](令和4年) 7.標本特性 表番号77 年間手取り収入(税引後)
総務省統計局 政府統計の総合窓口(e-Stat)家計調査/家計収支編 二人以上の世帯 年報 2022年 <用途分類>1世帯当たり1か月間の収入と支出 表番号3 世帯人員・世帯主の年齢階級別(二人以上の世帯・勤労者世帯)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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