更新日: 2019.06.19 その他
重粒子線治療を受けられるのは全国で5カ所のみ!?
![重粒子線治療を受けられるのは全国で5カ所のみ!?](https://test.financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2019/03/pixta_44941989_S.jpg)
先進医療の中でも特に治療実績が多い陽子線治療と重粒子線治療について、2019年1月現在受けられる医療機関を確認してみました。
![松浦建二](https://test.financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2017/10/matsuura1b-150x150.jpg)
執筆者:松浦建二(まつうら けんじ)
CFP(R)認定者
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
1990年青山学院大学卒。大手住宅メーカーから外資系生命保険会社に転職し、個人の生命保険を活用したリスク対策や資産形成、相続対策、法人の税対策、事業保障対策等のコンサルティング営業を経験。2002年からファイナンシャルプランナーとして主に個人のライフプラン、生命保険設計、住宅購入総合サポート等の相談業務を行っている他、FPに関する講演や執筆等も行っている。青山学院大学非常勤講師。
http://www.ifp.cc/
陽子線治療を受けられる医療機関はかなり増えている
先進医療は将来的な保険導入のための評価を行うものとして、まだ保険診療の対象になっていない先進的な医療技術等と保険診療との併用を認めていることから、厚生労働省は先進医療技術を実施するための要件を定めており、先進医療を実施している指定の医療機関から定期的に報告を求めるようにしています。
先進医療を実施している医療機関は、厚生労働省のホームページで全て確認することができます。2019年(平成31年)1月1日現在に先進医療を実施している医療機関の中から、まずは陽子線治療に関するものを表にまとめてみました。
陽子線治療を実施している医療機関(平成31年1月1日現在)
![](https://test.financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2019/03/c776ab58483c070def107fcb4c5ef0a9-1.jpg)
![](https://test.financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2019/03/d1b3db5ff6ee3afb84c561328716c562.jpg)
資料:厚生労働省先進医療の概要について
※A 初発のものであり単独で発生したものであって、その長径が3cmを超え、かつ12cm未満のものに限る【陽子線治療を実施する施設】
※B 初発のものであり単独で発生したものであって、その長径が3cmを超え、かつ12cm未満のものに限る【外科的治療を実施する施設】
陽子線治療を受けられる医療機関はかなり増えてきています。2001年から先進医療に適用されている先進医療Aの陽子線治療は、北海道から鹿児島まで現在16の医療機関で受けることができます。
先進医療Bの肝細胞がんの先進医療も含めれば、医療機関数は全国で31にもなります。
一部の陽子線治療は既に公的医療保険の適用になっており、今後も医療機関が増え、実績も増えていけば、さらに保険適用の陽子線治療が増えていきそうです。
重粒子線治療を受けられるのは全国で5カ所のみ
次は重粒子線治療を受けられる医療機関一覧です。陽子線治療と比べるとまだ少ないです。
重粒子線治療を実施している医療機関(平成31年1月1日現在)
![](https://test.financial-field.com/wp/wp-content/uploads/2019/03/b21aa6e7a5229bdbdbdb6524b66d20f0-10.jpg)
資料:厚生労働省先進医療の概要について
先進医療Aの重粒子線治療は2003年から先進医療の適用を受けていますが、現在でも治療を受けられる医療機関は全国で5カ所しかありません。そのうち関東地方に3カ所固まっており、他は兵庫県と佐賀県に1ヵ所ずつとなっています。
そのため、北海道や四国等に住んでいる人にとってはどこも遠く、高額な治療費だけでなく交通費や宿泊費もかなり負担になりそうです。重粒子線治療も一部で公的医療保険の適用になっており、今後の動向が気になります。
陽子線治療や重粒子線治療は治療費がとても高額です。例えば、鹿児島のメディポリス国際陽子線治療センターのホームページで確認すると、全額自己負担の陽子線治療は先進医療分で314万円(鹿児島)、他に公的医療保険適用分の診察・検査等が必要で、総額約330万円となっています。
重粒子線治療では、国立大学法人群馬大学医学部附属病院で確認すると、全額自己負担の先進医療分が314万円、他に公的医療保険適用分の自己負担分が必要となっています。
公的医療保険が適用される部分は、高額療養費制度によって負担をかなり抑えることができますが、全額自己負担の先進医療は高額な費用を自分で確保しなければなりません。ただ、昨今は多くの医療保険やがん保険に先進医療保障があり、それを付加しておけば先進医療分の給付金を受け取ることができます。
最適な治療方法を選べるようがんに対する正しい知識を身につけ、治療の選択肢を一つでも多く確保できるよう安心できる備えをしておきましょう。
執筆者:松浦建二(まつうら けんじ)
CFP(R)認定者