この夏のボーナスで「喪服」を買っておこうかと思っています。「家族4人分」そろえるといくら？「購入とレンタル」どちらが安いのかも解説！

突然の訃報に備えて、家族全員分の「喪服」をそろえたいと考える人もいるでしょう。しかし、いざ購入するとなると、思った以上に出費がかさむものです。
 
この記事では、大人2人＋子ども2人の家族を想定し、喪服を購入した場合の予算と、レンタル利用時の費用の比較を紹介します。購入とレンタル、それぞれのメリット・デメリットも解説します。

喪服の購入費用は？家族4人だと総額いくら？

まずは、喪服を一式そろえた場合の費用感を、家族4人（大人2人＋子ども2人）を想定して紹介します。
 

【男性用喪服】

黒のフォーマルスーツは2～3万円が主流です。「紳士服専門店」では、この価格帯の商品がボリュームゾーンとなっており、急な用意にも対応しやすい価格帯といえるでしょう。
 
これに白シャツ、黒ネクタイ、黒靴を加えると、トータルで3〜4万円程度になるケースが多いです。品質やデザインにこだわったり、百貨店やブランド商品を選んだりすると、5万円以上かかることもあります。
 
近年では、ストレッチ素材やウォッシャブルタイプなど、実用性に優れた喪服も増えており、価格と機能のバランスを見ながら選ぶことができるでしょう。
 

【女性用喪服】

ブラックフォーマルのワンピースやアンサンブルは、1万円前後の手頃な商品から2万円台のしっかりしたものまで幅広く選ぶことができます。例えば楽天市場では、1万円〜2.5万円程度で手に入る商品が多く、バッグやパンプスなどの小物を含めても、トータルで2万～3万円程度が現実的なラインといえるでしょう。
 
一方で、百貨店やフォーマルウエア専門ショップで上質な喪服を選ぶ場合は、ワンピースやアンサンブルだけで4～5万円前後、小物を含めるとトータルで5～7万円程度かかるケースもあります。高品質な生地や丁寧な仕立てを重視する方にとっては、長く使える1着として価値がある選択肢となるでしょう。
 

【子ども用喪服】

制服があれば、それを利用するのが最もコストを抑えられる方法です。制服がない場合は、黒・紺系のフォーマル服を探す必要がありますが、安いもので3000円、高くても1万円以内でそろえることが可能でしょう。靴や靴下を含めても1人1万円程度で済むことが多いです。
 

レンタルならいくら？1回いくらで借りられる？

最近では、喪服のレンタルサービスも充実しています。通販型レンタルや、店舗受取・返却ができるサービスなど、利用しやすい形式が増えてきました。
 

【大人の喪服レンタル】

喪服上下、小物、靴までがセットになったフルレンタルで、1人あたり5000〜1万円程度。即日配送や補償込みのプランもあります。
 

【子ども用喪服レンタル】

取扱店舗が限られるものの、通販型で3000〜5000円程度が一般的です。学校行事などでも使用されるため、シンプルで品のあるデザインがそろっています。
 
・合計予算の目安
父8000円＋母9000円＋子ども4000円×2＝約2万5000円～3万円
 
何度も喪服を使う機会があるかどうかによって、購入とレンタルの「元が取れるライン」は変わってきます。
 

急な訃報に…“レンタルだと間に合わないかも”という心配も

購入とレンタルでは、費用以外にもいくつか違いがあります。まず、急な場面への対応力です。購入しておいた喪服はすぐに使えるため、急なお通夜や葬儀でも慌てずに済むでしょう。レンタルは申し込みや配送のタイミングによっては、間に合わないリスクがあります。
 
次に、サイズのフィット感もポイントです。購入品は自分の体に合ったものを選べますが、レンタルは多少の着心地の違いを感じることもあるかもしれません。
 
一方で、保管やクリーニングの手間を考えると、レンタルは使用後に返却するだけなので手軽です。購入品は自宅での保管と手入れが必要になります。
 
こうした違いを踏まえ、自分の生活スタイルや喪服を着る頻度に合った方法を選ぶのがよいでしょう。
 

使う頻度と家計の余裕で判断を

喪服は通夜や葬儀だけでなく、四十九日や一周忌、三回忌などの法事にも着用することがあるため、使用頻度が思ったより多くなるケースもあります。
 
家族4人分の喪服を購入するとなると、10万円前後のまとまった出費になります。一方で、レンタルなら1回あたり2〜3万円で済むケースもありますが、複数回利用すれば結果的に購入より高くつく可能性もあるでしょう。
 
今後、どのくらいの頻度で喪服を使うかを想定しつつ、「子どもだけレンタル」「とりあえず親だけ購入」など、部分的な使い分けをするのもおすすめです。
 
大切なのは、いざという時に困らないこと。喪服は突然必要になるものだからこそ、家族の状況に合った備え方を今から考えておくと安心でしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー