かつてはもっぱら中国や韓国のスタッフでしたが、最近では名札からもわかるようにベトナムやネパールなど南アジア方面の留学生なども増え、数年前では想像もつかないほどの外国人パワーに驚かされます。このことは私たちにどのような影響があるのでしょうか。
Text：柴沼直美（しばぬま なおみ）
ＣＦＰ(R)認定者
大学を卒業後、保険営業に従事したのち渡米。MBAを修得後、外資系金融機関にて企業分析・運用に従事。出産・介護を機に現職。3人の子育てから教育費の捻出・方法・留学まで助言経験豊富。老後問題では、成年後見人・介護施設選び・相続発生時の手続きについてもアドバイス経験多数。現在は、FP業務と教育機関での講師業を行う。2017年6月より2018年5月まで日本FP協会広報スタッフ
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働き手の減少を賄う貴重なパワー
文字通り、コンビニ、家電量販店、ファーストフード店での外国人労働者は今や若年労働者そのものの数が減っている日本では貴重なパワーです。
問題は「数」というよりも、「働き方」ではないかと思います。最近の顕著な少子高齢化の状況から「気に入らなければ辞めればいい」という安易な考えで仕事に臨む日本人もよく目にします。
他方、留学生は１つの就業先を見つけるのに就労ビザのサポートが必要ですから、「あとがない」という危機感をもっています。当然、就労場所は日本ですから日本語を母国語とする日本人は仕事内容を覚えるスタートダッシュは圧倒的に強いでしょう。
労働者不足という言葉に胡坐をかいているととんでもないことに
しかしこのような「労働者不足」という状況に胡坐をかいて、自分の与えられたフィールドでしっかりとキャリアを積み上げ、スキルを磨いておかなければ、あっという間に彼らに追い抜かれてしまうのは目に見えています。
就労ビザが必要かどうかというのは、最初に社会人としてスタートする時には必須項目ですが、仕事の中でどんな就労先でも通用するようなポータブルスキルを積極的に身につけていく彼らの姿勢と、就労経験をもってすれば、転職先を探すのは日本人よりも難しくないケースを目にすることは少なくありません。
危機感をもってどこにでも通用するポータブルスキルの獲得を
Ｍ＆Ａで突然自分の就労先の本社が外国籍になることも珍しくなった昨今では、「自分はこれができる」とはっきり証明できるポータブルスキルを持っていることと、そのスキルをわかりやすく誰にでも説明できる能力がある人は、希望の職を手に入れることができるでしょうが、そうでなければ、外国籍の人にあっさり職を奪われてしまうことも十分に想定しておく必要があります。
Text：柴沼 直美（しばぬま なおみ）
１級ファイナンシャル・プランニング技能士、ＣＦＰ(R)認定者
日本証券アナリスト協会検定会員、MBA（ファイナンス）、
キャリアコンサルタント、キャリプリ＆マネー代表
