更新日: 2024.09.18 その他

「乗り慣れない車種の運転は怖い」と15年間同じデミオを運転している友人。維持費は高くならないのでしょうか?

「乗り慣れない車種の運転は怖い」と15年間同じデミオを運転している友人。維持費は高くならないのでしょうか?
数年に一回車を乗り換えるドライバーがいる一方で、同じ車に長期間乗り続けるドライバーもいます。
 
今回のケースでは15年間同じ車に乗っているとのことですが、「ずっと乗っている車の方が安心」もしくは「愛車にできるだけ長く乗りたい」と考えて10年以上乗っている人は一定数いるかもしれません。
 
しかし同じ車に乗り続けると、状況によっては維持費が高くつく可能性もあります。本記事では、新車登録から15年経過した「15年落ち」の車にかかる維持費について解説します。
FINANCIAL FIELD編集部

執筆者:FINANCIAL FIELD編集部(ふぁいなんしゃるふぃーるど へんしゅうぶ)

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15年落ちデミオの維持費はどれくらい?

15年乗り続けているデミオの維持費を表1にまとめました。なおデミオの車種条件は以下と仮定します。

●年式:2009年
●燃料:ガソリン
●排気量:1300CC
●車両重量:990キログラム
●駐車場:自宅の敷地(無料)

表1

費目 年間でかかる費用
自動車税種別割
(令和6年度)
3万9600円
(15%重課後)
自動車重量税
(13年経過車)
1万1400円
(2年で2万2800円)
自賠責保険
(2024年4月以降の本土料金)
8825円
(24ヶ月契約で1万7650円)
車検基本料金
(法定24ヶ月点検や整備費用など)
2万円
(車検ごとに4万円かかるケースで計算)
任意保険料
(「20等級、ゴールド免許、運転手年齢35歳以上、車両保険あり」での概算)
およそ5万5000円
メンテナンス費(概算)
オイル交換・タイヤ代など
およそ2万円
(「オイル交換の費用5000円/半年」
「タイヤ交換費用5万円/5年間」として計算)
合計 約15万4825円

出典:宮城県「自動車税種別割のグリーン化(重課・軽課)について」、国土交通省「自動車重量税額について」、東京海上日動火災保険株式会社「よくあるご質問(FAQ)」を基に筆者作成
 
15年落ちのデミオの場合、自動車税種別割と自動車重量税が新しい年式の車よりも高くなります。
 
自動車税種別割については、初回新規登録から13年経過したガソリン車・LPG車(ディーゼル車は11年)は、おおむね15%の重課対象となるからです。13年未満の場合は「3万4500円」であり、その差は5100円です。
 
自動車重量税についても、13年経過した車は税額が上がります。13年未満車は1万6400円であり、差額は6400円です。18年経過するとさらに高くなり、2万5200円です。
 
このように年式が古い車は、維持費が全体的に高くなる傾向にあるといえるでしょう。
 

15年間乗り続けた車を乗り換えるメリットとデメリット

15年間乗り続けたデミオを手放して、新しいデミオあるいはほかの車種に乗り換えるか決めるさいは、メリット・デメリットを比較検討するといいでしょう。
 
考慮すべき点をご紹介します。
 

メリット

メリットは、維持費が多少なりともおさえられる可能性があることです。前述の通り13年以上経過した車は税金が高くなります。新しい車に変えることで安全性の向上も期待できます。新しい車はエンジンをはじめ部品の経年劣化が少なく、故障リスクも低いといえるでしょう。
 
また燃費が向上する可能性もあるため、燃料費の節約にも期待できるでしょう。
 

デメリット

買い換えのデメリットの一つは、心情的なものですが、愛着のある車を手放すことです。思い出がつまった車と別れることで、寂しい気持ちになることもあるかもしれません。
 
また、車を購入する際にはまとまった初期費用がかかる可能性があるでしょう。
 

15年落ちの車は維持費が高くなる傾向にある|買い替えはメリット・デメリットを考慮して判断を

15年落ちの車は税金が高くなるほか、燃料費、部品交換などのランニングコストがかさみ、安全面だけでなくコスト面でもパフォーマンスが落ちる可能性が高くなります。
 
とはいえ現時点での車両コンディションが問題なく、維持費もカバーできる場合、すぐに乗り換える必要を感じないかもしれません。メリット・デメリットを総合的に比較検討して、買い替えるか否かを判断するといいでしょう。
 

出典

宮城県 自動車税種別割のグリーン化(重課・軽課)について
国土交通省 自動車重量税額について【継続車検を受ける場合】(6ページ)
東京海上日動火災保険株式会社 よくあるご質問(FAQ)【自賠責保険】自賠責保険に加入したいのですが、保険料を教えてください。
 
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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