住宅ローン返済中だけど、先輩に「ボーナス払いはやめとけ」と言われた！ 年40万円の予定ですが、危険でしょうか？「借入3500万円」のケースで試算

住宅購入は人生最大の買い物の一つです。多くの人が住宅ローンを組んで家を購入しますが、その際に、年2回のボーナス支給時に多めの返済を割り当てる「ボーナス払い」で住宅ローンを組もうとする人は少なくありません。
 
「月の返済額が抑えられるなら、その分生活も楽になる」と考えてのことでしょう。タイトルの相談者もその一人。しかし、ボーナス払いには注意すべきリスクがあります。本記事で解説します。

約40％の人は住宅ローンでボーナス払いを選択している

オンライン住宅ローンサービス「モゲチェック」を運営している株式会社MFSの調査結果によると、住宅ローンの返済でボーナス払いを選択している人は、37.7％もいることがわかりました（図表1）。
 
また、ボーナス払いを選んだ理由は「毎月の返済額を減らしたかった」が全体の6割を占める結果となっています（図表2）。多くの人が住宅ローンを組む際にボーナス払いを利用していることがわかります。
 
図表1

株式会社MFS 「新型コロナウイルスによる、住宅ローンボーナス返済への影響」に関するアンケート調査
 
図表2

株式会社MFS 「新型コロナウイルスによる、住宅ローンボーナス返済への影響」に関するアンケート調査
 

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ボーナス払いの住宅ローン、なぜ「やめておけ」と言われるのか

ボーナス払いの最大のメリットは、月々の返済額を抑えられることです。仮に「借入金額3500万円・返済期間35年・金利0.8％」の住宅ローンを組んだ場合の返済額は、ボーナス払いなしで月々約10万円、年間約40万（約20万円×2）のボーナス払いありで月々約6万5000円となり、その差は約3万5000円です。
 
しかし、安心に見えるその設計には、見逃せないリスクがいくつも存在します。その中でも3つのリスクについてまとめました。
 

ボーナスは確実ではない収入

そもそもボーナスは、給与とは異なり会社の業績や人事評価によって変動する不安定な収入です。業績不振や部署異動、評価の変動などによって減額あるいは不支給となる可能性もあり、収入としての信頼性は決して高くありません。
 
住宅ローンの返済額は契約時に決まっており、ボーナスが減っても支払い額は変わりません。その結果、資金繰りが苦しくなり、貯金を取り崩さないといけなくなる、最悪の場合カードローンなどに頼る事態にもつながりかねません。
 

ボーナス支給月の支出集中による家計圧迫

年40万円をボーナス支給月に支払うとなると、その時期の家計はかなりタイトになります。もし同じ月に車検や家電の買い替え、旅行、学費などの臨時支出が重なれば、一気に赤字となるリスクもあります。ボーナス「ありき」の家計は、突発的な出費に弱くなり、結果として生活の安定性を損なうことにもなり得ます。
 

ボーナスの使い道が固定化されてしまう

本来ボーナスは、繰上げ返済や投資、教育資金など、将来に向けた前向きな使い道に活用できる貴重な資金源です。しかしローン返済にボーナスを組み込むと、自由に使える余力がなくなり、ボーナスの柔軟性が失われてしまいます。
 

基本はボーナスに頼らない返済設計を

ボーナス払いが絶対にダメ、というわけではありません。ただし「ボーナスが支給されなかったら？」という最悪のケースを想定し、それでも家計が成り立つような設計でなければ、返済計画としては危ういと言わざるを得ません。
 
現状だけを見て「今は支払えるから大丈夫」と思っていても、10年・20年先にどんな変化があるかは分かりません。将来の安定と安心を優先するなら、ボーナスをあくまで予備資金や資産形成の加速装置と捉える姿勢が、住宅購入後の安定した生活につながるはずです。
 

出典

株式会社MFS 「新型コロナウイルスによる、住宅ローンボーナス返済への影響」に関するアンケート調査
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー