在宅勤務のメリットと課題って？自由な時間が増えたものの、PC関連機器や光熱費の出費増も

新型コロナウイルスの感染拡大で、在宅勤務を推奨する企業が増えています。在宅勤務を行う人自身が人混みを避けることによって、感染の危険をある程度回避できるだけではなく、交通機関の混雑を緩和することにも貢献できます。
 
そんな中、GMOインターネットグループは、新型コロナウイルスの感染拡大に備え、いち早く在宅勤務体制へ移行し、話題となりました。同社は、在宅勤務体制に移行して1ヶ月以上が経過し、グループの全従業員に向けてアンケートを実施し、結果を発表しました(※)。
 
在宅勤務のメリットや、長期間在宅勤務を行うことで見えてきた課題について、その調査結果から見ていきます。
 

在宅勤務の課題は「通信環境」「自宅環境」

まず、現在の在宅勤務体制について聞くと、「基本的に在宅」が77.7%となりました。8割近くが基本的に在宅勤務なんですね。2月中旬から在宅勤務が長期化するに伴い、在宅勤務体制において新たに浮き彫りとなった課題等を聞きました(n=664)。
 
最も多かったのは「通信環境」(211)で、具体的には「通信速度が遅い」「Zoomの利用制限」といった点があげられました。次いで「自宅環境」(160)で、「光熱費がかかる」「家族への配慮」などの声がありました。2月〜3月は寒い日は暖房をつけることもあり、光熱費がかかりますよね。
 
また、「体調」(96)という意見もあり、「腰痛など身体的の負担」「運動不足」「精神的負担」があげられました。オフィスの椅子と自宅のダイニングなどの椅子では、長時間座っていると疲労度が全然違います。
 
また運動不足については、通勤のほか打ち合わせなど社内の移動だけでも、自宅内だけでの移動距離とはかなりの差があります。会社に出勤することはそれ自体で結構な運動になっていたんだと気づきます。また、長期化する在宅勤務にストレスを感じる人も多いことがわかりました。

在宅勤務でPC関連の出費が多い。光熱費や食費の出費もかさむ

在宅勤務に関連して、自ら購入したもの、思わぬ出費などがあったのかを聞いたところ（n=787）、「PC関係」(524)が最も多く、マウス、イヤホン、ヘッドセット等のPC周辺機器、モニター、通信費といったもののほか、PC本体を購入したという人もいました。
 
他には「生活関係」(355)で、光熱費、食費、日用品、文房具などに出費がかさんだという声も。「業務環境関係」(274)として、机・椅子、座布団・クッション、空気清浄機を購入したという人もいました。在宅勤務により、オフィスファニチャーが長時間のデスクワークに最適だということに気づいた人も多いのではないでしょうか。
 
在宅勤務体制の中で実践して、よかった事例やツール、コミュニケーション方法、ウェブ会議の効率的な運用方法などを聞きました（n=287）。
 
最も多かったのは「ソフトウェア」(237)で、在宅でもWeb会議が簡単に実施できる「Zoom」や「Hangouts Meet」、コミュニケーションツールの「Microsoft Teams」「Chatwork」「Slack」などを活用して業務を進めているようです。
 
「業務ルール」(79)という意見も多く、会議ルールを決めたり、定例ミーティングを設定するなど、運用体制も在宅勤務を行ううえで重要ということがわかりました。

在宅勤務の制度化や、生活費の負担軽減を求める声も

その他、アンケートであげられた在宅勤務のメリットについては、「自由時間が増えた」(66)という意見が多く、具体的には、「時短だが勤務時間を増やせる」「勉強する時間を取ることができる」「休校があっても心配しなくてよい」というコメントがありました。
 
また、「効率性向上」(30)という中には、「突発的な横槍が入り辛くなったため、資料作成や考え事をするうえでは効率が良くなった」「移動時間が最小限になり、お客様に対峙できる時間を最大化できた」という意見が見られました。
 
他に「通勤ストレス低下」(24)、「体調不良で電車に乗れなくても勤務できる」(7)といった意見が見られました。
 
最後に、パートナーからあがった主な要望には、「新型コロナウイルスの問題が終息したあとも在宅勤務を制度化して欲しい」という声や、「前述の光熱費を含めた生活費用の増加を会社で負担する、在宅勤務手当を導入する」といった、生活費の負担軽減を求める意見も見られました。
 
新型コロナウイルスは欧米で感染が拡大しており、収束のめどが立たない状況で、在宅勤務はさらに長期化するかもしれません。今回のアンケートで見えてきた課題を解決し、在宅勤務しやすい環境が整うといいですね。
 
出典　※GMOインターネット株式会社「長期化する在宅勤務における課題についてのアンケート」
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部