GWの旅行を仕事でキャンセルすることに……。旅行費用で「3万円」はかかるのですが、払い戻しができないチケットを「無駄にしない方法」や、ホテルのキャンセル料が「免除」される条件はありますか？

楽しみにしていた旅行を、やむを得ない事情でキャンセルしなければならないケースは少なくありません。しかし、場合によってはチケットの払い戻しができなかったり、ホテルのキャンセル手数料が発生したりするため、注意が必要です。
 
そこで今回は、払い戻しができない航空券を無駄にしない方法や、キャンセル料が免除される条件についてご紹介します。

航空券のチケットを無駄にしない方法

払い戻しのできない航空券を無駄にしない方法として、搭乗日時を変更する方法が考えられます。例えば、大手航空会社では、もともと予約していた便の出発前までであれば、日程などの変更が可能とされている場合があります。
 
もし旅行の日程を調整し、ゴールデンウィーク以降に行く場合は、事前に変更しておくとよいでしょう。ただし、早割などで予約した場合は、払い戻しだけでなく日程の変更もできない場合があるため注意が必要です。
 
また、ある航空会社では、予約便のチェックイン開始時刻まで、出発日および出発予定時刻を変更できるようです。さらに、搭乗する人の氏名変更や、一緒に搭乗する子どもの航空券追加も可能とされています。
 
ただし、追加の料金や変更手数料がかかる場合があるため注意が必要です。
 

ホテルのキャンセル料が免除される場合がある？

ホテルのキャンセル料は、施設やプランなどによって異なる可能性がありますが、以下の場合は免除される場合もあるようです。

●悪天候や災害で宿泊を控えた方がよい場合
●身内の不幸があった場合
●病気でほかの宿泊者に感染するリスクがある場合
●けがで宿泊先へ行くことが困難な場合
●交通状況などの影響で物理的に宿泊先への到着が難しい場合

また、ビジネスホテルでは、当日までに手続きを行えばキャンセル手数料がかからないケースもあるとされています。
 
仕事でやむを得ずキャンセルする場合は、事情を伝えたうえで手数料について確認するとよいでしょう。
 

旅行をキャンセルする可能性がある場合の対策

旅行のキャンセル理由によっては、保険やクレジットカードの特典が適用されるケースがあります。例えば、ある旅行保険では、体調不良やけが、感染症、イベントの中止などの場合、キャンセル料の100％が補償されるようです。
 
また、あるクレジットカードには旅行に関するキャンセルを補償するサービスがあり、宿泊代をカードで支払っていれば、社命出張でキャンセルする場合でも補償が可能とされています。
 
ただし、社命主張でのキャンセル補償は、カード会員・家族カード会員当たり年1回が限度となっているため、毎回使えるわけではないようです。
 

まとめ

払い戻しができない航空券は、航空会社によっては日程の変更をすれば無駄にせずに済む可能性があります。搭乗者を変更できる航空会社もあるようなので、ゴールデンウィークを始め、旅行をやむを得ずキャンセルしなければならない場合は、日程変更を検討してもよいでしょう。
 
また、宿泊代のキャンセル手数料は、宿泊先やキャンセルの事情によっては免除される可能性があります。必ずしも免除されるわけではないため、手続き時の確認がおすすめです。
 
旅行は事前に航空券やホテルを予約しなければなりませんが、万が一のキャンセルに備えて旅行保険なども活用すると、損失を減らせる場合もあるでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー