子どもが「最新モデルのiPhoneがほしい」と言って聞きません。そもそも小学生にスマホは必要なのでしょうか…？

アプリや動画視聴、友達とのメッセージのやり取りなど、さまざまな目的を理由に小学生でもスマートフォンを持っているケースが増えています。
 
本記事では、小学生に最新モデルのiPhoneを与えることの是非について検討します。教育的な観点や家計への影響、他の保護者の意見などを踏まえ、最適な選択肢を探ります。

小学生のスマートフォン事情

家庭でも、アプリや動画視聴などの子どもたちが楽しめる機能の利用に加えて、登下校中や塾に通う際などの安全や見守りを目的としてスマートフォンを持たせているケースが多く見られます。
 
2021年（令和3年）に東京都で実施された「家庭における青少年のスマートフォン等の利用等に関する調査」でのスマートフォン所持率は、表1とおりです。
 
表1

	2019年（令和元年）	2020年（令和2年）
小学校低学年	19％	22.4％
小学校高学年	34.6％	34.4％

※東京都「家庭における青少年のスマートフォン等の利用等に関する調査」より筆者作成
 
スマートフォン関連グッズの商品開発やブランドを運営する「Hamee」による「小学生の親子におけるスマホ利用実態調査」では、小学校1年生から持たせている保護者が多く、全体の約50％が低学年のうちに持たせているのが現状です。
 
「子どもが欲しがったから」「周りの子どもが持つようになったから」などを理由に持たせ始めたものの、スマホの長時間利用やスマホ依存、視力低下、学力低下などを心配する方が多いようです。
 

iPhoneの価格

ここでは、近年発売されたiPhoneの価格について見ていきましょう。
 
表2

モデル	価格（一括払い）	価格（分割払い）
iPhone 15 Pro	15万9800円〜	4438円（36回払い）〜
iPhone 15	12万4800円〜	3466円（36回払い）〜
iPhone 14	11万2800円〜	4700円（24回払い）〜
iPhone SE	6万2800円〜	2616円（24回払い）〜

※Apple Japan合同会社「iPhone」を基に筆者作成
 

最新モデルのiPhoneを与えるべき？

iPhoneは最新モデルでなくても10万円を超える傾向があり、小学生に与えるスマートフォンとしては比較的高額であるため、ぜいたくだと感じる方もいるかもしれません。
 
ここではiPhoneだけでなく、小学生にスマートフォンを持たせるうえでのメリットを紹介します。スマートフォンを持たせるメリットは、次の通りです。

・連絡が取りやすい
・位置情報を確認できる
・ネットリテラシーが身につく

インターネットが身近になった現在では、小学生の子どもたちもさまざまなネット犯罪に巻き込まれる恐れがあります。このようなケースから身を守るためには、小学生のうちから基本的なネットリテラシーを身につけておくことも重要です。
 

iPhoneを与えるなら適切な設定をしよう

最新モデルを含むiPhoneの各モデルを与える場合は、小学生の子どもを守るためにも正しいデバイスの設定を行いましょう。デバイスの設定で必要な項目は、次の通りです。

・Face ID、Touch ID、パスコードを設定する
・ファミリー共有を設定する
・小学生本人のApple IDとパスワードを用意する
・「探す」を有効にする
・「ペアレンタルコントロール」を設定する
・「承認と購入のリクエスト」を有効にする

保護者と同じApple IDでは子どもが保護者のコンテンツを見ることができてしまうため、子ども本人のApple IDが必要です。新しいApple IDを用意するとともに、保護者とのファミリー共有をしておきましょう。
 
また、「探す」の機能を有効にしておくことで、デバイスの位置情報を取得することができます。
 
ペアレンタルコントロールでは、不適切なコンテンツの購入やダウンロードを制限できるようになり、承認と購入のリクエストでは、子どもが承認を得てからでないとアイテムの購入や無料アプリのダウンロード、サブスクの登録ができないようになります。
 

まとめ

iPhoneは最新モデルでなくても10万円を超える傾向があり、小学生に与えるスマートフォンとしては比較的高額であるため、ぜいたくだと感じる方もいるかもしれません。
 
しかし近年では小学生のうちからスマートフォンを持たせているケースが多く見られ、全体の約50％が低学年のうちに持たせているのが現状です。親としては心配な面もあるかもしれませんが、小学生にスマートフォンを持たせるメリットがあるのも事実です。
 
頭ごなしに拒否するのではなく、親子で使用時間や使用ルールについて相談し、お互いが納得できる解決案を見つけていきましょう。
 

出典

東京都　家庭における青少年のスマートフォン等の利用等に関する調査
Hamee株式会社　小学生の親子におけるスマホ利用実態調査（PR TIMES）
Apple Japan合同会社　iPhone
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー