ベトナム旅行を予約したあと、パスポート残存期間が「6ヶ月」を切っていたことが発覚！ パスポートセンターに行く時間がない場合、どうしたらいい？オンライン申請にかかる金額も紹介

海外に旅行する際、渡航先によってはパスポートの有効期間内であっても入国できない場合があります。本記事では、ベトナムに旅行する際の入国時有効期限や、忙しくて窓口でのパスポート申請が難しい場合の対処法を紹介します。

コロナ禍を経て海外旅行に行く人が増加中

国土交通省観光庁は、日本から海外へ旅行に行く人の数について、国内でLCC（格安航空会社）の参入が相次ぎ「LCC元年」とも呼ばれた2012年には前年比約150万人増となり、その後、増減を繰り返し、2019年には大台の2000万人に達したことを公表しています。しかし、2020年には新型コロナの影響を受け、海外渡航者は大幅に減少しました。
 
その後、新型コロナによる行動制限も落ち着き、2024年には、出国日本人数が1000万人台まで回復しています。
 

海外旅行の行き先としてベトナムにも注目が集まっている

ある旅行会社が2024年11月5日時点で発表した予約動向をもとにした「海外旅行の人気旅行先ランキング」によると、上位の国は以下の通りです。
 

1位：ソウル（韓国）
2位：台北（台湾）
3位：ホノルル（アメリカ・ハワイ州）

 
上位の都市は長年にわたり不動の人気を誇っています。一方で、ベトナムのダナンが9位にランクインしており、近年人気の国として注目を集めています。
 
ベトナムが人気を集める理由の一つは、物価が日本の3分の1程度であるため、物価高でも旅行しやすい点です。また、魅力的な食べ物やスパ、ショッピングも割安で楽しめるほか、時差が2時間と少ないことや、ビーチの美しさなども人気の理由として挙げられます。
 

パスポートの有効期限が滞在期間を満たしていても入国できないことがある？

海外旅行では欠かせないパスポートですが、有効期限が切れるまでの残り日数を「残存有効期間」といいます。この残存有効期間は、国籍や渡航先の国によって、必要な条件が異なります。日本国籍のパスポートで海外旅行する際に必要な残存有効期間の一例は以下の通りです。
 

アメリカ：帰国時まで有効なパスポートであれば可（ただし、入国時90日以上が望ましい）
韓国：入国時に3ヶ月以上
台湾：帰国時まで有効なもの
ベトナム：入国時に6ヶ月以上

 
このように、国によって期間が異なるため注意が必要です。特に、ベトナムのように入国時の有効期間に定めがあるケースもあります。
 

予約した旅行の日程が残存有効期間に満たない場合は

予約したベトナム旅行の日程が、入国時の有効期限の条件を満たしていない場合、早急にパスポートを更新する必要があります。パスポートの申請は、住民登録している都道府県のパスポート申請窓口で手続きを行い、後日受け取りに行く必要があります。しかし、窓口に2度行くのが難しい場合もあるでしょう。
 
そのような場合は、以下の方法で対処が可能です。
 

オンライン申請する

パスポートは、窓口に申請しに行かなくても、マイナポータル上で申請が可能です。忙しくて申請と受け取りのために2度窓口に行くのが困難な場合は、オンライン申請を利用することで、受取時のみ窓口に行けば済みます。
 
さらに2025年3月24日以降、オンライン申請は窓口申請よりも手数料が安くなりました。例えば、10年有効のパスポートの場合、窓口申請では手数料が1万6300円必要なのに対して、オンラインでは1万5900円です。
 
また、オンライン申請では、戸籍情報がシステム連携されているため、戸籍謄本の原本を用意する必要がありません。戸籍謄本の取得には、自治体によって異なる場合があるものの450円程度必要になるため、オンライン申請はその費用の節約にもなります。
 
ただし、パスポートの発行には土日祝日を除いて1週間～10日程度かかるため、取得が必要なことが発覚したら早急に対応しましょう。
 

ビザを取得する

パスポートの有効残存期間が6ヶ月未満であっても、ビザを取得していればベトナムへの入国が可能です。インターネットでビザ申請できる「e－Visa（電子ビザ）」を使えば、3営業日でビザを取得できます。
 
なお、ベトナムのe－Visaを使ったビザ申請に必要な費用は、一次有効のビザの場合は25ドル、数次ビザの場合は50ドルです。（クレジットカードまたはデビットカード払いのみ可能）
 

海外旅行が決まったら早めにパスポートの入国時有効期限を確認

入国時有効期限が設けられている国へ旅行する場合、入国時有効期限に満たないパスポートでは旅行ができません。そのため、入国時有効期限やパスポートの有効期限は、旅行が決まった時点で確認しておいてください。
 

出典

国土交通省観光庁 訪日外国人旅行者数・出国日本人数
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー