最終更新日: 2019.06.14 公開日: 2019.05.29

生命保険は複雑で理解できない?生命保険について分かりやすく解説

生命保険は、分かりづらいと感じる方が多いと思います。なぜ、分かりづらいのか?というと、さまざまな要素が混在しているからです。生命保険を理解するためには、根本となる原理原則を理解することが必要です。
 

生命保険は難しい!

生命保険は、数多くの商品が存在しており、他社の商品を比較しても分からないことが多いと思います。それでは、どのような人が分かるのでしょうか?
 
生命保険の商品を作っている人は分かっています。生命保険の営業をやっている人はというと、人それぞれだそうです。自分の強い分野と弱い分野を持ち合わせていますので、当然といえば当然かもしれません。
 
ファイナンシャルプランナー(FP)はというと、千差万別です。保険の営業出身の人は、保険に強い。不動産関連の人は、不動産に強い…といった傾向はありますが、FPは分野が幅広いぶん、すべての分野に強い人はなかなか存在しません。
 
現に私の強い分野は、不動産と相続になりますので、保険は弱い分野であるといえます。しかし、FPとして最低限のことは理解していることもまた事実です。
 

難しい分野でも原理原則を理解する。

弱い分野であるからこそ、原理原則を理解することが重要です。原理原則を理解すれば、専門家と詳しい話ができ、自分に合ったものを自分で選択することができるようになります。
 
生命保険は大きく分けると、3つに分けることができます。
(1)定期保険
(2)養老保険
(3)終身保険

になります。
 
(1)定期保険は、定期預金のように考えてしまいがちですが、全く異なるものです。
 
定期=保険の期間が定まっている
 
保険期間を定めている掛け捨て保険が多いです。期限が終了した場合には、掛け捨てであるため、支払った保険金は返ってくることはありません。そのため、支払う保険金は、(2)や(3)に比べると低い額になります。
 
(2)養老保険は、老後の生活を養うための保険です。積み立てていくものというイメージが近いでしょう。
 
65歳や70歳などになり保険期間が終了したら、満期保険金を受け取るものです。保険期間中に死亡した場合は満期保険金と同額の死亡保険金が受け取れます。積み立てていくため、支払う保険金は多くなります。
 
(3)終身保険は、一生涯保障が続き、亡くなった後で保険金が支払われる保険です。通常、亡くなった場合に保険金をあげたい人を保険金受取人に指定するこができます。
 

相続対策には、終身保険!

相続対策には、終身保険を用いるのも有効な選択肢のひとつです。定期保険、養老保険では意味がないことが多いからです。しかも、保険への加入の仕方も重要になります。
 
加入の仕方を間違えると、死亡保険金を受け取ったときの税金の扱いが変わってしまいますので、注意が必要です。
 
例えば、
契約者:90歳の父親
被保険者:90歳の父親
受取人:60歳の実子
 
このパターンであれば、90歳の父親が亡くなった後で、60歳の実子に死亡保険金が支払われ、相続においても、一定金額までは非課税枠を使用することができます。
 

まとめ

保険商品は数多くの商品が混在しています。多くの場合、(1)定期保険(2)養老保険(3)終身保険を組み合わせ、さらに積み立てや医療などのオプションを付加させて、保険商品を作っています。
 
元々、(1)(2)(3) のどれが主体的な保険であるのか?を確認する必要があります。養老保険が必要な人が終身保険に入っても、意味がありませんので、実際に保険に加入するときには、必ず確認する必要があります。
 
自分に合った保険を選ぶためにも、原理原則をしっかりと理解しておきましょう。
 
出典
国税庁「No.4114 相続税の課税対象になる死亡保険金」
 
執筆者:岡田文徳(おかだふみのり)
認知症大家対策アドバイザー
 



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