健康意識の高まりで野菜の消費量増加！高騰の影響を受けにくい買い方

コロナ禍は、私たちの生活にさまざまな影響をもたらしました。運動量が減ったことで「コロナ太り」を憂う人が増え、健康意識が高まったこともその一つでしょう。
 
折しも、世界的なインフレ圧力の高まりもあり、野菜価格の上昇がメディアをにぎわすことにもなっています。こうした状況の下、私たちは野菜の高値とどのように付き合っていけばよいのでしょうか。

メディアが騒然となった玉ねぎの高騰

アイランド株式会社が2022年8月に実施した野菜に関する意識調査（調査対象：20～60代以上の男女373人）によると、新型コロナウイルス感染症流行下で、野菜の消費量が増えたと回答した人が41％にのぼりました。その理由として多くの人が健康意識を挙げています。
 
コロナ禍で私たちの生活は大きく変わりました。コロナ太りという造語まで生まれたほどですから、さまざまな変化を通じ、健康に対する意識が高まったのも納得できます。さらに、コロナ禍に加え、ロシアのウクライナ侵攻や急激な円安は、経済面で大きな影響をもたらしました。
 
こうした要因が重なったことで商品価格の高騰が起こっています。とりわけメディアが大きく報じたのが玉ねぎなど野菜価格の高騰です。これまで価格高騰とは縁遠かった玉ねぎ価格の高騰は、デフレからインフレへの転換点の象徴的なできごととなりました。
 

消費者の工夫と新たな流通ルート

野菜高騰に対し、消費者はさまざまな工夫で対処しています。
 
先の調査では、セールや特売の利用、安価な野菜で代用という回答が上位を占めましたが、消費者が少しでも安く購入しようと知恵を絞っていることがうかがえます。
 
その一方で、興味深い回答があります。「地元の産直マルシェで旬の野菜を購入」、「直売所を利用する」といった回答です。
 
消費者はこれまでにはない、新たな流通ルートに着目するようになりました。さらに注目すべきは、フードロスの観点から、見切りものや規格外品などを安く手に入れるという回答があることです。価格高騰を機に、消費者はさまざまな工夫を行っていることが分かります。
 

賢い消費行動とSDGs

新たな流通ルートによるアクセスや、フードロスの観点からの消費行動は、単に価格高騰への対応にとどまらない消費行動です。
 
人類はこれまでになかった、数多くの課題に直面しています。そこで注目されるようになったのが、「SDGs（持続可能な開発目標）」です。
 
SDGsには、世界を変えるための17の目標があります。あらゆる形の貧困を世の中からなくし、不平等とたたかい、気候変動に対処しながら、「誰ひとり取り残さない」ための取り組みです。掲げられた17の目標のな中には、「飢餓をゼロに」といった、食生活にかかわる目標も掲げられています。
 
私たちは、より良い未来のために、食生活に対する意識も変えていくことが求められています。私たち消費者は、世界を変えるために食に対しても考え方を変えていかねばなりません。それが将来にわたり野菜高騰の影響を受けにくい買い方につながるのです。
 

出典

アイランド株式会社 野菜の日（8月31日）：調査 （2022年）
公益財団法人日本ユニセフ協会 SDGs CLUB
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部