甥っ子・姪っ子への「お祝い」、ずっと“あげる側”なのですが、成人まで贈り続けたら「総額」はいくら？「やめどき」や「相場」を解説

甥っ子・姪っ子の成長はうれしいものの、「自分はずっと“あげる側”ばかり…」「このお祝い、いつまで続けるの？」と思った経験はありませんか。特に独身の立場だと、負担感を覚えることもあるかもしれません。
 
ライフプランや家計を見直すうえでも、「お祝いをやめるタイミング」は悩ましいテーマです。この記事では、お祝いの相場やイベントごとの目安、そして多くの人が選んでいる“やめどき”について、分かりやすく解説します。

お祝いイベントと年齢別の相場

一般的にお祝いはどのようなタイミングで、いくらくらい包んでいるのでしょうか。主なイベントと相場を見ていきましょう。あくまで目安となりますので、参考として確認してみてください。
 
●初節句：5000円～1万円
生まれて初めて迎える節句のお祝い。現金だけでなく、記念になる品物をあげる場合も。
 
●入園・入学祝い：5000円～1万円
「保育園・幼稚園／小・中・高・大学・専門学校」と、進学や入園ごとに贈るのが一般的。お年玉より少し特別な金額が多いでしょう。
 
●成人祝い：1万円～3万円
成人年齢は18歳になりましたが、慣習として「20歳のつどい（旧成人式）」で贈るケースも多いようです。
 
●就職祝い：1万円～3万円
社会人としての門出を祝うもの。現金のほか、名刺入れやボールペンなど実用的な品を贈る方もいるようです。
 
●結婚祝い：3万円～5万円
人生の大きな節目。関係性や地域によって金額は変動するでしょう。
 
●その他（誕生日・クリスマス・お年玉など）：金額や頻度は家庭ごとに異なります。
毎年続けるか、何歳までにするかは兄弟姉妹で話し合うのがおすすめです。
 
進学や就職など、人生の節目ごとにお祝いを贈る方が多いですが、無理のない範囲で、気持ちを込めて続けていきましょう。
 

お祝いイベントとお年玉を合計すると約16万

各お祝いイベント（初節句、入園・入学祝い、成人祝い、就職祝い）をすべて相場の中央値で贈った場合、合計は7万円となります。内訳は以下の通りです。

●初節句：7500円
●入園・入学祝い×3：2万2500円
●成人祝い：2万円
●就職祝い：2万円

さらに、お年玉も含めて計算してみましょう。
 
●お年玉（幼児～小学生：3000円×9年＝2万7000円／中学生：5000円×3年＝1万5000円／高校生：1万円×3年＝3万円／大学生：1万円×2年＝2万円）
 
一人あたりの総額は、約16万円が目安となります。無理のない範囲で、気持ちよく続けられる関係を築いていけるとよいでしょう。
 

“やめどき”はどこ？成人・就職で区切る理由

お祝いは気持ちがこもった贈り物である一方で、いつまでも続けるとなると、負担に感じることもあるかもしれません。そこで多くの人が悩むのが、「どのタイミングでやめるべきか」という点でしょう。
 
「いつまでお祝いを贈るべきか」について明確なルールはありませんが、多くの家庭では「大学入学」または「成人」「就職」を区切りにしているようです。特に、就職祝いは「社会人としての門出」を祝う意味が強いため、ここでお祝いを終了とする流れが自然なようです。
 

関係を壊さない「やめ方」「減らし方」のスマートな伝え方

お祝いをやめたり、金額を減らしたりする際に最も避けたいのは、人間関係がギクシャクしてしまうことです。ここでは、円満に関係を続けるためのスマートな方法をいくつかご紹介します。
 

1.「〇〇まで」と事前に宣言する

事前に「お祝いは高校卒業（就職）までにするね」といった形で、兄弟姉妹に伝えておく方法です。子どもがまだ小さいうちや、中学生くらいになったタイミングで、世間話のついでに軽く伝えておくのもよいでしょう。
 

2. イベントを絞る

「誕生日」「クリスマス」「入学祝い」など、すべてをお祝いしていると負担は大きくなります。そこで、「お祝いは、人生の大きな節目である入学・卒業と、お年玉だけにするね」というように、お祝いするイベントを限定してみるのもよいでしょう。
 

3. 金額ではなくプレゼントに切り替える

現金のやり取りは金額がダイレクトに伝わるため、減らすことに抵抗があるかもしれません。その場合は、「今年は就職活動で使えるネクタイをプレゼントするね」というように、品物でのお祝いに切り替えるのもおすすめです。気持ちが伝わりやすく、金額の調整もしやすいでしょう。
 

お祝いのやめどきは「就職」が一つの目安。でも一番大切なのは気持ち

甥っ子・姪っ子が経済的に自立するタイミング、つまり「就職」が、お祝いを一区切りにする一つの目安といえるでしょう。また、お祝いの総額は、一人あたり約7万円、お年玉を含めると16万円が目安となります。
 
決して小さくない負担だからこそ、「どこまでにするか」「どのイベントに絞るか」など、自分なりの“区切り方”を持っておくことも大切でしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー