飛行機の欠航で宿泊費が「タダ」になることもある?航空会社の補償ってそんなに手厚いの?
配信日: 2025.04.04

遅延・欠航になると予定が大きくずれてしまうことがあるため、航空会社は予約者に対して補償を行う場合があります。今回のケースでは宿泊代が出たとのことですが、補償内容はどの程度なのかは状況によって異なります。
本記事では、飛行機の遅延・欠航時における補償内容について解説します。

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目次
遅延や欠航が生じたときに航空会社から受けられる補償
飛行機が遅延もしくは欠航した場合の補償内容は、航空会社や状況によって異なります。航空会社から受けられる基本的な補償として、表1に日本航空株式会社(JAL)と全日本空輸株式会社(ANA)の補償内容をまとめました。
表1
航空会社 | 補償内容 | 補償の注意点 |
---|---|---|
日本航空株式会社(JAL) | ・振替または払い戻し ・宿泊費・交通費など ※会社が定める範囲 |
宿泊費・交通費は航空会社に起因する理由が対象 ※悪天候や自然災害など航空会社が管理できない理由の場合は対象外 |
全日本空輸株式会社(ANA) | ・振替または払い戻し ・宿泊費・交通費など ※会社が定める範囲 |
宿泊費・交通費は航空会社に起因する理由が対象 ※悪天候や空港混雑など航空会社が管理できない理由の場合は対象外 |
※筆者作成
2社とも、機材故障など航空会社の都合によって遅延や欠航が発生し、予定通りに目的地へ到着できない場合は、宿泊費や交通費を負担してもらえる可能性があります。
一方、会社がコントロールできない不測の事態により遅延や欠航が起きた場合は、補償を期待できません。
ケース別の補償内容
宿泊費や交通費の補償については、状況によって内容が変わります。日本航空株式会社(JAL)国際線の例を参考に、ケース別の補償内容は以下の通りです。
●予約便や振替便が翌日以降となり、定期公共交通機関が終了して出発空港から宿泊が必要な場合
補償内容:宿泊費や地上交通費(会社規定の範囲内)
●予約便が遅延・欠航などして乗り継ぎ便に乗れず、乗り継ぎ先で宿泊が必要な場合
補償内容:乗り継ぎ地での宿泊費や地上交通費(会社規定の範囲内)
●予約便が予定通りに到着空港へ到着せず、定期公共交通機関が終了して宿泊が必要な場合
補償内容:到着地での宿泊費や目的地までの交通費(会社規定の範囲内)
このように、遅延・欠航でどのような不都合が生じるかにより、補償状況は変わってきます。
なお、定期公共交通機関の営業が終了しているかどうかも判断材料になるため、詳しくは航空会社に確認するとよいでしょう。
補償を受けるにはどうしたらよい?
宿泊費や交通費の補償を受けるには、一定の条件を満たす必要があります。申請方法については各社の公式サイトなどを参照するとよいでしょう。一例として、全日本空輸株式会社(ANA)で申請する場合の方法や条件は以下の通りです。
●料金を立て替えた場合は、精算時に領収書が必要
●パソコンやスマートフォンから申請可能
●予約便出発予定日(欠航・遅延発生日)から30日以内の申請が必要
一定の期間を過ぎてしまうと、立て替えた宿泊費や交通費が戻らなくなるおそれがあります。必ず早いうちに申請しましょう。
契約しているクレジットカードなどの補償もある
航空会社以外にも、クレジットカード会社からの補償を受けられるケースもあります。
例えばクレジットカードの中には、海外・国内旅行傷害保険に「海外・国内航空便遅延費用特約」が付帯しているものがあります。状況によって宿泊代や食事代などを負担してもらえるようです。
補償を手厚くしたい人は、手持ちのクレジットカードを確認するとよいかもしれません。
航空会社都合の遅延・欠航時は宿泊費や交通費を負担してもらえる場合がある
日本航空株式会社(JAL)と全日本空輸株式会社(ANA)のように、航空会社側の都合で遅延・欠航が生じた場合、必要に応じて宿泊費や交通費を負担してもらえる可能性があります。
ただし「会社規定の範囲内で補償される」「悪天候など補償対象外となる事由もある」といった点に注意が必要です。
出典
日本航空株式会社
全日本空輸株式会社 機材故障などが理由の変更・払い戻し
全日本空輸株式会社 諸費用のご精算方法
全日本空輸株式会社 機材故障などが理由の振り替えに伴う諸費用のご案内
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー