最近の首都高は「現金・クレカ」が使えない!? 久々に車で都内に行って、謎の「サポートレーン」で立ち往生! 一般レーンが消えて「ETC専用化」が進む首都高について解説
配信日: 2025.05.02
実は最近、首都高ではETC専用の料金所が増加しており、この流れは今後も加速する見込みです。
本記事では、首都高で現金やクレジットカードが使えない理由、サポートレーンの役割、そしてETCを付けないことで発生する不利益について詳しく見ていきます。
目次
首都高のETC専用化が加速中
首都高速道路株式会社は、「首都高速道路における2024年11月時点でのETC利用率は98.4%に達している」というデータを示しています。そのため、これまで一般レーンだった料金所もETC専用に切り替える動きが進んでいるのです。
同社は、「2025年1月時点で首都高には35箇所のETC専用料金所があり、2025年度中に新たに55箇所がETC専用となる予定」としています。2025年度中にはETC専用レーンが合計90ヶ所となる見込みです。そして、ETC専用入口では、現金、クレジットカードでの料金の支払いはできません。
つまり、今後首都高では「現金やクレジットカードでの支払いができない」ケースがさらに増えていくのです。
とはいえ、このことが普段首都高を使っていない人にまで周知されているとは限りません。首都高に慣れていない人が、間違って料金所に侵入してしまう恐れはあるでしょう。そこで登場するのが「サポートレーン」です。
「サポートレーン」はあくまで緊急用
サポートレーンとは、ETC専用の料金所に誤って入ってしまった車を案内するためのレーンです。ETCを搭載していない場合や、トラブルで使えない場合はサポート(もしくはサポート/ETC)と書かれたレーンに入り、係員から指示を仰ぎましょう。
サポートレーンでの対応は、「例外措置」です。その場で現金やクレジットカードで支払うことはできず、後日、振り込みなどで料金を支払うことになります。
あくまでも、間違って侵入してしまった車などに対応するためのものであり、「ETCを使えない車の通り道」ではないことに注意が必要です。
なお、既存の料金所が順次ETC専用に変更されています。ナビの情報が更新されておらず、ナビの誘導通りに進んだらETC専用だった、ということもあるかもしれません。高速道路を使って知らない場所を走る際は、事前にスマホなどのナビでルートをチェックし、ETC専用となっていないか確かめるようにしましょう。
首都高でETCを使わないと通行料金が割高に!
ETCを使わない車のデメリットは、通過できる料金所が少ないだけではありません。実は割高な通行料金を支払うことにもつながります。
首都高はETCを使えば距離に応じた料金になるのに対して、現金払いの場合は走行距離にかかわらずETC利用時の最大料金(普通車の場合1950円)が適用されるからです。
短い距離しか走っていない場合には、大きな差が出てきます。例えば、普通車で千葉から東京方面に向かって東関道を走行し、そのまま首都高に進んだ場合です。首都高に入って最初の出口となる浦安インターチェンジで降りたとき、ETCなら370円で済むところが、現金払いの場合は1950円かかることになります。この差は無視できないのではないでしょうか。
ETCがない場合、短距離利用でも割高な料金を支払うことになるため、首都高を利用する人にとっては大きな負担になるといえます。
ETC車載器設置やカード発行は難しくない
ETC車載器を設置する費用は、それほど高くはありません。例えば、カー用品店のオートバックスでは、ETC車載器本体と取り付け工賃込み約1万6000円で設置できます。
また、ETCカードは、クレジットカードを持っているならば無料で追加作成できる場合があるため、確認してみましょう。ただし、年に1回もETCを使わないと年会費を請求されることもあるため注意が必要です。
なお、レンタカーを利用する場合、レンタカー会社がETCカードを貸し出している場合があります。首都高を利用する予定があるなら、カードのレンタルも検討したいところでしょう。
首都圏で車を使う場合、ETCは必須になりつつある
首都高ではETC専用料金所が増加しており、現金やクレジットカードでの支払いが難しくなっています。ETCがない場合、短距離でも一律の料金がかかるため、割高になるケースが少なくありません。
ETC専用の料金所に誤って進入した場合は、サポートレーンに案内されます。これはあくまで緊急対応用で、日常的に使えるものではないことに注意が必要です。スムーズに、そして割安に首都高を利用するためにも、ETCの導入を検討してみましょう。
出典
首都高速道路株式会社 首都高は2025年度に新たに55箇所(累計90箇所)の料金所がETC専用になります。
執筆者:浜崎遥翔
2級ファイナンシャル・プランニング技能士