貯金は「年齢×10万円」必要!? 実際みんなどのくらい貯めてるの？ 年齢別に平均・中央値を確認

貯蓄額の目安は「年齢×10万円」だといわれることがあります。貯蓄をしている人のうち、実際自分と同年代の人はどれくらい貯蓄をしているのか、同年代の人と比べて自分の貯蓄額の水準はどの程度なのか、気になる人も多いでしょう。
 
そこで、20～70歳代までの金融資産保有世帯での年代別の平均貯蓄額と中央値、それぞれの年代で貯蓄額にどのような傾向がみられるのかを紹介します。

年代別の平均貯蓄額と中央値

金融広報中央委員会の「（参考）家計の金融行動に関する世論調査[総世帯]（令和4年）」をもとに、金融資産保有世帯における各年代の平均貯蓄額と中央値を見てみましょう。
 

・20歳代

20歳代の平均貯蓄額は315万円、中央値は130万円です。20歳代は100万円未満と答えた人の割合が最も多く36.9%となりました。
 
2番目に多いのが100～200万円未満で18.5%、3番目が200～300万円未満で11.7%です。
 

・30歳代

30歳代の平均貯蓄額は710万円、中央値は350万円です。30歳代も100万円未満と答えた人が最も多く20.6%となりました。2番目に多いのが100～200万円未満で13.3%、3番目が500～700万円未満で11.8%です。
 

・40歳代

40歳代の平均貯蓄額は1114万円、中央値は500万円です。40歳代も100万円未満と答えた人が最も多く16.8%となりました。2番目に多いのが1000～1500万円未満で10.5%、3番目が100～200万円未満で9.6%です。
 

・50歳代

50歳代の平均貯蓄額は1705万円、中央値は780万円です。50歳代は3000万円以上と答えた人が最も多く14.7%となりました。2番目に多いのが100万円未満で13.8%、3番目が1000～1500万円未満で10.8%です。
 

・60歳代

60歳代の平均貯蓄額は2217万円、中央値は1112万円です。60歳代は3000万円以上と答えた人が最も多く25.0%となりました。2番目に多いのが2000～3000万円未満で10.7%、3番目が1000～1500万円未満で10.4%です。
 

・70歳代

70歳代の平均貯蓄額は2257万円、中央値は1150万円です。70歳代は3000万円以上と答えた人が最も多く22.5%となりました。2番目に多いのが2000～3000万円未満で12.0%、3番目が1000～1500万円未満で11.3%です。
 

・各年代における貯蓄額の傾向

貯蓄中央値は20～50歳代までの勤労世代は年代×10万円よりやや多い金額となりました。最も低い30歳代は約11万7000円、最も高い50歳代は15万6000円を年代にかけた金額の貯蓄がある計算です。
 
一方、60歳代以降は勤労世代と比べて貯蓄額が多く、60歳代は約18万6000円、70歳代は約164000万円を年代にかけた金額を貯蓄しています。年代が上がるにつれてしっかりと貯蓄している人が増える一方で、どの年代にも100万円未満の貯金しかない人が一定数いる傾向があります。
 
なお、これらは金融資産を保有している世帯のデータです。そもそも金融資産を保有していない（貯蓄していない）世帯は、全体の26.9％存在します。年代別では20歳代40.6％、30歳代26.7％、40歳代28.4％、50歳代28.4％、60歳代23.1％、70歳代21.8％が金融資産非保有世帯です。
 

確実に貯蓄をするためのコツ

ここでは、確実に貯蓄を増やすためのコツを紹介します。
 

・家計の収支を見直す

貯蓄を増やすためには、収入より支出を少なくする必要があります。毎月の収入と支出を把握し、無駄なものや節約できるところはないかを検討しましょう。特に住居費や通信費などの固定費をスリム化できると節約効果が高いです。
 

・先取り貯蓄をおこなう

余りが出たら貯蓄するという考えでは、なかなか貯蓄はできません。月々の目標貯蓄額を決めたら給料日に引き出して貯蓄用口座に移します。残ったお金で生活するように心がけると効果的です。
 

・目的に合わせて複数の口座を管理する

生活費用の口座と貯蓄用の口座は分けて持つことをお勧めします。貯蓄用の口座を持つと目標額までの金額が明確になり、貯蓄に対するモチベーションを保ちやすくなります。
 

目標を決めてコツコツ貯蓄をしよう

20～50歳代の貯蓄中央値は年代×10万円に近い金額になっており､60歳代以降の貯蓄中央値は年代×10万円よりも多い傾向です。
 
年代が上がるごとにしっかり貯蓄できている人が増える一方、どの年代にも100万円未満しか貯蓄できていない人も一定数います。目標額を決め、毎月少しずつでもコツコツ貯めることが大切です。
 

出典

金融広報中央委員会 （参考）家計の金融行動に関する世論調査［総世帯］（令和4年）
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー