更新日: 2023.09.30 貯金

25歳手取り21万円、一人暮らしです。毎月どのくらい貯金すれば「老後」は安心ですか?

25歳手取り21万円、一人暮らしです。毎月どのくらい貯金すれば「老後」は安心ですか?
将来のお金に不安を抱き、貯金を意識している方もいらっしゃるでしょう。
 
老後でお金に困らないためには、早めに準備を始めて、十分な資金を用意しておくことが大切です。毎月決まった額のお金を貯金に回すことで、計画的にお金をためられるでしょう。
 
しかし、収入やライフスタイルによって、適正な貯金額が異なります。
 
そこで今回は、20代のお金事情を深掘りしていきます。20代の平均貯蓄額や、考えられる大きな支出などを紹介しますので、効率よく貯金したい人は、参考にしてください。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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20代の平均貯蓄額は?

「SMBC コンシューマーファイナンス」の調査によると、20代の平均貯蓄額は、64万円との結果が出ています。貯蓄額が「50万円以下」という回答が44.7%で最も多く、「0円(17.5%)」「50万円超~100万円以下(12.7%)」と続きます。
 
さらに、結婚しているかどうかで、貯蓄額に差があることが判明。20代未婚者の平均貯蓄額は56万円であるのに対して、既婚者は102万円と、2倍近くの差が見られました。
 
貯蓄額が平均64万円と聞くと、現実味を帯びた数字と感じる人も多いかもしれません。
 
しかし、「現在の自分の貯蓄状況について、不安を感じているか?」という質問に対して、「感じている」と答えた人は74.0%、「感じていない」と答えた人は26.0%で、約7割以上の人が、貯蓄額に満足していないことが明らかとなりました。
 

20代以降で起こると思われる大きな出費

人生において、大きなお金が必要となるライフイベントが、いくつかあります。表1では、20代以降に起こるライフイベントと、それにかかる費用を、いくつかご紹介します。
 
表1

ライフイベント 費用目安
結婚 ・結納・婚約~新婚旅行まで:371万3000円
(うち挙式、披露宴・ウエディングパーティー: 303万8000円)
※リクルート「ゼクシィ結婚トレンド調査 2022」より
出産 46万7000円
※厚生労働省「出産費用の実態把握に関する調査研究(令和3年度)」より
育児・教育 ・幼稚園~高等学校までの学習費総額(全て公立の場合):574万4201円
※文部科学省 子供の学習費調査(令和3年)
・大学(国立)の学費:236万8000円
※日本学生支援機構「令和2年度 学生生活調査」より
住宅購入 ・建売住宅:3719万円
・マンション:4848万円
※住宅金融支援機構「2022年度 フラット35利用者調査」より

※筆者作成
 
表1を見ると、結婚を機に、大きな出費が増えることが分かります。結婚することで、子どもが生まれたり、住宅を購入したりといった、ライフイベントが考えられるでしょう。このようなライフイベントを見越して、計画的に貯金することが大切です。
 

収入の何割を貯金に回すのがベスト?

ある程度のお金をためておくことは大切だと分かったところで、実際に、月にいくら貯金に回せばよいかを迷う人もいるでしょう。
 
一般的には、毎月の収入から、20~30%を目安にお金をためるとよいとされています。手取り21万円の人は、4万2000~6万3000円となります。しかし、手取りの20~30%となると、かなり大きな金額に感じる人も多いでしょう。
 
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」によると、年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合は、13%でした。年代別に見てみると、20代の貯蓄割合は、16%です。
 
月21万円の手取りから、13%を貯蓄に回すとなると、2万7300円となります。月に3万円前後であれば、貯蓄のハードルは低く感じられるでしょう。
 

老後資金の準備は20代のうちから始めるのがポイント

老後の生活で困らないためには、十分な資金を準備する必要があります。しかし20代以降には、結婚や出産などのライフイベントを控えており、大きな出費が考えられます。
 
ライフイベントにかかる費用をまかないつつも、自分の老後資金を用意しなければなりません。そのためには、早いうちから計画的に貯金を始めることが大切です。自分の収入に見合った額を、無理のない範囲で、毎月貯金に回すことで、効率よくお金をためられるでしょう。
 

出典

SMBC コンシューマーファイナンス株式会社 20代の金銭感覚についての意識調査2023 (4ページ)
株式会社リクルート ゼクシィ結婚トレンド調査 2022 首都圏 (39ページ)
厚生労働省 出産費用の実態把握に関する調査研究(令和3年度)の結果等について(3ページ)
文部科学省 令和3年度子供の学習費調査 表9 幼稚園3歳から高等学校第3学年までの15年間の学習費総額(18ページ)
独立行政法人 日本学生支援機構 令和2年度 学生生活調査結果(5ページ)
住宅金融支援機構 2022年度 フラット35利用者調査(10ページ)
金融広報中央委員会 知るぽると 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年) 各種分類別データ 8 年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯)
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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