お金がないので「車」で東京から長崎まで帰省しています。15時間かかるなら「飛行機」に乗った方が得ですか？

家族総出で帰省するとなると交通費の心配も必要になるため、どのような手段なら安く往復できるのか、毎回頭を悩ませているという人もいるでしょう。
 
特に、移動距離が長い帰省だと新幹線や飛行機を利用するとかなり高くつくため、車での移動を検討されている人もいるかもしれません。
 
本記事では、東京から長崎まで帰省する場合の交通費について、新幹線と飛行機・車を利用した場合の差がどのくらいあるのかをご紹介します。

新幹線で東京から長崎まで移動した場合にかかる費用

株式会社アスマークが行った「帰省に関するアンケート」によると、帰省時の交通手段は「車」と答えた方が最も多く全体の4割以上であり、以下「電車」「新幹線」の順で続くようです。
 
なお、交通費や所要時間、子育て世帯や単身世帯などの世帯内容によっても異なる選択をすることが分かりました。
 
東京から長崎まで新幹線で行くには、博多駅で乗り換える方法だと乗り換え回数が2回で済むのでおすすめです。この場合、乗車券運賃1万5510円に加え、東京から博多までの指定席特急料金、博多から長崎までの指定席特急料金をあわせて片道2万8000円程度かかります。
 
子ども料金は片道1万4000円程度なので、大人2人・子ども2人の家族4人で帰省すると仮定した場合、往復で16万8000円ほどかかる計算になります。このルートで行く場合の走行距離は1326.4キロメートルで、所要時間は7時間弱です。
 
ただし、新幹線では予約時期によって、割引が適用される場合もあります。そのため、早めに予約することで、上記の金額よりも抑えられる可能性があるでしょう。
 

飛行機で東京から長崎まで移動した場合にかかる費用

羽田（東京）から長崎まで飛行機を利用した場合の料金は、航空会社や時期によっても異なります。
 
例えばある航空会社では片道5万3000円程度、11歳までの子どもは大人運賃額から25％相当が割り引かれるため、4万円程度となります。大人2人・子ども2人の4人家族で帰省すると仮定した場合、往復で36万円以上かかる計算です。
 
ただし、この航空会社では早めに予約することで運賃が割引されるサービスがあり、同じ条件でも大人一人あたり4万3000円ほどで購入可能です。そのほかにも、ビジネスきっぷや株主優待割引などを利用することで、さらに安くなる可能性があるでしょう。
 
他にも、格安航空会社の利用で費用を下げることもできます。ただし、格安航空会社と大手航空会社では、キャンセル方法など利用システムが異なるため、予約前に利用条件を必ず確認しましょう。なお、飛行機での移動であれば、2時間弱で羽田から長崎に到着します。
 

車で東京から長崎まで移動した場合にかかる費用

東京から長崎まで車で移動した場合、費用はいくらぐらいかかるのかを計算してみましょう。今回は、以下の条件で費用を算出します。

・東京から長崎までの距離は1200キロメートル
・燃費が1リットルあたり12キロメートルの乗用車での走行
・ガソリン価格は1リットルあたり160円

1リットルあたり12キロメートル走行できると考えると、長崎までの1200キロメートルを走行するために100リットルのガソリンが必要です。1リットルあたり160円なので、ガソリン100リッター分だと片道分で約1万6000円かかる計算になります。
 
これに、高速道路代がプラスされます。東京から長崎までの高速道路代（ETC料金）は1万8000円程度です。ちなみに、出発時期および時間帯にもよりますが、所要時間は15時間前後になることが予想されます。
 
往復のガソリン代と高速道路代をあわせると、約6万8000円になります。
 
東京から長崎までの移動に車を利用した場合、新幹線と比較すると2万円近く、飛行機で割引を利用しなかった場合と比較すると30万円近く節約できる可能性があると考えられます。
 

車の方が大幅に節約できる可能性がある

東京から長崎までの帰省で、できるだけ交通費を節約したいと考える場合、新幹線や飛行機を利用するよりも車で行った方が安く済む可能性が高いでしょう。
 
特に飛行機は移動時間が短く済むことは魅力ですが、割引が適用されない場合や大手航空会社を利用した場合、航空費がかなり高額になる可能性があります。今回は4人家族と仮定して計算しましたが、家族の人数が減れば公共交通機関の移動はより安くなりますし、増えるのであれば車の節約効果が高くなるでしょう。
 
帰省の時期や家族の人数なども考慮して、最適な移動手段を選ぶことをおすすめします。
 

出典

株式会社アスマーク　帰省にかかる金額や時間が増えるほど、帰省する頻度を増やしたい意向が強い～帰省に関するアンケート調査～
 
※2024/7/12 内容を一部変更いたしました
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー