更新日: 2019.06.14 子育て
【悩む母親】子供の職業観を育てる為に親ができること・できないこと
子供の職業観はどのようにしたら身につくのでしょう。そしてどんな影響を与えるのでしょうか。
執筆者：小沼鮎子（こぬま あゆこ）
ファイナンシャルプランナー CFP(R)認定者
大学を卒業後、大手証券会社に就職。約10年間、個人のお客様への資産コンサルティング業務に主に携わる。勤務中に、資産コンサルティング業務の延長線上に、ファイナンシャルプランナーという仕事があることを知り、お客様に寄り添ったコンサルティングができることに共感し、資格を取得。アメリカでは資産管理の一生涯のパートナーとして時には金融に詳しいお茶飲み友達として身近な存在であるファイナンシャルプランナーという仕事を、日本でも普及させたいという志を持って一般の方への情報発信をしている。
まずは身近な大人が見本になって
子供からみて一番身近な大人は、親ですね。しかし、お父さんやお母さんが毎日家から出かけてから帰るまで、何をしているのか理解している子は意外と少ないのではないでしょうか。まずは一番身近な親が、どんな仕事をしているのかを教えてあげましょう。きっとお父さんやお母さんから話を聞くことで、働くことに興味を持つはずです。
なぜ働いているのか、なぜ今の仕事をしているのかという話を、子供に聞かせてあげることが働く意味を考える第一歩となります。
最近では企業でもワークライフバランス(※注１)の一環で、家族が職場を見学できる日を設けるところが増えてきました。もし、このような取り組みをしている会社にお勤めでしたら、ぜひお子さんを職場に連れて行ってあげるといいでしょう。
特にそのような取り組みがない会社にお勤めの方や自営業の方なども、ぜひ一度お子さんを職場に連れて行く機会をつくってあげましょう。普段家にいるときと違ったお父さんやお母さんの顔を見て、大きな刺激を受けること間違いなしです。
また、「仕事ってこんなことをするんだな。僕（私）にもできるかな」などと、より現実的な考え方で仕事について考える貴重な機会になるはずです。
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※金利プランは「当初期間引下げプラン」「全期間引下げプラン」の２種類からお選びいただけます。
ただし、審査の結果保証会社をご利用いただく場合は「保証付金利プラン」となり、金利タイプをご選択いただけません。
※固定金利特約は2年、3年、5年、10年、15年、20年、30年、35年からお選びいただけます（保証付金利プランとなる場合は、3年、5年、10年に限定されます）。
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子供の意見を尊重しよう
未就学児の子供は働くことがどのようなことなのか、なにもわからないところからのスタートです。親が意識して教えてあげることで、町の中のお店や交通機関、幼稚園や保育園もすべて仕事をしている人がいて成り立つという社会の仕組みに気が付いていきます。
小学校低学年ごろになると、ぼんやりと自分のなりたい職業が浮かぶようになるでしょう。このとき気を付けなくてはならないのが、子供がなりたいといったものを、親がなってほしいものにすり替えないことです。もし、親がなってほしいと職業と、子供がなりたい職業が違っていても、子供の考えを尊重して肯定してあげることが大切です。
職場体験から学べること
文部科学省では、キャリア教育の一環として主に中学生に職場体験をさせることを促しています。国立教育政策研究所の発表では、平成29年度の職場体験状況は、公立中学校9,449校のうち9,319校と、98.6％の学校が実施しているとしています。
スーパーや飲食店で、中学生くらいの子がレジを担当しているのを見かけたことがないでしょうか。あの光景がまさに職場体験をしているところです。初々しいなかにも責任感を感じながら仕事に取り組む姿は見ていてとても微笑ましいですよね。
このような机上では学べない実体験を通じて、子供たちの仕事へのイメージはますます深まるでしょう。仕事はお金を稼ぐこと以外にも、様々な人とかかわることや、人の役に立てることへの喜び、また様々なスキルを学ぶ楽しさなど、たくさんのことを感じられるということが体験を通じて実感できるといいですね。
最近では学校行事でなくても、個人で申し込みができるところもありますので、こういった体験をたくさんさせてあげると将来の仕事のイメージがつきやすくなるでしょう。
子供のころから職業観を身に付けてあげることは、将来仕事を通じて生きがいや充実感を得るための大切なプロセスになります。ぜひこのような機会を与えてあげて、子供が社会に出ていくのを手助けしてあげたいですね。まだ子供と仕事について話したことがない方は、ぜひ一度家族で話し合ってみることをおすすめします。
(※注1)仕事と生活の調和を図ること。仕事と育児・介護または地域社会への参加などが両立しやすい社会にしようという取り組み。詳しくは厚生労働省HPをご覧ください。
執筆者：小沼鮎子（こぬま あゆこ）
ファイナンシャルプランナー CFP(R)認定者
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