更新日: 2020.05.25 その他

今すぐ自宅でできる、シンガポールで推奨されるジカ熱・デング熱の対策5つ

執筆者 : 岩永真理

今すぐ自宅でできる、シンガポールで推奨されるジカ熱・デング熱の対策5つ
今年の夏は、日本中で記録的な猛暑となりました。
 
おかげで蚊の発生は例年の夏よりは抑えられたのかもしれませんが、秋も近づくと気温が下がり、蚊が発生してくる可能性があるかもしれません。
 
シンガポールでは、一年中高温多湿なため、NHA(National Health Agency:国立衛生庁)が蚊の発生数を常に管理し、ジカ熱やデング熱の大流行を食い止めています。個人宅を抜き打ちで訪問し、蚊の発生源になっているところはないか、チェックをしながら個人宅での対処の仕方を説明しています。
 
その方法は私たちにも簡単に実行できますので、自宅周辺に蚊を発生させないためにも、ご紹介します。
 
岩永真理

執筆者:岩永真理(いわなが まり)

一級ファイナンシャル・プランニング技能士

CFP®
ロングステイ・アドバイザー、住宅ローンアドバイザー、一般財団法人女性労働協会 認定講師。IFPコンフォート代表
横浜市出身、早稲田大学卒業。大手金融機関に入行後、ルクセンブルグ赴任等を含め10年超勤務。結婚後は夫の転勤に伴い、ロンドン・上海・ニューヨーク・シンガポールに通算15年以上在住。ロンドンでは、現地の小学生に日本文化を伝えるボランティア活動を展開。
CFP®として独立後は、個別相談・セミナー講師・執筆などを行う。
幅広い世代のライフプランに基づく資産運用、リタイアメントプラン、国際結婚のカップルの相談など多数。グローバルな視点からの柔軟な提案を心掛けている。
3キン(金融・年金・税金)の知識の有無が人生の岐路を左右すると考え、学校教育でこれらの知識が身につく社会になることを提唱している。
ホームページ:http://www.iwanaga-mari-fp.jp/

訪問は抜き打ちで突然に

NHAの検査員は、男女二人組で突然やってきます。制服を着用しているため、怪しい人々という感じはありませんが、在宅している限りは拒むことはできないでしょう。平日の営業時間帯なので、不在であれば検査は強制ではないようです。
 
住人が女性の場合は女性の検査員が、住人が男性の場合は恐らく男性の検査員が一人室内に入り、見回り検査します。
 
トイレ、バスルーム、キッチンなどの水回りで排水溝などがきちんと掃除されているか、ベランダ、室内に花や植物はないか、窓は閉まっているか、などを調べていきます。我が家は植物もなく、掃除もしたばかりだったため、すべての部屋は見ずにほんの5分程度で終了しました。
 
敢えて抜き打ちで検査をすることから、蚊の発生源を断つ努力は恒常的に続けなければいけないことを国民に知らしめる目的があるのでしょう。
 

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シンガポールで推奨される対策5つ

・バケツに水をためておかない
・花瓶の水は頻繁にとり変える
・植木鉢の下に受け皿を敷かない
・固くなった土は掘り起こしておく
・雨どいはよく清掃し、指定の殺虫剤(蚊のみに有効)を置く
 
デング熱患者が出ると、患者は隔離され、近隣住民へは通達されるシステムになっています。その際は上記に加えてさらに
 
・虫よけスプレーをつけ、長そで・長ズボンを着用する
・ベッドやソファーの下、カーテンの裏など、家の暗い所へ隅々に殺虫剤をかける
 
などが注意喚起されます。
 

デング熱やジカ熱の症状と危険性

NHAによると、2018年8月25日現在、シンガポールではジカ熱はゼロですが、デング熱は68例が報告されています。いずれも熱帯縞蚊が媒体となり伝染します。
 

<デング熱の症状>

突然の発熱、ひどい頭痛、筋肉痛、発疹、吐き気、鼻や歯茎からの出血、皮下出血 など
 

<ジカ熱の症状>

発熱、発疹、目の痛み、関節痛、筋肉痛 など
 
ジカ熱は、妊娠中にかかると,時として胎児の小頭の原因になり得ますので注意が必要です。
 

シンガポールでのジカ熱への対応・ジカ熱テストの価格は?

シンガポールでは、ジカ熱にかかっているかどうか、以下の女性について無料で医師の診断が受けられる体制となっています。
 
・発熱と発疹に加え、それ以外にもジカ熱の症状がある妊婦、又は
・ジカ熱と診断された男性のパートナーがいる妊婦
 
感染の疑いのある一般男女については、シンガポールの公的医療保険が適用になる人は60シンガポールドル(約4,800円)で、適用にならない人は150シンがポールドル(約1万2,000円)で診断が受けられます。
 

日本でも起こりうるジカ熱・デング熱

グローバル化する日本でも、海外からの旅行者から感染することも十分考えられます。
 
どちらの感染症も、該当する症状があれば、早めに医療機関を受診し治療することが、早期回復につながり、二次感染を防ぐといわれています。ただし、日本の医療機関はこれらの感染症への準備が常時できているとも限りませんので、事前に電話で相談をした上で、受診するとよいでしょう。
 
Text:岩永 真理(いわなが まり)
一級ファイナンシャル・プランニング技能士