更新日: 2023.11.15 働き方
「大手=生涯安泰」はもう終わり!? 大企業でリストラされてしまう人の特徴とは
本記事では、大企業でリストラされる人はどんな人なのか、リストラされてしまったらどうすればいいのかを合わせて解説します。
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)
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黒字なのにリストラ? リストラ対象にされる人とは
コロナ禍も少し落ち着きを見せ、企業によるリストラは対象人数こそ減っていますが、黒字でも人員整理を行う動きは続いています。
・大企業でも黒字リストラが多くなっている
株式会社東京商工リサーチ(東京都千代田区)によると、リーマン・ショック以来の高水準で人員整理が多かった2020年は、上場企業の早期・希望退職は93社に登りました。2023年現在も続く上場企業による人員整理は、「黒字リストラ」に特徴があります。
東京商工リサーチによると、2023年1〜5月に「早期退職・希望退職者の募集」をした上場企業は20社で前年同期より1社増えています。そのうち半数の10社は黒字企業でプライム上場企業が7社でした。
・大企業でもリストラされる理由は? コストの見直しと人員刷新
現在メインのリストラ対象となっているのが、いわゆるバブル世代も含む45歳以上です。企業の本音としては、人件費の高い管理職を含む高年齢層を削減したほうが効果は高いと考えているのでしょう。
また給与面だけでなく、これからの世界に順応できる新しい人材を増やしたい側面も考えられます。そのため、将来を見据えた構造改革として、人員の刷新やコストの見直しを勧めるとして、上場企業のリストラは黒字であっても続いていくと思われます。
・大企業でもリストラされる人の特徴
リストラされてしまう人には、納得の理由のほかに、「なぜあの人が?」といった場合もあります。リストラされる人の特徴をご紹介します。
1.勤務態度に問題がある人(欠勤や早退などが目立つ、健康に問題があるなど)
2.成長意欲が薄い、現状維持の人
3.会社への貢献度が低い人
4.年齢が45歳以上の人
5.周囲との人間関係がよくない人(雰囲気を悪くする人や上司と仲が悪い人も)
以上の理由をあげましたが、納得できたでしょうか。
4番の45歳以上の人は、仕事ができると思っていても、残念ながらそれだけで対象になることもあります。また5番は、仕事ができていても人間関係が悪いと、対象者を比べたときにターゲットになりやすいかもしれません。
リストラされないためには?
ではリストラされないためには何が大切なのでしょうか。
まず、前項でリストラされやすい人として記載した勤務態度や人間関係など、最低限のことは、できるかぎり改善して悪い面で目立たないようにしましょう。コミュニケーションを取らない、上司と敵対するなどは危険な行為です。積極的でなくても大丈夫なので、できるかぎり穏便に周囲の人と接しましょう。
仕事の業績面では、すぐに成果が出なくても積極的に成果を出すように努める姿をアピールすることも肝心です。また、会社で生かせる年齢に応じたスキルや資格などに挑戦しておくのもよいでしょう。現状維持ではないことも大切な要素ですが、スキルアップは自分自身の市場価値を上げることにもつながります。
まずは、一度立ち止まって、自分の強みを洗い出してみましょう。現状の棚卸しをして自分の市場価値を考えることで、足りないものも見えてきます。
リストラされてしまったら
「大企業に勤めていたのに、リストラされてしまった」
「会社が勧める再就職支援会社を通じても、再就職はすぐ決まらなかった」
このような場合は、すぐにハローワークで雇用保険をもらう手続きをしましょう。会社都合の退職は、待機期間の7日間を過ぎれば、すぐに失業保険がもらえます。希望退職で特別加算金や退職金をもらっているし、就職活動も気乗りしないと思っても、まずは手続きを進めておきましょう。
少しのんびりしたい気持ちがあるかもしれませんが、もしこのままリタイアするのでなければ、やることはほかにもあります。転職エージェントに登録したり、時間があるうちに教育訓練給付金制度を使って資格取得をしたり、次に向けて進んでおきましょう。
まとめ
もはや、大企業でもいつリストラを行うのか分からない時代になりました。
希望していなくても、転職しなくてはいけないこともあります。転職市場は厳しいかもしれませんが、まずは自分に何ができるのか、現状の自分にどんな価値があるのか、今の自分の棚卸しをしておきましょう。
出典
株式会社東京商工リサーチ 2020年上場企業の早期・希望退職93社 リーマン・ショック以降で09年に次ぐ高水準
株式会社東京商工リサーチ 今年の「早期・希望退職募集」は20社 統計開始以来、「情報通信」が初の最多 ~ 2023年(1-5月)上場企業「早期・希望退職」実施状況 ~
厚生労働省 雇用保険制度
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー