「週休3日制」で給与が減るケースも!?メリットやデメリットを解説！

週休3日制を導入する企業が増えてきました。そのニュースを聞くと、自分の勤務先がそうなってほしいと思うこともあるでしょう。
 
しかし、もし実現しても、必ずしも良い結果になるとは限りません。給与が減ってしまうリスクもあるため、実態を詳しく把握しておくことが重要です。
 
この記事では、週休3日制についてメリットやデメリットを詳しく解説していきます。

週休3日制には3種類ある？

一口に週休3日制といっても、選択制であったり給与に変動があったりと、さまざまなパターンがあります。メリットとデメリットを理解するには、そういった違いを知っておくことも欠かせません。
 
従業員として望ましいのは「休日が増えても給料が減らないパターン」です。収入面に関してデメリットはなく、基本的には後述するメリットのみを享受できます。ただし、実質的に単位時間当たりの給与が上昇するため、資金に余裕がある企業以外は導入のハードルが高くなっています。
 
したがって、現実的には「休日が増えた分だけ給料も減るパターン」か、「休日が増えた分だけ他の日の労働時間も増えるパターン」が多いでしょう。これら2点はメリットとデメリットの両方が存在するため、導入されても喜んでばかりはいられません。希望者にのみ週休3日が適用される、いわゆる選択的週休3日制の場合、自分はどうするのか慎重な判断が求められます。
 

週休3日制の魅力的なメリットとは？

週休3日制のメリットとして大きいのは、やはりプライベートを充実させやすいことです。自由な時間が増えるため、家族や恋人、友人と一緒に過ごせる時間が多くなります。仕事だけでなく、通勤ラッシュの負担なども減らせますので、総合的に疲労の度合いを大きく軽減することも可能です。外に出掛けたり自宅で休んだりすることは、ストレスの解消にもつながります。
 
その効果として仕事のモチベーションが高まり、うまく成果を出して固定給がアップしたり、臨時ボーナスが支給されたりするケースもあるでしょう。
 
また、ワーク・ライフ・バランスが改善することで、将来やキャリアについて考える機会を持ちやすいです。資格試験に挑戦するなど、キャリアアップに向けた取り組みにも時間を充てられます。自分の市場価値を高める結果につながりますと、現職での昇進や昇給のみならず、転職において有利になることもメリットの一つです。
 

リスクの対策を！デメリットに要注意

「休日が増えた分だけ給料も減るパターン」では、年収の減少に加えて老後の年金が減ってしまうデメリットもあります。このリスクを踏まえた上で、投資や副業のような対策をしていくのが理想です。ただし、それらに専念しすぎると、せっかく増えた休日を無駄にしかねませんので、バランス感覚が必要になります。
 
一方、「休日が増えた分だけ他の日の労働時間も増えるパターン」に関しては、1日当たりの業務量やノルマの増加というリスクがあります。着実に実績を上げて昇給や昇進を望むなら、仕事の効率化やスケジューリングに力を入れなければなりません。
 
また、選択的週休3日制の場合、従業員の間で働き方に差が出ます。自分が週休3日であるにもかかわらず、一緒に働いている従業員がそうでないのでしたら、フォローしてもらう機会が多くなるかもしれません。職場の人間関係を良好に保つためにも、他の面で精力的に貢献するなどの気遣いが必要になるでしょう。
 

週休3日制のデメリットを抑えてメリットを生かそう！

週に3日休めることは、多くのビジネスパーソンにとって魅力的です。とはいえ、制度のパターンによっては注意を要する場合もあります。例えば、給与が減ってしまう場合、それを補う手段を確保する努力が求められます。いずれのパターンでも、どのような影響が自分に生じるのか把握しなければなりません。
 
勤務先に週休3日制が導入されるなら、メリットの最大化とデメリットの最小化に向けた対策を行いましょう。
 

出典

厚生労働省 週休3日制の導入で離職防止！～生産性を向上させるための工夫～
厚生労働省 働き方・休み方改革取組事例集
内閣府 第４回経済財政諮問会議 第4回会議資料：会議結果 令和3年４月13日
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部