会社のイベントの特賞が「3泊5日ハワイペア旅行券」でした。円安なのでかなりお得だと思うのですが、金額にするといくらくらいでしょうか？

会社の忘年会などのイベントでは景品が用意されていることもあります。景品の内容は会社によってさまざまです。中には海外旅行のペア旅行券が景品の場合もあります。
 
例えば、3泊5日ハワイペア旅行券が景品の場合、現金に換算するとどの程度になるかは気になるところでしょう。円安の今は海外旅行の費用も値上がりしているため、景品で行けるとすればかなりお得だと思うかもしれません。
 
今回は、ハワイペア旅行券が現在どの程度の金額に換算されるのかについて紹介します。海外旅行に興味をお持ちの方は参考にしてください。

ハワイへの海外旅行の費用相場

海外旅行で必要になる料金の主なものとして、往復の交通費＋宿泊費があります。宿泊費についてはホテルにて別途オプションを選択した場合、料金に上乗せされます。会社からの景品として提供される場合、オプション代は自己負担と考えておく方がいかもしれません。
 

往復の交通費

まずは、往復の交通費ですが、東京からホノルルまでの航空券の場合、エコノミーシートで1人あたり9万円～14万円程度、2人で18万円～28万円程度です。大阪からホノルルまでの場合、エコノミーシートで1人あたり9万円～11万円程度、2人で18万円～22万円程度です。
 
自分で往復のチケットを手配する場合、格安航空会社か大手、どちらを選ぶか、また、直行便かどうかなどによって費用は大きく変わるでしょう。選ぶ座席によっても価格は変わります。会社の景品の場合であれば、シートはエコノミーシートを選択する場合が一般的でしょう。
 
会社にもよりますが、景品として用意されているのはあくまでも飛行機のチケットと宿泊にかかる費用のみである可能性が高いです。自宅から空港までの交通費、空港からホテルまでの移動や現地での交通費などは自己負担である可能性が高いでしょう。
 

宿泊費

続いて、宿泊費については選ぶホテルのグレードによって変わるでしょう。宿泊費の目安は、いわゆる高級ホテルに該当するホテルであれば、2名1室で1泊あたり3万円～5万円／人程度、3泊であれば9万円～15万円程度です。
 
また、格安ホテルの場合、2名1室1泊1万円前後、3泊であれば3万円程度です。ただし、実際は宿泊料金に税金やサービス料が加算されるため、総額としては多めの金額を見積もっておいた方がいいでしょう。
 
そのほか、オプション代についてはホテルによって異なります。自分にとって必要最低限のオプションを選ぶことが費用をおさえるコツです。
 

現地での滞在費

滞在費として考えられるものの一つとして食事代があげられます。
 
ハワイの食事代は全般的に日本よりも高い傾向にあるようで、相場としては、ファストフードやカジュアルなレストランで、1食あたり8ドル～20ドル前後、一般的なレストランで1食あたり30ドル～50ドル程度が必要なようです。
 
さらに、レストランでは料金の15～25％をチップとして追加で支払う必要があるため、注意しましょう。チップは、レストランに限らずホテルやタクシーでサービスを受けた場合も払うことが一般的です。
 
実際に、UniValue Creations LLCが実施した「ハワイ旅行中のレストラン利用について」というアンケート調査では、「旅行中の1日の食事にかける予算はいくらですか？（一人当たり）」という質問で、50ドル～100ドルという回答が40.5％と一番多く、次いで100ドル～150ドル（29.9％）、150ドル～200ドル（14.1％）ということでした。
 
1日あたり50ドルと仮定しても、1食当たり17ドル程度かかる計算です。
 
アクティビティを楽しむのか、ショッピングや観光を楽しむのか、食事を楽しむのかによって滞在費は変わります。ただ、現在は円安傾向のためかかる費用は相対的に高くなる点には注意が必要です。
 

ハワイペア旅行券は往復交通費で約18万円～28万円、宿泊費で約3万円～15万円が相当する可能性がある

会社のイベントなどで、ハワイ旅行のペア旅行券が当選した場合、金額としては往復交通費で約18万円〜28万円、宿泊費・ホテル代で約3万円〜15万円（さらに税金などが加算される）、合計約19万円〜43万円程度の価値があると考えられます。
 
円安で海外旅行へのハードルが上がっている中、これだけ費用が浮けば現地でのレジャーや買い物にお金を回すことができるでしょう。
 

出典

UniValue Creations LLC　【ハワイ旅行中のレストランに関するアンケート結果】ハワイのレストラン選びのポイントは？ 予約はいつするべき？ 絶対ハズせないハワイの名物メニューは？ など気になる項目を調査しました！
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー