気になる離婚理由のひとつが、夫の仕事。妻が不満を抱きやすい業種や年収などに特徴はあるのでしょうか？
さっそく、リスクモンスター株式会社が発表した「第7回 離婚したくなる亭主の仕事調査」の結果（※2）を見ていきましょう。
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部（ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ）
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【年収別】夫の仕事に対する妻の満足度は？
まず、夫の仕事に対する妻の満足度を年収別にチェックしてみます。
【夫の仕事に不満があると回答した率】（金額は夫の年収）
・300万円未満 ：58.5％
・300万円～400万円 ：61.8％
・400万円～500万円 ：55.3％
・500万円～600万円 ：53.3％
・600万円～800万円 ：42.1％
・800万円～1000万円 ：17.1％
・1000万円～1500万円：18.5％
・1500万円以上 ：16.7％
こう見ると、夫の年収が低いほうが、明らかに不満を持っている人が多いということがわかります。夫の年収が800万円を超えると、不満を持つ妻はガクっと減っていますね。結婚生活は、愛はあってもお金がなくては続かないということがよくわかります。
夫の仕事が原因で離婚したい妻たち。その夫の業種とは!?
夫の仕事が原因で離婚したいと考える妻も少なくありません。さて、その夫の仕事とはどのような業種なのでしょうか。
【夫の仕事が原因で離婚したいと回答した率】（夫の業種別）
1位：鉱業 50.0％
2位：食品製造業 46.2％
3位：娯楽業 28.6％
4位：飲食店、宿泊業 20.8％
5位：電気・ガス・熱供給・水道業 20.0％
5位：不動産業 20.0％
7位：運輸業 18.2％
8位：その他サービス業 16.4％
9位：建設業 14.8％
10位：教育、学習支援業 13.0％
2人に1人が離婚したいと考えているのが、1位の鉱業という結果になりました。2位に続くのは食品製造業。鉱業と食品製造業が、特に離婚の原因になりやすいということなのでしょうか。
一方、夫の仕事が原因で離婚したいという回答がゼロだった業種は、農業・漁業・資材製造業、金融・保険業の4つでした。みなさんのご主人の業種はどうでしょうか？
妻が夫の仕事に不満を抱くワケ
妻だって、頭ごなしに「不満だ！」と言っているわけではありません。夫の仕事に離婚したくなるほど不満を抱く理由を見ていきましょう。
【夫の仕事の不満理由（複数回答）】
1位：給料が低い 71.6％
2位：残業が多い 33.3％
3位：福利厚生が不十分 22.8％
4位：休みが少ない 20.4％
5位：土日休みでない 17.2％
6位：ブラック企業 14.4％
7位：勤務形態が不規則 13.7％
8位：将来性が感じられない会社 11.9％
9位：出張などで不在が多い 6.3％
10位：転勤が多い 4.9％
やはりダントツは、給料の低さということになりました。これは、ほかと比べて給料が低いという不満もあれば、「こんなに働いているのに見合っていない」「危険が伴う仕事なのに安月給」といった不満も含まれているのかもしれません。
また、残業が多い・休みが少ない・ブラック企業といった、ワーク・ライフ・バランスに関わる不満も。平日夫が残業で遅いと、子どものお世話や家事がバッティングして妻の負担が増えるもの。さらに休みが少ないとなると、家族団らんの時間も減って悪循環になるのは目に見えています。
妻は夫の会社の働き方改革に注目している！
最後に、夫の仕事に不満を持っている妻たちが、夫の会社の働き方改革についてどう考えているのかを見てみましょう。
【働き方改革実施状況に対する評価】
＜「働き方改革」実施＞
・実施内容に満足している 8.8％
・実施内容に満足していない（さらに「働き方改革」を進めてほしい） 30.2％
＜「働き方改革」未実施＞
・今後「働き方改革」を進めてほしい 42.1％
・「働き方改革」を進めてほしいとは思わない 18.9％
すでに夫の会社で働き方改革が進められている場合でも、多くの妻たちが「まだまだ改革が足りない！」と思っていることがわかります。未実施の場合でも、働き方改革を進めてほしいと思っている妻のほうが多いという結果に。
働き方改革を進めてほしくないと回答している人たちは、ひょっとしたら「残業が減ってただでさえ少ない収入がさらに減るのでは」と不安を抱かれているのかもしれません。意外に、働き方改革に注目している妻は多いようですね。
もし、夫の仕事に不満を感じているのであれば、離婚しか選択肢がなくなる前に、転職なり副業なりをそれとなく勧めてみてはいかがでしょうか。たっぷりの愛情としっかりした収入が、円満の秘訣なのかもしれません。
出典
※1 厚生労働省「人口動態統計の年間推計（2019年）」
※2 リスクモンスター株式会社「第7回 離婚したくなる亭主の仕事調査」
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
