更新日: 2019.12.22 その他

新婚夫婦の疑問。持ち家と賃貸、どっちを選ぶ?

新婚夫婦の疑問。持ち家と賃貸、どっちを選ぶ?
新婚夫婦が頭を悩ます事柄の一つに家を「持ち家とするか賃貸とするか」という問題があります。
 
持ち家と賃貸、将来を見据えた新婚夫婦にとってどちらが正解なのでしょうか?
 
柘植輝

執筆者:柘植輝(つげ ひかる)

行政書士

2級ファイナンシャルプランナー
大学在学中から行政書士、2級FP技能士、宅建士の資格を活かして活動を始める。
現在では行政書士・ファイナンシャルプランナーとして活躍する傍ら、フリーライターとして精力的に活動中。
広範な知識をもとに市民法務から企業法務まで幅広く手掛ける。

持ち家と賃貸、どちらがよいかは一概には決められない!

正直なところ、持ち家か賃貸かを一概に決めることは困難です。
 
なぜなら、夫婦の現状や考え方、将来のライフプランによって適した選択は異なるからです。もちろん、夫婦個別の条件を詳細に設定して見積もり、金額面からどっちが得か損か算出すること自体は可能です。
 
しかし、住居を持ち家とするか賃貸とするかは今後の生活を大きく左右する選択であり、目に見える金額面のみで決めてしまうのは賢明ではありません。
 
そこで、今回は賃貸と持ち家、それぞれメリットとデメリットを解説し、よくある夫婦のパターンごとにどちらがよいのか検討していくことにします。
 

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賃貸のメリットとデメリット

賃貸のメリットとしては主に次のような点があります。
 

1、購入資金について考えなくてもよいため、初期費用が購入より安い
2、気軽に住み替え・引っ越しができる
3、メンテナンスについては基本大家さん負担となるためあまり考えなくてよい
4、毎月支払額が一定であり、住宅ローンの支払いにローンに頭を悩ませることがない

 
対して賃貸を選択するとデメリットとして次のような点があります。
 

1、どれだけ家賃を払っても自己資産とならない
2、一生家賃を払い続ける必要がある
3、間取りや内装を変更したりリフォームといったことが自由に行えない
4、年齢や職業、収入によっては入居時の審査に通らないことがある

 

持ち家のメリットとデメリット

次は持ち家のメリットとデメリットについて解説していきます。
 

持ち家のメリット

1、自己資産になり、いざというとき自宅を担保にローンを組むこともできる。
2、間取りや広さ、リフォームも家族形態に応じて自由に行える
3、人に貸して家賃収入を得ることができる
4、老後に住む場所を心配しなくてよい

 

持ち家のデメリット

1、引っ越しが気軽にできない
2、周辺状況の変化や経年などにより資産価値が購入時に比べて下がることが多い
3、収入が減ってしまっても毎月のローンや毎年の固定資産税などをを払い続けることになる
4、自分達で修繕やメンテナンスをしなければならない

 

夫婦のパターン別、持ち家と賃貸の選び方

持ち家と賃貸それぞれのメリットとデメリットを確認したところで、よくある夫婦のパターン別に持ち家と賃貸についておすすめの選択を紹介します。
 
ただし、絶対というわけではなくあくまでも参考程度にしていただくことをおすすめします。
 

将来の見通しが立っていない新婚さん

まだどちらにするか決めかねているなら、一旦は賃貸がおすすめです。
 
その後の状況次第で賃貸に住み続けるのもよし、持ち家に移行するもよし。賃貸なら焦ることなくゆっくりと将来について考えることができますし、切り替えも容易です。
 

転勤が多い新婚さんにはどっちがおすすめ?

転勤の多い新婚さんであれば、気軽に引っ越しできる賃貸がおすすめです。
 
持ち家を購入するのはいずれ転勤がある程度落ち着いてきてからでも遅くありません。転勤の多いうちから持ち家を購入してしまうと、単身赴任や転居によりマイホームを利用できる時間が少なくなってしまい、持ち家のメリットが薄まってしまいます。

 

間取りや設備にこだわりがある新婚さん

部屋の間取りや設備などに強いこだわりのある新婚さんには持ち家がおすすめです。
 
賃貸と異なり間取りや広さ、設備の取り付けも自由自在に決めることができるからです。
 
老後はリフォームしてバリアフリー化することもでき、賃貸とは比較にならない自由度で理想の住環境を作り上げることができます。

 

貯蓄が十分ある、または両親などから支援を受けられる新婚さん

ある程度資金に余裕があったり、両親などから援助を受けられそうな新婚さんは持ち家の購入に踏み切ってもよいでしょう。
 
仮に万一持ち家が不要になったとしても、売却したり貸し出したりして家賃収入を得ることができます。

 

持ち家と賃貸の比較は慎重に

新婚夫婦にとって持ち家か賃貸かという選択は将来を左右する大きな問題です。
 
焦らず慎重に検討することはもちろんですが、各種専門家に相談のうえ決定することをおすすめします。
 
執筆者:柘植輝
行政書士

 

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