子どもの中学受験のため、月6万円で「学習塾・ピアノ・英語塾」に通わせています。「月収40万円」なので家計的にキツイですが、将来を考えたら“必要な投資”でしょうか?

配信日: 2025.06.12

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子どもの中学受験のため、月6万円で「学習塾・ピアノ・英語塾」に通わせています。「月収40万円」なので家計的にキツイですが、将来を考えたら“必要な投資”でしょうか?
首都圏の「私立・国立中学校の受験者総数」は、2015年から増加傾向にあり、2025年の推定受験者数は約5万2300人と過去40年で3番目の多さとなりました。将来を見据えて中学受験を検討するとなれば、習い事にかける費用が多く必要となる場合もあるでしょう。
 
子どものためとはいえ、高い教育費を毎月払い続ける意味はあるのでしょうか。本記事では、子どもを学習塾・ピアノ・英語塾に通わせた場合の費用や将来への影響について解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

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学習塾・ピアノ・英語塾の費用はいくら?

ここでは、子どもの習い事としてよくある学習塾・ピアノ・英語塾に通わせた場合の相場がいくらなのかを解説します。
 

学習塾

中学受験を目指す場合、子どもの志望校や学力に合わせた専門的な対策が求められます。そのため、中学受験に特化した大手進学塾を選ぶケースが多いです。小学5年生の受験コースを受講する場合にかかる費用をまとめたものが図表1です。
 
図表1

入会金・入学費 月額受講料 備考
日能研 2万2000円 2万9700円 Wコース4科
70分6コマ/週
四谷大塚 2万2000円 4万9500円 4教科本科
市進教育
グループ
個太郎塾
1万6500円 4万5254円 個別指導
週3回

筆者作成
 
コースや通う回数によって異なりますが、1ヶ月で3~5万円ほどかかることが図表1より分かります。また、教材費や講習費用が別途必要になる場合もあります。
 

ピアノ

中学受験において、ピアノは面接時の作法や小学校の通知表の評価では内申書の点数アップに役立つことがあります。学校によっては自己アピールするAO入試があり、ピアノで受験に臨むことも可能です。全国展開している音楽教室の料金についてまとめたものが図表2です。
 
図表2

入会金 月額受講料 備考
島村楽器の音楽教室 6600円 1万450円 中級30分コース
年間36回
ヤマハ音楽教室 教室によって異なる 1万450円 ステップ6の場合
月3回
カワイ音楽教室 1万1000円 8250円 月3~4回

筆者作成
 
教室によって費用が異なりますが、相場は毎月1万円前後であることが図表2より分かります。また、入会金や教材費、管理運営費など別途でかかるものがあるため、注意が必要です。
 

英語塾

近年、中学受験に英語入試を導入している学校が増えています。また、英検取得によって優遇措置を受けられる場合があります。主な英語塾やオンラインレッスンにかかる費用をまとめたものが図表3です。
 
図表3

入会金 月額受講料 備考
イーオン
子ども英会話
1万1000円 1万560円 週1回クラス
ECCオンラインレッスン 0円 1万230円~ ネイティブ講師
月3回
Native
Camp.
なし 7480円 プレミアムプラン

筆者作成
 
グループレッスンや個別指導、オンラインレッスンなど、さまざまな形態があります。費用も英語塾によって異なりますが、およそ月1万円前後であることが図表3から分かります。
 

中学受験は進学や年収に影響する?

中学受験をしたからといって、必ずしも進学や年収に影響があるとは限りません。ただし、学歴別に見ると将来の年収の差が一目瞭然です。厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」によれば、学歴別の平均月収は図表4の通りです。
 
図表4

大学院 大学 高専・短大 専門学校 高校
49万7000円 38万5800円 30万7200円 30万6900円 28万8900円

厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況 より筆者作成
 
図表4より、大学卒と高校卒では平均月収におよそ10万円の差があると分かります。30年以上働く場合、3600万円以上の差が生じることになるため、大学を卒業するかどうかは将来に大きな影響を与えると言えるでしょう。
 
中学受験そのものが直接的に収入を左右するわけではありませんが、受験勉強を通じて学力を上げたり中高一貫校に進んだりすることで、大学進学の可能性率は高くなる可能性があります。
 

無理のない教育への投資が子どもの「未来の選択肢」を増やす

月収40万円の家庭にとって、子どもを学習塾・ピアノ・英語塾に通わせるための月6万円は大きな負担でしょう。家計が苦しくなり、子どもの生活や精神に悪影響を与えるようでは、元も子もありません。
 
中学受験がゴールではなく、子どもが「自らの力で将来の道を選べるようになる」ことが真の目的ではないでしょうか。無理のない範囲で、子どもの関心や適性に合った教育的投資をすることが「未来の選択肢」を増やすことにつながります。
 

出典

厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査 結果の概況
 
執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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