子どもを産まなければお金に余裕ができるって本当? そんなにお金が浮くのでしょうか?
配信日: 2023.09.14
本記事では、子育て費用をカットすることで浮くお金や、子どもがいないことによる注意点について解説します。

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子どもがいないと数千万円の教育資金を節約できる
子どもがいないことによって、子どもの生活費や教育資金を用意する必要がなくなります。文部科学省の「令和3年度子供の学習費調査」によると、令和3年度の幼稚園から高校までの学習費総額は下記のとおりです。
・公立幼稚園:約16万5000円
・私立幼稚園:約30万9000円
・公立小学校:約35万3000円
・私立小学校:約166万7000円
・公立中学校:約53万9000円
・私立中学校:約143万6000円
・公立高等学校(全日制):約51万3000円
・私立公立高等学校(全日制):約105万4000円
具体的な金額は進学ルートによって異なりますが、大学進学費用や学習塾、習い事などの費用を含めると数千万円になることもあるでしょう。子どもがいると、被服費や食費などの基礎生活費もかかることから、経済的に大きな負担となるのは間違いありません。
経済的には楽になるが、注意点もある
子どもがいないことで経済的に楽になるのは間違いありませんが、将来的な注意点もあります。もし子どもを設けない生活を検討している場合は、以下で解説するポイントを意識してみてください。
節約癖は身につけておく
子どもがいないと教育資金を用意する必要がないため、家計にゆとりが生まれるケースがほとんどです。家計にゆとりがあると、ついつい自分のぜいたくのために浪費してしまうこともありますが、老後の費用は必ず必要となります。
無計画にお金を使いすぎてしまうと、老後生活に突入したときに、十分な貯蓄が用意できていないケースも考えられるでしょう。
また、現役世代に浪費を重ねる生活を送っていた人は、急につつましい生活を送ることに心理的抵抗を感じる可能性もあります。子どもがおらず家計にゆとりがあったとしても、現役のころから、あまり浪費はせずに節約癖を身に着けておくことは大切です。
看護費が高くなる恐れがある
子どもがいないと、老後に自分の生活を支えてくれる子どもがいません。子どもに看護をしてもらうことができないことで、老後の看護サービスにお世話になる機会が増える可能性が高いです。
当初の想定以上に看護費や介護費がかさんでしまう可能性もあり、さらに高齢者施設へ入居することになっても、費用を自分で工面しなければなりません。また、独身でなくてもパートナーに先立たれてしまうと完全に一人の生活になってしまい、孤独を感じる可能性が高い点にも注意が必要です。
まとめ
子どもがいないことで教育資金を用意する必要がなくなり、経済的余裕が生まれるメリットがあります。しかし、老後資産は誰しもが用意する必要がある点と、看護費用と介護費用が高額になってしまう可能性がある点には注意しましょう。
子どもを産むか産まないは個人の自由である以上、メリットとデメリットを踏まえて後悔のない選択をすることが大切です。
出典
文部科学省 令和3年度子供の学習費調査
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー