ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）資格の将来性

ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）はその名の通り１９８５年に米国で生まれた職業です。

今や全世界にＣＦＰ（サーティファイド・ファイナンシャルプランナー、日本ではファイナンシャルプランナー上級資格）はいますが、日本では約２万人（２０１７年5月）に対して米国では７万６，０００人（２０１６年）です。

この数字からＦＰ資格の将来性について探ってみたいと思います。

 

米国がＦＰ先進国であるわけ

 
日本は今でこそ、iＤeＣｏやＮＩＳＡといった自分年金をつくる仕組みが整って国が「老後資金形成の自助努力」を後押ししていますが、以前は終身雇用制かつ年功序列というのが当たり前でした。

学校を卒業すると１つの企業に入社して、その時点で「順調にいけば、何歳ぐらいで課長まで職位が上がってその時の年収はこのくらい、ボーナスはこのくらい、定年にはいくらの退職金がもらえる」という計算ができていました。

したがってそのお給料予定表に基づいて住宅を買っても十分に返済可能だったのです。加えて手厚い年金制度で老後も保証されていたので、ライフプランを心配する必要もＦＰに相談する必要もありませんでした。

これに対して米国は国民皆保険制度などというものはなく、多民族国家でもあり、「自分の資産は自分で育てる」的な考え方が昔から定着していました。ゆえにＦＰへのニーズもあり、ＦＰ先進国であったのです。
 

パラダイムシフトが起こってしかるべき

 
今でも「真面目に仕事をしてコツコツためたお金だけど、結局それほどの金額にはなっていない。これから年金も減っているし、介護保険料も払わなければならないので、やっていけそうにない。ためたお金は元本さえ割り込まなければいいのだけれど。」「お金を株とか運用とかして儲けたいとは思わない」と言われる方は少なくありません。

ですが時代背景ががらりと変わっているのでパラダイムシフトが起こって当然です。今はまだ過渡期で、時代背景の変化のスピード＞パラダイムシフト（自分で資産を保全するために運用する）というのが現状です。ＩＴを使いこなし、考え方が比較的柔軟な世代が定年を迎えています。

そんな世代の人たちは、資産保全における自助努力の必要性について危機感を持っている人も増えてきました。これらを考え合わせると今後ＦＰの活躍の場は間違いなく広がると確信しています。
 

 

Text：柴沼 直美（しばぬま なおみ）
１級ファイナンシャル・プランニング技能士、ＣＦＰ(R)認定者
日本証券アナリスト協会検定会員、社会保険労務士
MBA（ファイナンス）、キャリアコンサルタント、キャリプリ＆マネー代表