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マイホームを建てる際に勧められた「太陽光発電」。設置に「200万円」もかかったのですが、本当に「元は取れる」のでしょうか…？

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部

配信日: 2025.06.04

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マイホームを建てる際に勧められた「太陽光発電」。設置に「200万円」もかかったのですが、本当に「元は取れる」のでしょうか…？

近年、「太陽光発電」を自宅に設置するケースも見られますが、設置には多額の初期費用がかかります。初期費用を投資しても、元はとれるのでしょうか。この記事では、自家消費と売電収入で初期費用から何年で元が取れるのかを解説します。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるどへんしゅうぶ）

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1 「太陽光発電」の初期費用は「1kWあたり平均28.6万円」
2 自家消費と売電収入により「7年程度」で元が取れる可能性がある
3 「太陽光発電」を設置することで得られるメリット
4 「太陽光発電」のデメリット
5 まとめ

「太陽光発電」の初期費用は「1kWあたり平均28.6万円」

工事費などの初期費用は、ソーラーパネルの容量によりに違いがあります。経済産業省調達価格等算定委員会の「令和7年度以降の調達価格等に関する意見」によると、初期費用は「1kWあたりで平均28万6000円」です。ソーラーパネルの容量は住宅用だと3kW〜5kWが多く、5kWの場合は「およそ143万円」で設置できる計算になります。

自家消費と売電収入により「7年程度」で元が取れる可能性がある

何年で元が取れるかは、ソーラーパネルの容量や設置費用、年間予想発電量、自家消費額と売電収入額がいくらなのか把握しなくてはなりません。

・システムの設置費用

前述の通り、5kWの設置費用は「およそ143万円」です。東京都の「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」を利用する場合、3.6kWを超えるソーラーパネルでは、1kWあたり「10万円」の補助を受けられます。つまり、5kWのソーラーパネルで補助を受けると「143万円－50万円＝93万円」が設置費用になります。

・年間予想発電量（地域別発電量係数）

環境省の「令和3年度再エネ導入ポテンシャルに係る情報活用及び提供方策検討等調査委託業務報告書」によると、戸建て住宅を含む地域別発電量係数は、東京都新宿区の場合は1kWあたりで「1345kWh」となります。

・自家消費額

経済産業省資源エネルギー庁の「太陽光発電について」によると、余剰売電比率の平均値は「67.3%」です。つまり、自家消費比率は「32.7％」となります。

電力料金は、ご契約の小売り電気事業者により異なります。公益社団法人全国家庭電気製品公正取引協議会が定めている目安単価は、1kWhあたり「税込み31円」です。

東京都新宿区の場合、5kWのソーラーパネルの年間予想発電量は「6725kWh」になります。このことから、「6725kWh×32.7％（自家消費比率）×31円（電力料金の単価）＝68171.325円」の自家消費によって、「約6万8171円」の電気代を節約できる可能性があります。

・売電収入

経済産業省資源エネルギー庁の「FIT・FIP制度」によると、2025年度（4月〜9月）における売電価格は、1kWhあたり「15円」です。従って、東京都新宿区・5kWのソーラーパネルの場合、売電収入は「6725kWh×67.3％（余剰売電比率の平均値）×15円（売電価格）＝67888.875円」となり、「約6万7889円」が収入になります。

上記の結果から、「93万円（設置費用）÷（6万8171円〔自家消費額〕＋6万7889円〔売電収入〕）＝6.8年」となり、「太陽光発電」で元が取れるのは「7年程度」と判断できます。