外食代だけで月6万円! おひとりさまに慣れすぎな女性「私はぜいたくしすぎでしょうか?」
配信日: 2023.09.15
こうして自分の時間を有意義に楽しめる人がいる一方で、おひとりさまでの行動に慣れてしまったためのデメリットもあるようです。
ここでは、おひとりさまならでの悩みを持つ女性の話をみていきましょう。

日々の生活における、お金にまつわる消費者の疑問や不安に対する解決策や知識、金融業界の最新トレンドを、解りやすく毎日配信しております。お金に関するコンシェルジェを目指し、快適で、より良い生活のアイディアを提供します。
「わたしってお金使いすぎかも…」。おひとりさまで加速する出費
Nさんは都心部に勤める女性であり、今年で30歳になります。学生時代は友人たちと行動するのが好きだったようですが、社会人になったことをきっかけにおひとりさまで行動する機会が増えたと語ります。
現在では、平日や休日に限らず、日常的に1人で出かけているとのことです。そんなNさんがここ数年はまっていることは「外食」でした。
「やっぱりおいしい料理を食べるのってストレス解消になりますよね。最近はおひとりさま向けのコースなどを提供しているお店も増えてきて、SNSで見つけて、つい通っちゃうんです。」
Nさんの職場では休日出勤や残業がないものの、勤務時間内に当日中の仕事を終わらせなければならず、仕事のストレスは大きいようです。Nさんは、そうしたストレスを1人での外食で解消しているのだと語ります。
こうして、都心での生活を充実させている反面、お金に関しては不安な点もあるらしいのです。
「『外食』にはまってからは、休日のたびにふだんは行けないような場所まで足を延ばしています。お酒も好きなので金曜日と土曜日の出費は特に大きいですね。こうした習慣もあってか『外食費』だけで月に6万円もかかっているんですよね…。」
毎月の出費に関してはNさん自身も後ろめたい気持ちがあるようです。例えば、親や地元の友人からも「もう30代だから落ち着いたら?」という注意を受けているのだといいます。
「でも貯金が全くないわけではないんですよ。現金では200万円ぐらい口座に入っていますし、つみたてNISAもコツコツ続けています。出費が大きいのは分かるんですけど、数少ない趣味の1つなので、できればやめたくないんですよ。それでも、やっぱり控えないとダメですか?」
【令和7年最新】「3万円給付金」の申請はお済みですか?「価格高騰重点支援給付金」の支給がスタートしています!
政府による「価格高騰重点支援給付金」の支給が始まっているようです。例えば横浜市で対象となる世帯の条件は、令和6年12月13日時点で横浜市に住民登録があること、世帯全員が令和6年度住民税均等割非課税であることです。物価高騰による影響が大きい世帯にとってはうれしいニュースになります。 そこで本記事では、「価格高騰重点支援給付金」の支給額や申請が必要なケースなどについて詳しく解説します。
外食費に月6万円は高額。しかし……
外食費が月6万円というのは、一般的な水準と比べるとやはり高いといわざるを得ないでしょう。
総務省の家計調査(2022年)によれば、社会に出て働いている単身者の場合、外食費の平均は月7840円となっています。同調査では趣味などに使う教養娯楽費と教養娯楽サービスの合計平均額は月2万8174円となっているので、それを足しても3万6014円です。この調査を照らせば、Nさんの外食費は多いといえそうです。
ただ、金融広報中央委員会 令和4年(2022年) 家計の金融行動に関する世論調査で、金融資産保有額をみると20代は176万円、30代だと494万円となっています。こちらの数値からは、1人暮らしの同世代と比べて、Nさんの貯蓄は決して少なくないことがわかります。
NさんはつみたてNISAも実践していて、出費が多いと気にしている外食費の金額もきちんと把握しているようです。確かに平均より高額な支出かもしれないが、今のところ生活に困窮しているわけでもありません。さらに、おひとりさまならではの身軽さも楽しんで当然といえるでしょう。外食の楽しみをがまんしてストレスをためてまで、必死に貯蓄に励む必要性は、そこまで高くないと考えられます。
しかし、将来的には結婚したり出産など、お金のかかる「やりたいこと」が見つかる可能性も考慮する必要はあるでしょう。今のうちから、ほかの支出とバランスを取りながら、外食費を自在にコントロールできるように練習しておくのも1つの方法です。
まとめ
たとえ趣味に毎月6万円使っていても、本人も周りも困っておらず、貯金もできているならそれほど大きな問題とは言えません。ただ、今後も今と同じ生活が続くかはわからないのも事実です。
いざというときに対応できるよう、外食費を削ってもストレスをためずに済む練習をしながら、貯蓄を進めるのも悪くないでしょう。「今の楽しみ」と「今後の備え」、どちらかにかたよりすぎないよう、うまくバランスをとってはいかがでしょう。
出典
総務省 家計調査 家計収支編・単身勤労者世帯(2022年)
金融広報中央委員会 令和4年(2022年) 家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査]
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー