ハイエース受注停止⁉「商用車販売台数」日本一の車に今何が起きている？

配信日: 2023.09.02

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初代ハイエースが、1967年に発売されてから56年。商用車として愛され、替えのきかない車として根強い人気を誇るハイエースですが、トヨタ販売店で、次々と受注停止になっているとのことです。「改良版発売」「フルモデルチェンジが予定されている」など、ちまたに流れる、さまざまなうわさをまとめてみました。

執筆者 : FINANCIAL FIELD編集部 ▼

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1 ハイエース受注停止!? その現状とは？
2 受注停止でその後はどうなる？ちまたのうわさまとめ
3 替えのきかない「ハイエース」をどうしても購入したい場合は？
4 トヨタからの発表はいまだなし！続報や新たなリーク情報を待つのみ

ハイエース受注停止!? その現状とは？

ハイエースは、1967年に「トヨエース」の小型版として発売されました。現行の200系ハイエースは5代目で、フルモデルチェンジ版として、2004年に登場しました。ハイエースは、商用バンが中心であるため、実際の数値は明らかではありませんが、2021年の月間販売台数は、7000～8000台だともいわれていて、商用車販売台数では日本一の人気車種です。

そのハイエースが、受注停止になっているとのうわさが、2023年4月頃から、口コミなどで広がっています。トヨタの公式サイトを確認してみると、8月22日時点で、納期は注文から5～6ヶ月程度とあり、完全にストップしているわけではありません。

現行の200系ハイエースは、発売から20年近くが経過しても、国内外で人気が高く、ユーザーのみならず販売店からも、困惑の声が聞かれているというのが現状です。

年間「5000円」の町内会費の支払いを拒否したら「今後ゴミを捨てるな」と言われました。正直払いたくないのですが、法的な拘束力はあるのでしょうか？

住んでいる地域に、町内会費や自治会費を支払っている人も多いのではないでしょうか。ただ、町内会費と言われても何に使われているかイメージしづらく、できれば払いたくないという人もいるでしょう。しかし町内会費を支払わない場合、ゴミ捨て場の利用等を拒否されることがあります。本記事では、自治会や町内会の活動内容や、町内会費を支払わないことを理由とするゴミ捨て場の利用禁止は法的に有効かどうかについて解説します。

更新日:2025.06.19

受注停止でその後はどうなる？ちまたのうわさまとめ

受注停止になっているハイエースの今後はどうなるのかについて、ちまたでは次のようなうわさが流れています。

・300系ハイエースが後継車になる

2019年に「グランエース」の名で販売された300系が、現行ハイエースの後継車になるのではないかとうわさする人もいます。ただし、全幅1970mmの国際仕様車は、日本国内では大きすぎるため、真実味に欠けているといえるでしょう。

・フルモデルチェンジで400系が登場する

フルモデルチェンジのうわさもあり、その場合は400系の登場となります。しかし日本政府は、2035年までに新車販売を100％電動車にする方針を発表しており、現行ハイエースに電動車はないことや、エンジン車とディーゼル車でフルモデルチェンジをしても、10年後には新車販売できなくなる可能性を考えると、このうわさは現実的ではありません。

・改良型の「8型」になる

現行ハイエースは7型で、2020～2022年の3年連続で、一部改良を繰り返してきました。今回の受注停止は、一部改良前のオーダーストップで、「7型後期型」または「8型」として登場するのではないかといううわさがあり、これが最も可能性が高いとされています。

替えのきかない「ハイエース」をどうしても購入したい場合は？

ハイエースの受注停止は、ディーラーごとに時期が異なります。これは、各ディーラーが、メーカーから受注枠を割り当てられているからです。どうしてもハイエースが欲しい場合は、割り当て数の残っているディーラーを探すことができれば、購入できる可能性があります。

受注停止をしているディーラーでも、納車待ちをしている方が、なんらかの事情でキャンセルするかもしれません。また展示車・試乗車・新古車などが出てくれば、ハイエースを手に入れられる可能性があります。