ママ友に「時給1000円」で働いていると言ったらバカにされました。時給1000円って低いんですか？

年々、最低賃金は上昇しており、時給1000円以上の求人を目にする機会も増えています。地域によっては、最低賃金が1000円を上回っている場合もあり、求人を探す際の基準として、1000円以上に条件を設定する人もいるでしょう。
 
本記事では、時給1000円を地域別の最低賃金と比較するとともに、最低賃金の全国平均や、時給1000円以上の地域、時給をアップさせるポイントなどを紹介します。

時給1000円を地域別最低賃金と比較

こちらでは、時給1000円がどれくらいに位置しているのかを、地域別最低賃金を参考に見ていきます。都内や都心部で暮らしている人は、時給1000円以上の求人を目にする機会も多々あるかと思いますが、全国的に見たときには、どれくらいの高さなのでしょうか。
 

全国の最低賃金の平均は1004円

厚生労働省によると、令和5年10月に各地域で発効された最低賃金で、全国平均は「1004円」です。そのため、時給1000円の求人は、賃金が低いとは言い切れないでしょう。
 
全国の最低賃金の平均が1000円を超えたのは、令和5年になってからです。令和4年の全国平均を見てみると「961円」でした。このことからも、年々、日本の最低賃金は上昇していることが分かります。
 

最低賃金が1000円以上の都道府県は8カ所

全国平均で見ると、最低賃金は1000円を超えていましたが、地域別に確認すると、1000円を超えている都府県は8カ所だけです。最低賃金が1000円を超えている都府県は、以下のとおりです。

・東京都：1113円
・神奈川県：1112円
・大阪府：1064円
・埼玉県：1028円
・愛知県：1027円
・千葉県：1026円
・京都府：1008円
・兵庫県：1001円

上記に挙げた都府県以外は最低賃金が1000円以下のため、地域によっては、時給1000円はなかなか条件のよい求人とも捉えられるでしょう。
 

時給アップを目指すポイント

こちらでは、時給をアップさせていくためのポイントを紹介します。また時給も大切ですが、まずはやりがいをもって楽しく長く働ける職場を探しましょう。そのうえで、時給アップのポイントを押さえることをおすすめします。
 

仕事の幅を広げる

できる仕事を増やすことで、時給アップが期待できます。技術やスキルを身につけて、多様な業務をこなせるようになれば、雇い主側にとっても、一人で多くの業務に対応できる人材は貴重といえるでしょう。
 
例えば、店舗での仕事であれば、レジ打ちや品出しだけではなく、閉店後のレジ締め作業や、開店時の鍵開け作業など、一部のスタッフにしか任されない仕事を担えるようになると、評価されやすいといえます。
 
そのため、仕事の幅を広げると、職場や上司から評価されて、時給アップを目指せます。
 

実績を挙げる

具体的な実績を作ることも、時給アップに貢献します。
 
例えば、ディスプレイを変えて商品売り上げを2倍にしたとか、お客さまからのほめ言葉や感謝の気持ちがカスタマーサービスに届いた、接客したお客さまがリピーターとなり売り上げに貢献したなどのように、お客さまや職場にとってプラスになる実績を挙げると、評価されやすいと考えられます。
 
また実績を作って、時給アップを交渉してみることも一つの手段です。
 

ランク昇格を目指す

職場によっては、アルバイトやパートでもランクがあり、上を目指すことで、時給アップが見込めます。
 
例えば、新人アルバイトから始まり、サブリーダーやバイトリーダーなど、ランクが上げると任せられる仕事も増えるため、必然的に時給アップも望めるでしょう。
 
ランクが上げる条件が決まっていれば、目標が明確になるため、モチベーションを保ちつつ仕事に打ち込めます。
 

シフトの融通をきかせる

シフト表を作成する社員や店長から見ると、柔軟なシフト調整ができるスタッフはとてもありがたい存在です。
 
例えば、みんなが休みたいと思うゴールデンウイークや、年末年始などの連休でシフトに入れるようにしておくと、頼ってもらえる機会が増えるでしょう。トラブルなどで欠員が出たときなども積極的にシフトに入ることで、社員や店長からの評価アップが期待できます。
 

まとめ

時給1000円の仕事は、全国の最低賃金と比べても決して低い金額ではありません。仮に最初の時給が低くとも、時給アップのポイントを押さえつつ努力することで、昇給の可能性はあります。
 
アルバイトやパートを探す際は時給だけではなく、やりがいをもって楽しく働ける職場かどうかも大切な選定ポイントです。長く続けられる職場を見つけられれば、昇給のチャンスを作れるでしょう。
 

出典

厚生労働省 地域別最低賃金の全国一覧
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー