副業に「ドローンパイロット」？ 年収や必要な資格について解説

今後、ますます需要が増えると予想されるドローンパイロットに興味のある人も多いでしょう。ドローンパイロットの資格を持っていれば、さまざまなシーンでの活躍が期待できます。
 
しかし、ドローンパイロットの年収や必要になる資格など、気になることも多いでしょう。そこで今回は、ドローンパイロットの実際の年収や必要な資格、その取得方法について、わかりやすく解説していきます。

副業も可能？ ドローンパイロットの年収を解説

大手求人サイトからみるドローンパイロットの年収の相場は、300万～700万円となっています。この年収の差は、単にドローンの操縦のうまい下手ではなく、スキルや経験の差が理由です。例えば、ドローンを屋外で操作する場合、不意な突風や衝突事故にも即座に対応できるスキルが求められます。また、ドローンが故障した場合のメンテナンススキルも必要でしょう。
 
年収に差が出るもう1つの理由は、取得している資格の有無です。ドローンを飛ばすには、基本的に資格は必要ありません。しかし、業界に認知されている資格を持っている場合、信頼度が大幅に高まるのです。この2つの理由により、ドローンパイロットの年収には差が出ています。
 
例えば、ドローンで建築現場や土木会社、鉱山管理業者などでの測量作業を仕事とする「測量士」の年収は330～520万円です。「機械設備や建物の点検」を仕事とするドローンパイロットの年収は300～500万円で、点検する対象には、送電塔、ダム、インフラ設備、建物の外壁や屋根などがあります。
 
また、「ドローンでの農薬散布」の仕事は年収320～510万円です。CM、ドラマ、映画、地図作成などの「空撮」を仕事とするドローンパイロットの年収は350～640万円であり、「ドローンスクールの講師やインストラクター」の年収は270～450万円となっています。新たに開発されたドローンのテスト飛行をする「開発機のテストパイロット」の年収は300～600万円です。
 
副業について考えると、求人では作業時間が2～3時間の仕事もあるため可能でしょう。ただし、ドローンの操作のほかに、航空法やカメラ撮影、動画編集の知識なども求められることが多いため、ハードルは高いといえます。
 

ドローンパイロットに必要な資格とは？ 取得方法を紹介

ドローンの操縦には、航空法に基づくような国家資格は必要ありません。つまり、基本的には免許や資格は不要なのです。しかし、業界で一般的に認知されているドローンに関する資格を取得していると、仕事に有利になる場合があります。なぜなら、その手の資格は、ドローンに関する一定の知識や技術を身につけていると客観的に証明することになるからです。
 
「DPA認定資格」は、ドローンの航空安全保全を目的とした資格で「操縦士回転翼3級認定資格」と「ドローン操縦士回転翼3級インストラクター資格」があります。「JUIDA認定資格」は、事故を起こさず安全にドローンを飛行させる知識と操縦技能を持っていることを証明する資格です。「操縦技能証明」と「安全運航管理者証明」の2つがあります。
 
また、「DJI認定資格」は、ドローンの基本的な操作技術や安全管理に関する知識を持った操縦者であることを証明する資格であり、合格するとDJI CAMPスペシャリストとして認定されます。そして、「産業用マルチローター技能認定」は、農林水産省の「無人航空機利用技術指導指針」による農薬散布ドローンの操縦に必要となる資格です。
 
資格の取得には、民間のDPA認定スクールや国土交通省認定のドローン操縦士通信講座を受講する方法があります。民間の場合は、費用は7～15万円、期間は2～3日が一般的です。国土交通省認定の操縦士通信講座では、 DPAとDJIの認定資格が取得可能であり、飛行制限の申請簡略化が可能であるというメリットもあります。
 

スキルを高めて資格を取得し年収アップを目指そう

ドローンパイロットはさまざまな業種で必要とされている仕事です。その需要は、今後ますます高まると予想されています。そのため、本業としてはもちろん、副業としてのドローンパイロットの選択肢も増えるでしょう。
 
しかし、ドローンパイロットの年収には大きな差があります。その理由は、スキルと資格を持っているかどうかです。スキルと資格を持っていると、確実に年収を高めることができます。ドローンパイロットのスキルを高めつつ有利な資格を取得し、年収アップを目指しましょう。
 

出典

一般社団法人ドローン操縦士協会（DPA) ドローン資格認定

DJICAMP DJI JAPAN 指定教育プログラム

 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー