【今年こそは貯蓄したい！】話題の「先取り貯金」を始めてみましたが、続けるコツはありますか？

毎年、「今年こそは貯金をするぞ」と意気込むものの、いざ一年が終わってみると、「結局今年も貯金ができなかった……」と、後悔する人も多いのではないでしょうか。貯金は誰もができることではないため、長年の課題として悩んでいる人もいらっしゃるでしょう。
 
そこで今回は、ちまたで耳にする「先取り貯金」という貯金方法について紹介していきます。

「先取り貯金」とは？

「先取り貯金」はその名の通り、貯蓄または投資に回す分の給料を、あらかじめ差し引いておく貯金方法です。給料を受け取る前に、あらかじめ指定した金額が差し引かれます。残ったお金で生活するだけで簡単にお金をためられますので、やりくりが苦手な人でも利用できます。
 
先取り貯金の方法にはさまざまありますが、最も利用しやすいものは、勤務先が設定した金額を給料から天引きして貯金してくれる「社内預金制度」「財形貯蓄制度」です。
 

社内預金制度

「社内預金制度」とは、会社が、従業員から依頼されて、設定した金額を預かり貯金する「福利厚生制度」です。導入していない企業もありますので、勤め先が導入しているかを確認しましょう。
 
また厚生労働省令により、社内預金制度は、最低利率が0.5％以上と定められています。一般的な普通預金の利率が0.001%程度であることを考えると、金利の面でもお得であることが分かります。
 

財形貯蓄制度

一方、「財形（貯蓄）制度」の正式名称は「勤労者財産形成促進制度」であり、社内預金制度と同じく、会社の福利厚生制度です。社内預金制度と異なる点は預金の預け先で、会社が提携している銀行・保険会社・証券会社などに預けます。
 
また、財形貯蓄は社内預金と異なり、金利が低いことが多いようです。よって、金利だけで考えた場合には、社内預金制度を活用するほうがよいでしょう。基本的には社内預金制度を優先して利用して、会社が財形貯蓄制度しか導入していない場合は財形貯蓄制度を利用する、という選択がおすすめです。
 

勤務先に先取り貯金の制度がない場合は「自動積立定期預金」を利用しよう

前述したように、「社内預金制度」も「財形貯蓄制度」も福利厚生制度ですので、会社によっては導入していない場合もあります。
 
その場合は、各金融機関が提供している「自動積立定期預金」を利用しましょう。
 
自動積立定期預金は、毎月設定した金額を自動で積み立ててくれる制度です。普通預金よりも金利が高く設定されていることが多いようですので、受け取れる利息が多くなります。金融機関によっては毎月ではなく、指定した月だけ積み立ててくれる場合などもあり、自分に合った方法で先取り貯金ができます。
 

先取り貯金を続けるコツとは？

先取り貯金は、給料が振り込まれる前にあらかじめ天引きしてもらえますので、貯金が苦手な人でもお金をためやすい制度です。そんな先取り貯金のコツを覚えておけば、よりストレスフリーに先取り貯金を続けられます。
 

貯金の目的を明確にする

貯金をするにあたり、貯金の目的を明確にしたほうがモチベーションも高まります。「家を建てる」でも「車を買う」でも、「老後の生活を安定させるため」でも、なんでも構いません。あらかじめ貯金の目的を定めておくことで、貯金もスムーズに進むでしょう。
 

毎月の収支を把握する

先取り貯金をする際は、「いくら稼いでいて、何に、いくら使っているのか」を明確にしましょう。収支を確認することで無駄が把握できて、より多くの資金を先取り貯金に回せる場合もあります。
 

無理をしない

無理をしないことも、先取り貯金をするうえで重要です。先取り貯金の利用を検討している人の多くは、貯金に力を入れたいと考えていることでしょう。
 
しかし、不必要なほどまで切り詰めてしまい、貯金が大きなストレスとなることは問題です。趣味を全てやめてしまうとか、リフレッシュのための外出すら制限するなど、過度な節約は働く意欲をそぐこともあります。無理のない範囲で、確実に貯金していきましょう。
 

先取り貯金を活用して無理のない貯金をしよう

先取り貯金は、指定した金額をあらかじめ給料から天引きしますので、貯金が苦手な方でも利用しやすい貯金方法です。多くの企業は「社内預金制度」または「財形貯蓄制度」を導入しており、会社が管理してくれます。また、勤務先が上記の制度を導入していない場合でも、金融機関の「自動積立定期預金」を利用すれば、先取り貯金が可能です。
 
ただし、無理をしない範囲で貯金をすることが大切です。ある程度の出費は、心身ともにリフレッシュするためには必要な場合もありますので、バランスを考えながら貯金していきましょう。
 

出典

厚生労働省
　社内預金制度の適切な運用のために（1ページ目）
　財形貯蓄制度
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー