他人事ではない！入院や通院をする確率から考える「今後の準備期間」

病気やケガで入院や通院をする人は多いですが、何故か他人事のように思っている人が多いです。
 
入院も通院もしないに越したことは無いですが、誰でもいつでも可能性はゼロではありません。油断せずに心の準備等をしておくために、どのくらいの確率で入院や通院をするものなのか調べてみました。
 

入院受療率は特に高齢者が大幅に下がっている

厚生労働省の患者調査では、入院や外来（通院）の受療率に関する調査を詳細に行っています。2019年3月に最新の調査結果が公表されましたので、まずは入院の受療率を年齢階級ごとにグラフにしてみました。
 
患者調査は3年に1度の調査であり、グラフでは1999年以降の7回分の受療率を載せてあります。
 
また、年齢は「0歳」「1歳～4歳」「30歳～34歳」、60歳から89歳までは5歳刻みで、最後に「90歳以上」を載せてあり、5歳から59歳までは受療率が低くグラフでは分かりづらいので、代表して「30歳～34歳」だけにしています。なお、受療率の表記は人口10万人に対する割合なので、1,000で入院する確率は1％とも言えます。
 

 
2017年（平成29年）の入院受療率は全年齢で1,036となっており、2014年と比べて僅か2だけ下がっています。1999年と比べると1,170から134下がっています。男女別では男性972に対し女性は1,096で、女性の方が少し入院する確率が高くなっています。
 
入院受療率を年齢階級別にみると、「90歳以上」が7,815で最も高く、最も低い「5歳～9歳」の86とは桁が二つも違います。グラフを一目見てわかるように、ほとんどの年齢階級で入院受療率は下がってきていて、特に受療率の高い高齢者の下がり方が急です。
 
グラフには載せていませんが、「40歳～44歳」は1999年の563から2014年には330へ、2017年には311へ下がっており、「50歳～54歳」も1999年の976から2014年には591へ、2017年には552へ下がっています。
 
ただ例外もあり、0歳は2011年の1,039から2017年には1,167へ2回連続で上がっています。
 

外来受療率は80代前半が最も高い

次に同じ設定で外来の受療率を1999年から2017年までグラフにしてみました。
 

 
2017年（平成29年）の外来受療率は全年齢で5,675となっており、2014年と比べると21下がっていますが、1999年と比べると5,396から279上がっています。
 
外来受療率は調査ごとに動きが異なり、1999年以降は受療率が下・上・下・上・下・下の順に推移しています。順番で行けば2017年は上がるはずでしたが、2回連続で下がりました。何故このような動きになっているかは不明であり、見当もつきません。
 
外来受療率を年齢階級別にみると、「80歳～84歳」が12,551で最も高く、最も低い「15歳～19歳」の1,923と比べて6.5倍の受療率になっています。
 
次に受療率が高いのは「75歳～79歳」の12,123、その次が「85歳～89歳」の11,608で、全般的に高齢者の受療率が高くなっています。1999年以降の推移はどの年齢階級でも総数（全年齢）と同様に上げ下げを繰り返していますが、繰り返しながら徐々に上がっている年齢階級と下がっている年齢階級が混在しています。
 
グラフには載っていない年齢階級では、「40歳～44歳」は1999年の3,207が2017年には3,362へ上がっていますが、「50歳～54歳」は1999年の4,841から2017年には4,481へ下がっています。
 
入院受療率は多くの年齢階級で徐々に下がってきており、今後もしばらく下がり続けそうです。外来受療率は高齢者を中心に上がっていくのではないでしょうか。
 
入院や外来（通院）に備えるには、貯金や医療保険等への加入が有効ですが、医療保険等で備える場合、入院する確率が減れば入院給付金を受け取る確率も減るので、加入した保険が役立たずにならないよう気を付けましょう。
 
執筆者：松浦建二（まつうら けんじ）
CFP(R)認定者